前日に「買われた株！」総ザライ　―本日につながる期待株は？―

■ジーネクスト <4179> 　398円　(+80円、+25.2％) ストップ高

　ジーネクスト <4179> [東証Ｇ]がストップ高。同社は3日取引終了後、業務提携先であるアルメニアのエレブエイトＡＩが同国に開所したAIデータセンターに関し、同データセンターを計算基盤とする日本ローカライズ版GPUクラウドサービス「G-NEXT GPUクラウド」の商談受付を開始したと発表。これが材料視されたようだ。受付内容は「具体的なユースケースに基づく計算資源規模・構成の提案」「料金プラン・契約条件に関する個別の相談」「概念実証（PoC）・トライアル利用に関する相談」など。既に研究機関、大手・中堅企業、AIスタートアップ、SIer及びクラウド事業者など幅広い顧客から想定を上回る問い合わせを受けているという。

■関電化 <4047> 　4,405円　(+700円、+18.9％) ストップ高

　東証プライムの上昇率トップ。関東電化工業 <4047> [東証Ｐ]がストップ高。同社は産業用ガス事業を展開。キオクシアホールディングス <285A> [東証Ｐ]の3D-NANDデバイス製造におけるメモリーチャネルホールエッチングプロセスにおいて、関電化が供給するガスである「KSG-14」が採用されていることで知られている。メモリー価格の高騰により業績が急拡大するキオクシアは2日に「インベスター・デー」を開催。需要の拡大を踏まえて設備投資については向こう3年間で年平均4700億円程度と、25年度比で60％程度増加する方針を明らかにした。キオクシア関連株としてみなされている関電化に対しては、中期的な需要拡大の期待が高まる結果となり、幅広く投資家の資金が流入。モメンタム株の強調展開に追従する資金も加わって、一段と株価水準を切り上げる形となった。

■ＣＩＮＣ <4378> 　553円　(+80円、+16.9％) ストップ高

　ＣＩＮＣ <4378> [東証Ｇ]がストップ高。同社は4日午後1時ごろ、AI誤情報チェック機能を開発したと発表しており、これが材料視されたようだ。これは、チャットGPTなどの生成AIの回答に自社や自社プロダクトの間違った情報が出ていないかを確認できるもの。この機能により、同社はAI検索最適化コンサルティングサービスの支援で、「誤情報発生状況の把握」から「改善施策実施後の効果検証」までスムーズなサポートが可能になるという。

■クオンタムＳ <2338> 　133円　(+17円、+14.7％)

　クオンタムソリューションズ <2338> [東証Ｓ]が7日ぶり急反騰。4日午前9時ごろ、保有する暗号資産イーサリアム（ETH）を一部売却し、AIインフラストラクチャ事業の推進に必要な資金を確保すると発表しており、株価の支援材料となった。最大1875ETHを6月4日から10月30日にかけて売却する。得られた資金はデータセンター契約に関する保証金及び初期費用やGPUサーバーその他関連設備の導入費用などに充当する。今期の業績に与える影響は現在精査している。

■フェローテク <6890> 　9,020円　(+1,070円、+13.5％)

　フェローテック <6890> [東証Ｓ]が4日ぶり急反騰。同社は4日の寄り前に、3日午後4時から開催したアナリスト・機関投資家向け決算説明会の質疑応答の内容を開示した。26年12月期の業績見通しに関して、「営業サイドの期待感を持った数字、目指す数字」としたうえで、「売り上げ4000億円は追及したい。営業利益も500億円くらい行けるんじゃないか」とのコメントがあったと公表している。5月15日に公表した業績見通しでは売上高予想は3500億円、営業利益予想は380億円となっている。質疑応答の内容から、業績上振れ期待が膨らみ、買いが集まった。説明会のなかではこのほか、光通信トランシーバー向けのサーモモジュールについて、月産400万枚から600万枚へキャパシティーを増やしていると明らかにしたうえで、今年いっぱいで月産900万枚まで増加させる意向を示したという。マレーシア・クリム第2工場は10月に竣工式を行う意向で、クリム第3工場に関しては、検討をしているが建屋は借りる予定だとコメントした。同社は業績予想の修正が必要となった場合は適時適切に公表する方針。質疑応答の詳細については後日改めて開示するとしている。

■データセク <3905> 　5,690円　(+630円、+12.5％)

　データセクション <3905> [東証Ｇ]が続急騰。4日正午ごろ、台湾ＡＳＲｏｃｋ　Ｒａｃｋとエヌビディア  製B200を搭載したGPUサーバー587台の取得に関する売買契約を締結したと発表しており、株価の刺激材料となった。取得金額は2億5740万ドル。7～8月に段階的に稼働する予定のタイ・バンコク近郊のAIデータセンターに導入する。

■エディオン <2730> 　2,667円　(+293円、+12.3％)

　東証プライムの上昇率6位。エディオン <2730> [東証Ｐ]が3日続急騰。4日付の日本経済新聞朝刊が、「家電量販最大手のヤマダホールディングス（ＨＤ）と大手のエディオンが経営統合する方針であることが3日、わかった」と報じた。持ち株会社を設立し、傘下に両社がぶら下がる案を軸に検討すると伝えている。報道を受け、エディオンは4日の寄り前にコメントを開示。「経営統合について検討していることは事実」としたうえで、5日の取締役会で決議する予定だとした。ヤマダホールディングス <9831> [東証Ｐ]も4日寄り前に、経営統合の検討をしていることは事実とし、5日の取締役会で決議する予定だと開示している。エディオンに対しては株式交換比率などへの思惑が広がる格好となったもようだ。ヤマダＨＤも買われ、年初来高値を更新した。

■サイバダイン <7779> 　335円　(+31円、+10.2％)

　ＣＹＢＥＲＤＹＮＥ <7779> [東証Ｇ]が3日続急騰。同社は4日、2月に販売を開始した「HAL腰タイプ作業支援用（LB06モデル）」が、中小企業省力化投資補助金（カタログ注文型）の製品として登録されたことを明らかにしており、これが買い手掛かりとなったようだ。中小企業省力化投資補助金（カタログ注文型）は、人手不足に悩む中小企業や個人事業主が、国に認定・登録された省力化製品をカタログから選んで導入するだけで、簡単に申請できる補助金制度。補助率は2分の1で、補助上限額は従業員数に応じて500万～1500万円となっている。

■Ｆスターズ <3687> 　3,200円　(+243円、+8.2％)

　東証プライムの上昇率9位。フィックスターズ <3687> [東証Ｐ]が急反発。ここ米国株市場でＩＢＭ  などをはじめ　量子コンピューター関連株が人気で、この流れが東京市場にも波及した状況だ。米国では3日、量子コンピューター新興企業であるクオンティニュアムが、IPOでの公開価格を仮条件から引き上げ1株あたり60ドルに決めたことを発表、4日にナスダック新規上場の運びとなる。IPOでは投資家から20倍超の強烈な需要があったことが報じられており、投資テーマとして量子コンピューター関連が改めて投資マネーを誘引した。東京市場でも量子コンピューター関連は、高市早苗首相肝いりの国策テーマであり、関連企業の株価を強く刺激した。

■ＫｅｅＰｅｒ <6036> 　2,919円　(+195円、+7.2％)

　東証プライムの上昇率10位。ＫｅｅＰｅｒ技研 <6036> [東証Ｐ]が急反発。自社開発技術に基づくカーコーティングを展開する。同社が3日取引終了後に発表した5月の全社売上高は前年同月比51.6％増と急拡大した。ゴールデンウィークに絡み新車の納車が急増したことや全国的に降雨量が少なく、花粉や黄砂による汚れが付きやすかったこともあり、洗車需要も旺盛だった。なお、6月からサービス価格を値上げするが、会社側によれば「5月中に予約した場合は値上げ前の価格で施工する」ということを明示したこともあって、6月以降の施工も多くなるとの見通しを示している。

■ラウンドワン <4680> 　929.1円　(+59.8円、+6.9％)

　ラウンドワン <4680> [東証Ｐ]が4日ぶり急反発。同社は4日正午、5月度の売り上げ状況（速報）を公表した。国内の既存店売上高は前年同月比21.6％増と増収基調を継続。伸び率は4月の11.1％を大きく上回った。業況を評価した買いが入ったようだ。カレンダーの影響を踏まえると、既存店売上高は実質的に約16％増となったという。コラボキャンペーンの効果が出たほか、アミューズメントの売り上げが好調だった。5月1日に実施した値上げの影響も表れた。

■コクサイエレ <6525> 　8,467円　(+480円、+6.0％)

　ＫＯＫＵＳＡＩ　ＥＬＥＣＴＲＩＣ <6525> [東証Ｐ]が続急伸。　半導体製造装置メーカーである同社は27年3月期の売上高予想は前期比19.1％増の2800億円、純利益予想は同28.9％増の388億円と大幅な増収増益の見込みだ。バッチ成膜装置市場でトップシェアの同社は、生成AI関連での設備投資需要が業績面で強い追い風となっている。株価は5月29日にいったん天井を形成したが、深押しを回避し6月3日以降は再び上昇軌道に復帰。国内大手証券が目標株価を引き上げたことも手伝って売り方の買い戻しが加速し、4日入り上場来高値を更新する形となった。

■テレ朝ＨＤ <9409> 　3,280円　(+165円、+5.3％)

　テレビ朝日ホールディングス <9409> [東証Ｐ]が急伸。同社が4日寄り前に公表した定時株主総会招集通知と株主総会資料のなかで、村上世彰氏の長女である野村絢氏がテレ朝ＨＤの株式を1.86％保有していることが明らかとなった。テレビ局を経営するテレ朝ＨＤに対し、野村氏が企業価値の向上に向けた取り組みを働きかけるとの思惑から、買いを誘う格好となったようだ。テレ朝ＨＤの筆頭株主は朝日新聞社で東映 <9605> [東証Ｐ]がこれに続く。野村氏は第8位の大株主となっている。

■泉州電 <9824> 　6,450円　(+240円、+3.9％)

　泉州電業 <9824> [東証Ｐ]が3日ぶり大幅反発。同社は4日午後2時ごろ、26年10月期通期の連結業績予想を修正。営業利益の見通しは従来の107億円から112億円（前期比25.1％増）に引き上げた。売上高予想も1440億円から1540億円（同13.6％増）に上方修正。半導体製造装置向け及び工作機械向け需要が回復傾向で推移するとみられることが主な要因だとしている。また、中間配当を従来計画比5円増額の80円、期末配当も同5円増額の80円にすることをあわせて発表。これにより年間配当は同10円増額の160円（前期は150円）となる。

■三菱重 <7011> 　3,701円　(+128円、+3.6％)

　三菱重工業 <7011> [東証Ｐ]が大幅続伸。全体相場が主力銘柄中心にリスクオフに傾くなか強調展開を維持し異彩を放った。　防衛関連銘柄のシンボルストックだが、同社株だけではなく “防衛三羽烏”に位置付けられるＩＨＩ <7013> [東証Ｐ]や川崎重工業 <7012> [東証Ｐ]などもここ株価は大幅な調整を強いられ揃って年初来安値圏に沈んでいた。しかし、目先売り一巡感からリバウンド狙いの買いを誘導した。三菱重は今週2日にAI開発スタートアップのプリファードネットワークス（東京都千代田区）と業務提携契約を締結したことを発表し、防衛装備品などに搭載する国産AI技術の開発に取り組む姿勢を明示している。プリファードはスーパーコンピューターなどの計算基盤を有し、AI半導体の自社開発・実装までワンストップで手掛けられる強みがある。片や三菱重は米パランティアテクノロジーズ  などAIに長じた軍事テック企業のビジネスモデルを意識しているもようで、プリファードとのテクノロジー融合によって、安全保障や社会インフラ分野のビジネス領域の深耕を目指す構えだ。

■千葉銀 <8331> 　2,382.5円　(+44円、+1.9％)

　千葉銀行 <8331> [東証Ｐ]が続伸。全体相場が調整色を強めたなか、地銀株の逆行高が目立ち、メガバンクも下値の堅さを示した。日銀の植田和男総裁は3日夕方、東京都内で講演し、「先行き、経済の下振れリスクに比べて、物価の上振れリスクが高まると判断される場合」には、経済や金融市場への悪影響を防ぎ、物価安定目標を持続的・安定的に実現していくという観点から「利上げの是非についてしっかりと議論する必要がある」との見解を示した。6月15～16日の金融政策決定会合において、日銀が利上げに踏み切る可能性が意識されていたなかで、総裁の発言は市場の見立てを補強するものとなった。政策金利の引き上げを受け市中金利が上昇し、更に預金金利と貸出金利の利ザヤが拡大するとの期待感から、銀行株を物色する姿勢が強まったとみられている。

■マクセル <6810> 　2,086円　(+31円、+1.5％)

　マクセル <6810> [東証Ｐ]が6日続伸。同社は4日、宇宙航空研究開発機構（JAXA）と　全固体電池の共同研究を開始すると発表。これが買い手掛かりとなった。これはJAXA宇宙技術実証加速プログラムにおいて、「宇宙機ミッションを最大化する高耐熱全固体電池の開発実証」をテーマとして提案し、選定されたもの。共同研究では、人工衛星への搭載を想定した全固体電池の実証を行うとしている。

■ホトニクス <6965> 　2,920.5円　(+43円、+1.5％)

　浜松ホトニクス <6965> [東証Ｐ]が続伸。同社は4日、デンマークに本拠を置く子会社のＮＫＴ　Ｐｈｏｔｏｎｉｃｓと、京都大学と分子科学研究所の各研究室の成果をもとに設立されたスタートアップ企業のＹａｑｕｍｏ（東京都千代田区）とともに、量子コンピューターの産業化に向けた先端光学システムに関する覚書（MOU）を締結したと発表。これを材料視した買いが株価をサポートしたようだ。日本とデンマークの両政府の立ち会いのもとMOUを締結した。Ｙａｑｕｍｏは極低温冷凍機を不要とする中性原子方式で研究開発をリードする企業。今後3社はそれぞれの強みを生かし、先端光学デバイスの開発からオプティカルエンジンを含む統合システムの産業化まで、協業を推進していくとしている。

■積水樹 <4212> 　2,099円　(+21円、+1.0％)

　積水樹脂 <4212> [東証Ｐ]が続伸。3日の取引終了後、英ニッポン・アクティブ・バリュー・ファンドらによる積水樹の株式保有割合が、共同保有者分を含めて7.09％から8.17％に上昇したことが明らかになり、思惑視されたようだ。同日に提出された変更報告書で判明した。報告義務発生日は5月27日。ニッポン・アクティブは保有目的の項目において「投資及び経営陣に対する経営の助言並びに状況に応じて重要提案行為などを行うこと」と記載している。

※4日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

株探ニュース