前日に「買われた株！」総ザライ (2)　―本日につながる期待株は？―

■Ｖテク <7717> 　5,570円　(+705円、+14.5％) ストップ高

　ブイ・テクノロジー <7717> [東証Ｐ]がストップ高。12日の取引終了後に発表した27年3月期連結業績予想で、売上高600億円（前期比13.2％増）、営業利益55億円（同45.9％増）、純利益30億円（同30.4％増）と大幅増収増益を見込むことが好感された。 半導体・フォトマスク分野でアドバンストパッケージ分野のDI露光装置の本格拡大が寄与し大幅増収増益を見込むほか、フォトマスクも前期の低水準から復調を見込む。また、FPD製造装置は引き続き苦戦が見込まれるものの、検査装置は堅調を見込んでおり、業績に寄与する。なお、26年3月期決算は、売上高529億9200万円（前の期比14.7％増）、営業利益37億6800万円（同2.1倍）、純利益23億100万円（同2.9倍）だった。

■甜菜糖 <2108> 　4,435円　(+535円、+13.7％)

　日本甜菜製糖 <2108> [東証Ｐ]が急反騰。13日午後2時ごろ、26年3月期の連結決算の発表にあわせて、27年3月期の通期業績予想を開示した。売上高予想は690億円（前期比0.4％増）、営業利益予想は13億円（前期は5200万円）、最終利益予想は12億円（前期比76.2％減）とした。期末一括配当予想は100円増配の260円としており、これらを好感した買いが集まった。砂糖をはじめとする同社製品の製造コストが依然として高水準であると見込まれるが、コスト削減と適正価格での販売の徹底に努める。なお、26年3月期は売上高が686億9600万円（前の期比6.0％増）、営業利益が5200万円（同90.2％減）、最終利益が50億3200万円（同86.1％増）だった。砂糖事業における販売価格下落の影響で大幅な営業減益となったものの、投資有価証券売却益の増加や減損損失の縮小により大幅な最終増益で着地した。また、甜菜糖は同時に配当方針の変更を発表した。従来は1株当たり配当金80円以上としていたが、今期から株主資本配当率（DOE）4.0％を目安とする。

■ＮＩＳＳＨＡ <7915> 　1,453円　(+165円、+12.8％)

　ＮＩＳＳＨＡ <7915> [東証Ｐ]が3日ぶり急反騰。12日取引終了後、26年12月期連結業績予想について売上高を1915億円から1980億円（前期比1.6％増）へ、純利益を23億円から32億円（同3.2倍）へ上方修正すると発表した。製品需要が想定を上回ったことや円安基調での為替推移の影響を織り込んだ。為替差益の計上も寄与する見込み。これを好感した買いが集まった。

■東和銀 <8558> 　1,214円　(+128円、+11.8％)

　東和銀行 <8558> [東証Ｐ]が3日続急騰。同社は5月12日大引け後(15:30)に決算を発表、26年3月期の連結最終損益は244億円の赤字(前の期は45.2億円の黒字)に転落したが、27年3月期は55億円の黒字に急浮上する見通しとなった。同時に、今期の年間配当は前期比15円増の50円に増配する方針としたことで好感されたようだ。

■マクドナルド <2702> 　8,590円　(+900円、+11.7％)

　日本マクドナルドホールディングス <2702> [東証Ｓ]が5日ぶり急反騰。同社は12日の取引終了後、26年12月期第1四半期（1-3月）の連結決算を発表。大幅増益で経常利益の通期計画に対する進捗率が高水準となっており、評価されたようだ。1-3月期の売上高は前年同期比2.7％増の1039億6800万円、経常利益は同43.5％増の170億400万円だった。経常利益の通期計画に対する進捗率は31％台となった。既存店の売上高・客数が伸長したほか、収益改善活動も奏功。前期と比較してマーケティング投資のタイミングに差が生じたことも利益を押し上げる要因となった。

■ニプロ <8086> 　1,630.5円　(+170円、+11.6％)

　ニプロ <8086> [東証Ｐ]が急反騰。同社は5月12日大引け後(15:30)に決算を発表、26年3月期の連結経常利益は前の期比82.3％増の197億円に伸び、27年3月期も前期比38.9％増の274億円に拡大する見通しとなった。10期連続増収になる。同時に、前期の年間配当を28円→29円(前の期は25円)に増額し、今期も前期比3円増の32円に増配する方針としたことで好感されたようだ。

■セック <3741> 　3,755円　(+385円、+11.4％)

　セック <3741> [東証Ｐ]が急反騰。同社は5月12日大引け後(15:45)に決算を発表、26年3月期の経常利益(非連結)は前の期比8.9％増の20.6億円になり、27年3月期も前期比11.5％増の23億円に伸びを見込み、8期連続で過去最高益を更新する見通しとなった。10期連続増収、増益になる。同時に、今期の年間配当は前期比2円増の62円に増配する方針としたことで好感されたようだ。

■カナデビア <7004> 　1,407円　(+139円、+11.0％)

　カナデビア <7004> [東証Ｐ]が続急騰。12日の取引終了後に発表した27年3月期連結業績予想で、売上高は6400億円（前期比0.8％減）と減収を見込むものの、営業利益255億円（同2.1倍）、純利益210億円（同88.6％増）と大幅増益を見込み、年間配当予想を前期比13円増の38円としたことが好感された。海外での大型EPC案件の進捗により環境事業は堅調を見込むものの、事業ポートフォリオ改革の影響により、機械・社会インフラ事業、脱炭素化事業で減収を見込む。前期に計上した海外子会社による技術トラブルの一過性費用がなくなることや、社会インフラ事業で前期に発生した橋梁事業の損失縮小もあり、大幅増益となる見通しだ。なお、26年3月期決算は、売上高6452億2200万円（前の期比5.7％増）、営業利益121億9200万円（同54.8％減）、純利益111億3700万円（同49.6％減）だった。また、12日の取引終了後に関東財務局に提出された大量保有報告書で、香港に拠点を置く投資ファンドのオアシス・マネジメントの株式保有割合が5.44％と新たに5％を超えたことが判明しており、これを受けた思惑的な買いも入ったようだ。保有目的は「ポートフォリオ投資及び株主価値を守るため、重要提案行為を行うことがある」としており、報告義務発生日は4月30日となっている。

■ＮＴＮ <6472> 　479.4円　(+44.3円、+10.2％)

　ＮＴＮ <6472> [東証Ｐ]が9日続急騰。12日の取引終了後、日本精工 <6471> [東証Ｐ]と共同株式移転による経営統合に関する基本合意書を締結したと発表しており、好材料視された。株式移転比率は6ヵ月以内をメドに締結する予定の最終契約書で定める。2027年10月に共同持ち株会社が上場する見通し。軸受や精密機器などの分野で世界的に事業を展開する両社が経営統合することで、強靭な事業基盤を構築するとともに、国際競争力の維持・強化を図る。

■早稲アカ <4718> 　2,166円　(+200円、+10.2％)

　早稲田アカデミー <4718> [東証Ｐ]が急反騰。同社は5月12日大引け後(15:30)に決算を発表、26年3月期の連結経常利益は前の期比10.2％増の39.6億円になり、27年3月期も前期比7.7％増の42.7億円に伸びを見込み、6期連続で過去最高益を更新する見通しとなった。16期連続増収、6期連続増益になる。同時に、今期の年間配当は前期比20円増の75円に増配する方針としたことで好感されたようだ。

■百五銀 <8368> 　1,994円　(+181円、+10.0％)

　百五銀行 <8368> [東証Ｐ]が急伸。同社は5月12日大引け後(15:40)に決算を発表、26年3月期の連結経常利益は前の期比44.1％増の370億円に拡大し、27年3月期も前期比11.3％増の412億円に伸びを見込み、3期連続で過去最高益を更新する見通しとなった。3期連続増益になる。同時に、前期の年間配当を26円→34円(前の期は21円)に増額し、今期も前期比8円増の42円に増配する方針としたことで好感されたようだ。

■キオクシア <285A> 　50,500円　(+4,400円、+9.5％)

　キオクシアホールディングス <285A> [東証Ｐ]が5日続急伸。韓国サムスン電子が労働組合による賃金還元要求を背景としたストライキに入る可能性が取り沙汰されており、需給逼迫から半導体メモリー価格の高騰が警戒されている。この場合、NAND型フラッシュメモリー大手のキオクシアにとっては業績押し上げ圧力が発生する公算が大きい。もとより、AIデータセンターのストレージとして爆発的ニーズが発生しているSSD向けにNANDメモリーの需要が高水準であり、キオクシアにとっては収益書き入れ時に突入するとの見方が投資資金を誘引した。そうしたなか、サムスン電子のストライキ観測が、更なる漁夫の利をもたらすとして、キオクシアの株高思惑を助長する形となった。

■セコム <9735> 　6,095円　(+506円、+9.1％)

　セコム <9735> [東証Ｐ]が3日ぶり急反発。売り上げ規模は1兆円台を優に上回り、警備業界では国内で群を抜く存在。主力のセキュリティー分野はシステム警備の値上げ浸透などにより、トップライン、利益ともに着実な成長トレンドを継続している。12日取引終了後に発表した26年3月期の決算は営業利益が前の期比11％増の1603億3300万円と過去最高を更新した。また、27年3月期も前期比3％増の1655億円予想とピーク利益更新基調が続く見通しだ。株主還元政策にも積極的に取り組んでおり、今期の年間配当は前期実績から20円増配となる120円とする計画。更に、1000億円を上限とする過去最大の自社株買いを実施することも併せて発表しており、これがポジティブサプライズとなり投資マネーを呼び込んだ。

※13日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

株探ニュース