話題株ピックアップ【夕刊】（2）：五洋建、ハウス食Ｇ、住友ベ

■五洋建設 <1893> 　2,066円　  +236 円 (+12.9％)　　本日終値　 東証プライム 上昇率10位
　五洋建設<1893>が大幅反発。前週末８日の取引終了後に発表した２７年３月期連結業績予想で、売上高８１８０億円（前期比３．０％増）、営業利益５９０億円（同６．７％増）、純利益３５０億円（同０．９％増）と過去最高業績の更新を見込み、年間配当予想を前期比４円増の５２円としたことが好感された。資材価格の上昇などが利益を圧迫するものの、大型港湾工事や物流施設、防衛関連などの豊富な手持ち工事の進捗により国内事業は横ばいを予想。一方、海外事業は前期に受注した大型工事の本格化やシンガポールの大型病院工事の進捗、利益重視のマネジメント徹底などで黒字転換を見込んでおり、業績を牽引する。なお、２６年３月期決算は、売上高７９４３億６００万円（前の期比９．２％増）、営業利益５５３億４００万円（同２．５倍）、純利益３４６億９２００万円（同２．８倍）だった。同時に、上限を３６０万株（自己株式を除く発行済み株数の１．３２％）、または５０億円とする自社株買いを実施すると発表しており、これも好材料視された。取得期間は５月１１日から７月３１日までで、株主還元の充実及び資本効率の向上を図ることが目的としている。

■ハウス食品グループ本社 <2810> 　3,337円　  +377.5 円 (+12.8％)　　本日終値
　ハウス食品グループ本社<2810>が後場急伸。午後２時３０分ごろに発表した２７年３月期連結業績予想で、売上高３２２５億円（前期比１．７％増）、営業利益１８５億円（同１．４％増）、純利益１７０億円（同２．３倍）を見込み、年間配当予想を前期比３０円増の１００円としたことが好感された。主力の香辛・調味加工食品事業は家庭用を牽引役に増収を予想する一方、減価償却負担の増加による減益を見込むが、中国カレー事業の持続的成長や米国大豆事業の損益構造改革加速で海外食品事業は増益を予想。健康食品事業や外食事業も増収増益を見込む。なお、２６年３月期決算は、売上高３１６９億７７００万円（前の期比０．５％増）、営業利益１８２億４６００万円（同８．８％減）、純利益７３億６０００万円（同４１．１％減）だった。同時に自社株買いと自社株の消却も発表しており、これも好材料視された。自社株買いは上限を１２００万株（自己株式を除く発行済み株数の１３．１６％）、または２６０億円としており、取得期間は５月１２日から来年４月２３日まで。取得した自社株は全株式を消却する予定。また、５月２９日付で自社株６４０万株（消却前発行済み株数の６．５０％）を消却するとしている。

■住友ベークライト <4203> 　6,236円　  +690 円 (+12.4％)　　本日終値
　住友ベークライト<4203>は後場急騰し、上場来高値を更新した。きょう午前１１時３０分ごろ、２６年３月期の連結決算を発表した。売上高は前回予想の３１６５億円から３１９８億６７００万円（前の期比５．０％増）、最終利益は２５５億円から２８０億１４００万円（同４５．３％増）に上振れして着地しており、好感した買いが集まった。主力の半導体関連材料セグメントはＡＩ関連用途の需要拡大や中国の旺盛な半導体需要の継続などを背景に大幅な増収増益を達成した。あわせて２７年３月期の通期業績予想を開示。売上高予想は３３７０億円（前期比５．４％増）、最終利益予想は２８５億円（同１．７％増）とした。ＡＩサーバー需要拡大を中心に伸長する半導体関連材料セグメントをはじめ各事業で増収増益を見込む。年間配当予想は中間・期末各６０円の合計１２０円（前期実績は１１０円）とした。 

■フィード・ワン <2060> 　1,220円　  +128 円 (+11.7％)　　本日終値
　フィード・ワン<2060>が切り返し急。同社は前週末８日の取引終了後、２６年３月期の連結決算発表にあわせ、２７年３月期の業績予想を開示した。今期の売上高は前期比９．１％増の３１７０億円、経常利益は同２．２％増の８８億円を見込む。前期に続き過去最高益の更新を計画するほか、年間配当予想は同６円５０銭増配の５２円としており、評価されたようだ。今期は輸入原料価格の上昇懸念があるなかで価格改定効果を見込むほか、無魚粉飼料の拡大により競争優位性を高める計画。前期の売上高は前の期比１．８％減の２９０６億７５００万円、経常利益は同２６．９％増の８６億１２００万円だった。

■プレミアグループ <7199> 　2,052円　  +208 円 (+11.3％)　　本日終値
　プレミアグループ<7199>が後場に上げ幅を急拡大。年初来高値を更新し、２０００円台に乗せた。１１日、２６年３月期の連結決算発表にあわせ、２７年３月期の業績予想を開示した。今期の売上高は前期比１５．８％増の５１０億円、最終利益は同１３．７％増の６９億円を見込む。２ケタの増収増益で過去最高益を連続で更新する見通し。年間配当予想は同１０円増配の６４円としており、好感されたようだ。サービスブランドの「カープレミア」の認知拡大や有料会員組織の「カープレミアクラブ」を拡大するなどして、業績の向上を目指す。あわせて３０年３月期に売上高８４０億円、最終利益１４０億円に伸ばす中期経営計画も公表した。２６年３月期の売上高は前の期比２１．０％増の４４０億４２００万円、最終利益は同３０．５％増の６０億６９００万円だった。

■アトム <7412> 　672円　  +68 円 (+11.3％)　　本日終値
　8日に決算を発表。「今期最終は黒字浮上へ」が好感された。
　アトム <7412> [東証Ｓ] が5月8日大引け後(15:30)に決算を発表。26年3月期の最終損益(非連結)は15億円の赤字(前の期は5.3億円の黒字)に転落したが、27年3月期は100万円の黒字に浮上する見通しとなった。

■ジンズホールディングス <3046> 　7,250円　  +710 円 (+10.9％)　　本日終値
　ジンズホールディングス<3046>が急反騰し年初来高値を更新。前週末８日の取引終了後に発表した４月度の月次売上状況（速報）で、国内アイウェアショップの既存店売上高が前年同月比１０．５％増と３９カ月連続で前年実績を上回ったことが好感された。継続的な販促や店舗における接客強化施策により、顧客１人当たりの購買価格が向上したことに加えて、季節商材が売り上げを牽引した。また、インバウンド需要の取り込みも売り上げ増加につながった。なお、全店売上高は同１８．２％増だった。

■コナミグループ <9766> 　21,090円　  +1,960 円 (+10.3％)　　本日終値
　コナミグループ<9766>が４連騰。前週末８日の取引終了後に発表した２７年３月期連結業績予想で、売上高５０５０億円（前期比２．３％増）、営業利益１４３０億円（同５．２％増）、純利益１０１０億円（同１．０％増）と４期連続で過去最高業績を見込むほか、年間配当予想を前期比２円５０銭増の２２４円としたことが好感された。家庭用ゲーム機向けタイトルを中心とする主力のデジタルエンタテインメント事業で、「メタルギア」シリーズの集大成となるコレクションの第２弾「ＭＥＴＡＬ　ＧＥＡＲ　ＳＯＬＩＤ：　ＭＡＳＴＥＲ　ＣＯＬＬＥＣＴＩＯＮ　Ｖｏｌ．２」の発売を予定しているほか、「ＳＩＬＥＮＴ　ＨＩＬＬ」シリーズの最新作や「Ｃａｓｔｌｅｖａｎｉａ」シリーズの最新作も発売に向け制作中。また、６月に開催予定のワールドカップ効果で４月に累計１０億ダウンロードを突破した「ｅＦｏｏｔｂａｌｌ」の貢献も期待されている。２６年３月期決算は、売上高４９３６億７７００万円（前の期比１７．１％増）、営業利益１３５８億９１００万円（同３３．３％増）、純利益１０００億１３００万円（同３３．９％増）だった。デジタルエンタテインメント事業で「メタルギア」「ＳＩＬＥＮＴ　ＨＩＬＬ」など各シリーズのリピート販売などが好調に推移した。

■イエローハット <9882> 　1,650円　  +153 円 (+10.2％)　　本日終値
　イエローハット<9882>が急反発。同社は前週末８日の取引終了後、２６年３月期の連結決算発表にあわせ、取得総数６００万株（自己株式を除く発行済み株式総数の７．０％）、取得総額７５億円を上限とする自社株買いの実施を発表した。株式の需給インパクトを意識した買いが入ったようだ。取得期間は５月１８日から来年２月２６日まで。取得した全株式を来年３月２３日に消却する予定。また、同社は２６年３月期の期末配当について、直近の予想から４円増額して３３円（年間６２円）としたうえで、２７年３月期の年間配当予想は前期比６円増配の６８円とした。２６年３月期の決算は売上高は前の期比１１．２％増の１７１２億８０００万円、経常利益は同１．５％減の１６５億８２００万円だった。経常利益は増益予想から一転、減益で着地した。２７年３月期は売上高が前期比２．８％増の１７６０億円、経常利益が同４．９％増の１７４億円と予想。このほか、同社は配当性向１００％の配当実施などを求めるストラテジックキャピタル（東京都港区）側の株主提案に対し、全ての議案に反対すると発表した。

■山口ＦＧ <8418> 　2,899円　  +259 円 (+9.8％)　　本日終値
　山口フィナンシャルグループ<8418>が大幅反発し、上場来高値を更新した。同社は前週末８日の取引終了後、２６年３月期の連結決算発表にあわせ、２７年３月期の純利益が前期比３６．３％増の４５０億円になる見通しを示した。過去最高益の更新を計画する。また今期の年間配当予想は同３２円増配の９６円としたほか、自社株買いの実施も発表しており、ポジティブ視されたようだ。自社株の取得総数は５００万株（自己株式を除く発行済み株式総数の２．４２％）、取得総額１００億円を上限とする。取得期間は５月１１日から１０月３０日。２６年３月期の連結決算は純利益が前の期比６．６％減の３３０億８００万円。有価証券関係損益が減少した一方で貸出金利益が拡大。最終減益となったものの、計画に対して上振れして着地した。

株探ニュース