前日に「買われた株！」総ザライ　―本日につながる期待株は？―

■ＢＴＣＪＰＮ <8105> 　177円　(+50円、+39.4％) ストップ高

　Ｂｉｔｃｏｉｎ　Ｊａｐａｎ <8105> [東証Ｓ]がストップ高。東京証券取引所が4月15日の取引終了後に、同社株の監理銘柄（確認中）の指定を16日付で解除すると発表したことが好感された。東証スタンダード市場における上場維持基準の「流通株式時価総額」基準について適合しない状態となっており、改善期間の終了時点で適合が確認できていなかったことから4月1日付で監理銘柄（確認中）に指定されていたが、26年3月期末時点で全ての上場維持基準に適合が確認されたことから指定を解除された。

■エコモット <3987> 　622円　(+100円、+19.2％) ストップ高

　エコモット <3987> [東証Ｇ]がストップ高。 IoTソリューションの企画及び通信インフラ・アプリケーション開発、クラウドサービスなどIoTインテグレーション事業を手掛けるが、建設分野をはじめ幅広いフィールドで実績を上げている。15日取引終了後、防衛装備庁防衛イノベーション科学技術研究所が実施する「実証型ブレークスルー研究」の「海洋監視制御システムの研究」にコンソーシアムの実施協力機関として参画していることを開示、 防衛分野での新境地開拓への期待から買いを呼び込む格好となった。

■日置電機 <6866> 　9,730円　(+1,500円、+18.2％) ストップ高

　東証プライムの上昇率2位。ＨＩＯＫＩ <6866> [東証Ｐ]がストップ高。15日の取引終了後、26年12月期第1四半期（1-3月）の連結決算を発表した。売上高が113億8600万円（前年同期比16.0％増）、営業利益が23億600万円（同27.8％増）だった。受注高は122億7900万円（同25.3％増）となっており、これらを好感した買いが集まった。電子測定器が受注及び売上高の増加を牽引した。電子測定器はデータセンターの増設に伴うサーバー需要の拡大を背景に、パワーインダクターをはじめ電子部品の生産量が増えたことで、抵抗計やLCRメータの売り上げが拡大。加えて、安定的な大電力を必要とするデータセンターや不安定な太陽光発電の増加に対応するためのESS（蓄電システム）への大規模投資が続くなか、システムイングレーター向けを中心にバッテリテスタが堅調に推移した。なお、26年12月期通期の同利益は76億8000万円（前期比13.1％増）が見込まれている。

■テクノフレ <3449> 　3,430円　(+503円、+17.2％) ストップ高

　テクノフレックス <3449> [東証Ｓ]がストップ高。15日の取引終了後に6月中間期の連結業績予想について、売上高を135億円から150億円（前年同期比19.4％増）へ、営業利益を17億円から29億円（同51.1％増）へ、純利益を11億5000万円から20億円（同50.8％増）へ上方修正したことを好感した買いが入った。同社は産業設備や生活インフラ向けに管継手・真空機器などを手掛けており、クリーンエネルギー関連と 半導体関連の市場を中心に受注が拡大し、想定を大幅に上回る収益となっていることから上方修正した。

■ニッカトー <5367> 　808円　(+88円、+12.2％)

　ニッカトー <5367> [東証Ｓ]が急反騰。AIデータセンターの建設ラッシュが世界的に加速するなか、データセンターのインフラに関わる企業群に株式市場で投資資金の流入が目立つ状況となっている。特に、最近ではAIサーバー向け積層セラミックコンデンサー（MLCC）の需要急増を受け、村田製作所 <6981> [東証Ｐ]などコンデンサーメーカーの株価上昇が目立つ。そうしたなか、ニッカトーが手掛けるセラミックス製品は電子部品向けが全体の6割を占め、MLCC特需に乗る形となっている。実際、同社の主要顧客は村田製や太陽誘電 <6976> [東証Ｐ]ということもあって、AIデータセンターの関連有力株として改めて存在感を高めている。26年3月期営業利益は前の期比52％増の9億6600万円を計画するが、一段と上振れる可能性が高い。また、PBRは0.6倍台に過ぎずバリュエーション面からも水準訂正余地の大きさが意識されていた。

■トレンド <4704> 　5,998円　(+539円、+9.9％)

　東証プライムの上昇率9位。トレンドマイクロ <4704> [東証Ｐ]が4日続急伸。読売新聞オンラインが15日、「サイバーセキュリティー大手のトレンドマイクロ（東京）は15日、世界トップクラスの生成AI（人工知能）技術を持つ米アンソロピックと提携すると明らかにした」と報じた。ランサムウェアなどの脅威が高まるなか、アンソロピックのAIを活用してサイバー攻撃への対策を強化するという。これが株価の刺激材料となったようだ。

■カウリス <153A> 　1,489円　(+129円、+9.5％)

　カウリス <153A> [東証Ｇ]が続急伸。15日の取引終了後に、不正アクセス検知サービス「Fraud Alert」が東京スター銀行（東京都港区）のインターネットバンキングに採用されたと発表しており、これを好感した買いが入った。「Fraud Alert」は、250を超える独自のパラメータを活用して、金融機関に求められる高度な不正アクセス検知と取引モニタリングを実現するクラウド型サービス。今回の採用は、インターネットバンキング及びWEB口座開設における金融犯罪リスクへの対応強化を目的としており、東京スター銀行では同サービスを活用することで、海外からの不審なアクセスや同一端末からの複数申し込みなどの兆候を把握し、デジタルチャネルにおけるリスクを的確に捉え適切な対応につなげる体制構築につながったとしている。

■ダイキン <6367> 　22,090円　(+1,840円、+9.1％)

　ダイキン工業 <6367> [東証Ｐ]が急反発。日本経済新聞電子版が15日、「アクティビスト（物言う株主）の米エリオット・インベストメント・マネジメントがダイキン株を約3％保有したことが15日、関係者の取材で分かった」と報じた。株価が企業価値を反映していないとして資本効率の改善を求めているもようという。これが材料視された。

■さくらネット <3778> 　3,610円　(+285円、+8.6％)

　さくらインターネット <3778> [東証Ｐ]が続急伸。同社は15日、Ｊストリーム <4308> [東証Ｇ]と国内向けコンテンツ配信の基盤強化に向けた協業を開始したと発表。これが材料視されたようだ。この取り組みにより、両社は大規模アクセス時でも安定した配信を可能とする共同配信基盤の構築を開始。第1弾として、さくらネットのネットワーク内にＪストリームのCDNサービス「J-Stream CDNext（ジェイストリーム・シーディーネクスト）」のエッジサーバーを設置し、運用開始を目指すとしている。

■ハーモニック <6324> 　4,695円　(+345円、+7.9％)

　ハーモニック・ドライブ・システムズ <6324> [東証Ｐ]が続急伸。ロボット関連株が動兆しきりとなった。前日15日に米エヌビディア  と半導体設計ケイデンス・デザイン・システムズがロボット工学向けAI開発で提携することを明らかにしたと伝わった。ロボットシステム分野の全方位で協力する方針を示し、マーケットの注目を呼んだ。かねてからエヌビディアのジェンスン・ファンCEOは、AIとロボットの融合を次のAI革命における重要事象と捉え、このロボットが主導するAI革命を担う国として日本を重視していることもあって、「フィジカルAI」が東京市場でも投資テーマとして脚光を浴びている。そのなか、精密制御減速装置メーカーのハーモニックはアクチュエーター（駆動装置）などを組み合わせたメカトロニクス技術に長じ、同社の手掛ける減速機は小型・軽量で高い精度を有していることで、エヌビディアの目指すフィジカルAI革命と波長が合う。

■リビンＴ <4445> 　3,595円　(+250円、+7.5％)

　リビン・テクノロジーズ <4445> [東証Ｇ]が続急伸。15日の取引終了後に5月11日を基準日として1株を2株に株式分割すると発表したことが好感された。投資単位当たりの金額の引き下げにより株式の市場流動性を高めるとともに、より幅広い層の投資家が株式を保有する機会を創出することが目的という。また、株式分割に伴い、株主優待制度の一部を変更した。現行制度では毎年3月末日及び9月末日時点で2単元（200株）以上を保有する株主を対象にデジタルギフト1万5000円分（年間3万円分）を提供していたが、株式分割後も2単元（200株）以上を保有する株主を対象とし、デジタルギフトを7500円分（年間1万5000円分）提供する。

■あさくま <7678> 　5,670円　(+300円、+5.6％)

　あさくま <7678> [東証Ｓ]が急反発。同社は15日の取引終了後、7月31日を基準日として8月1日付で1株を2株に分割すると発表。これを材料視した買いが入ったようだ。株式の流動性向上と投資家層の拡大を図る。株式分割に伴う株主優待制度の実質的な拡充も公表した。

■ＶＰＪ <334A> 　1,835円　(+97円、+5.6％)

　ビジュアル・プロセッシング・ジャパン <334A> [東証Ｇ]が3日続急伸。15日の取引終了後に、4月30日を基準日として1株を2株に株式分割すると発表したことが好感された。投資単位当たりの金額を引き下げ、より投資しやすい環境を整えるとともに、株式の流動性の向上と投資家層の拡大を図ることが目的としている。

■データセク <3905> 　1,547円　(+74円、+5.0％)

　データセクション <3905> [東証Ｇ]が3日続急伸。16日午後1時ごろに集計中の26年3月期連結業績について、営業利益が従来予想の34億9800万円から36億3500万円（前の期4億9600万円の赤字）へ、最終利益が19億800万円から28億400万円（同6億5400万円の赤字）へ上振れて着地したようだと発表しており、好材料視された。売上高は、国内第1号データセンター案件やオーストラリア第1号データセンター案件の稼働開始時期が遅れたことで、372億7300万円から336億100万円（前の期比11.4倍）へ下振れた。一方で第22回新株予約権について、3月末日までに割当先全員から全量放棄の申し出を受け、16日開催の取締役会でこれを無償取得し消却することを決定。これに伴い販管費として計上を予定していた株式報酬費用が非計上となることが利益を押し上げた。

■レダックス <7602> 　211円　(+10円、+5.0％)

　レダックス <7602> [東証Ｓ]が大幅反発。東京証券取引所が4月15日の取引終了後に、同社株の監理銘柄（確認中）の指定を16日付で解除すると発表したことが好感された。東証スタンダード市場における上場維持基準の「流通株式時価総額」基準について適合しない状態となっており、改善期間の終了時点で適合が確認できていなかったことから4月1日付で監理銘柄（確認中）に指定されていたが、26年3月期末時点で全ての上場維持基準に適合が確認されたことから指定を解除された。

■タカキタ <6325> 　416円　(+17円、+4.3％)

　タカキタ <6325> [東証Ｓ]が大幅高。16日午後3時ごろに集計中の26年3月期単独業績について、営業利益が従来予想の2億1000万円から3億2600万円（前の期比5.2％減）へ、純利益が1億6800万円から2億500万円（同63.8％減）へそれぞれ上振れて着地したようだと発表しており、これを好感した買いが入った。主力の畜産・酪農市場で厳しい市場環境が続いたことで、売上高は66億円から65億4800万円（同6.6％減）へやや下振れた。ただ、下期以降の受注回復に伴う生産量の増加に加え、新設した溶接工場における生産工程の内製化が進み工場稼働率が向上したことで製造原価が改善。また、継続的な業務改善・経費削減活動の推進、アフターマーケットにおける部品売り上げの増加も寄与した。

■ＧＶＡテック <298A> 　391円　(+15円、+4.0％) 一時ストップ高

　ＧＶＡ　ＴＥＣＨ <298A> [東証Ｇ]が大幅反発、一時ストップ高となった。15日の取引終了後に、法務オートメーション「OLGA（オルガ）」がバンダイナムコホールディングス <7832> [東証Ｐ]傘下のバンダイ及びＢＡＮＤＡＩ　ＳＰＩＲＩＴＳに採用されたと発表しており、業績への貢献を期待した買いが入った。「OLGA」は、依頼受け付けから契約管理・ナレッジ活用まで、分散した法務業務を一気通貫で自動化するリーガルテックのクラウドサービス。今回の採用では、事務部門の負担がゼロであることや、案件全体の俯瞰性などが評価されたとしている。

■ハマイ <6497> 　1,318円　(+48円、+3.8％)

　ハマイ <6497> [東証Ｓ]が大幅続伸。15日の取引終了後に関東財務局に提出された大量保有報告書で、光通信 <9435> [東証Ｐ]グループの光通信と共同保有者の株式保有割合が5.01％と新たに5％を超えたことが判明しており、これを受けて思惑的な買いが入ったようだ。保有目的は純投資で、報告義務発生日は4月8日となっている。

■ＧＥＮＤＡ <9166> 　637円　(+22円、+3.6％)

　ＧＥＮＤＡ <9166> [東証Ｇ]が大幅続伸。15日の取引終了後、3月の売上高が前年同月比44.1％増の177億3800万円だったと発表しており、好感した買いが集まった。売り上げ規模が大きいアミューズメントは同49.6％増の123億5000万円、カラオケは同25.4％増の30億5500万円になった。国内アミューズメント施設における既存店売上高（曜日調整後）は同11％増となり、増収基調が継続している。

■ギフトＨＤ <9279> 　4,685円　(+130円、+2.9％)

　ギフトホールディングス <9279> [東証Ｐ]が続伸。15日取引終了後、株主優待制度の内容を拡充すると発表した。チケットからポイントの贈呈へと見直す。これまで保有株数と継続保有期間に応じて2000～1万2000円相当（年間ベース）のチケットを配布していたが、これを3000～1万3000ポイント（同）へ変更する。今年4月分から変更を適用する。これが好感されたようだ。

■住石ＨＤ <1514> 　873円　(+23円、+2.7％)

　住石ホールディングス <1514> [東証Ｓ]が3日ぶり反発。15日の取引終了後に、集計中の26年3月期連結業績について、売上高が従来予想の97億円から106億円（前の期比3.3％増）へ、営業利益が3億円から3億3000万円（同6.9倍）へ、純利益が16億円から26億円（同38.0％減）へそれぞれ上振れて着地したようだと発表したことが好感された。豪州ワンボ社からの受取配当金が予想を上回ったことが要因としている。なお、業績予想の修正に伴い、期末一括配当予想を15円から20円へ引き上げた。

■スギＨＤ <7649> 　3,534円　(+85円、+2.5％)

　スギホールディングス <7649> [東証Ｐ]が続伸。15日の取引終了後に発表した3月度の月次速報で、既存店売上高が前年同月比5.7％増となり、47ヵ月連続で前年実績を上回ったことが好感された。ドラッグストア事業が同3.2％増、調剤事業が同12.0％増となった。

■キヤノンＭＪ <8060> 　3,627円　(+84円、+2.4％)

　キヤノンマーケティングジャパン <8060> [東証Ｐ]が3日続伸。ＳＭＢＣ日興証券は15日、同社株の投資判断を3段階で最上位の「1」でカバレッジを開始した。目標株価は4150円に設定した。キヤノン製品の販売網を生かしITサービス企業へ進化することを評価している。ITソリューション事業を拡大することで売り上げ・利益率ともに向上せさ、今後5期の純利益は年平均成長率（CAGR）5.3％で成長する、と予想している。

■ステラケミ <4109> 　5,390円　(+120円、+2.3％)

　ステラ　ケミファ <4109> [東証Ｐ]が3日続伸。東海東京インテリジェンス・ラボは15日、同社株の目標株価を4800円から6050円に引き上げた。レーティングは3段階で最上位の「アウトパフォーム」を継続した。同社はフッ素系ファインケミカルメーカー。主力の高純度薬品事業は微細化の進展に伴う半導体向けに加え、主に原発用ボロン10が主力のエネルギー事業など成長製品を多く抱えている。原発関連材料の減益を半導体・電子材料の堅調で補うことを見込んでいる。26年3月期の連結営業利益は44億5000万円、27年3月期の同利益は46億5000万円を予想。26年3月期は半導体向けが伸びる一方でエネルギー事業が減収の見通しだが、27年3月期は半導体向けとエネルギーがともに伸びるとみている。

■第一三共 <4568> 　2,889円　(+57円、+2.0％)

　第一三共 <4568> [東証Ｐ]が3日続伸。15日の取引終了後に、OTC（一般用医薬品）事業子会社である第一三共ヘルスケアの全株式をサントリーホールディングス（大阪市北区）に譲渡すると発表しており、好材料視された。経営資源を中核事業であるイノベーティブ医薬品事業に集中させるのが狙い。株式譲渡は段階的に実施する予定で、6月に発行済み株数の30％を譲渡し、29年6月までに譲渡を完了する予定。譲渡価額は合計で2465億円となる。なお、27年3月期業績への影響は精査中で、議決権割合が30％となる28年3月期に譲渡に伴う収益を計上するとしている。

■ＴＯＴＯ <5332> 　5,578円　(+78円、+1.4％)

　ＴＯＴＯ <5332> [東証Ｐ]が3日続伸。同社は15日、中東地域の情勢悪化を起因にストップしていたシステムバス・ユニットバスの新規受注について、20日から段階的に再開すると発表しており、好材料視された。

※16日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

株探ニュース