前日に「買われた株！」総ザライ　―本日につながる期待株は？―

■ジェイドＧ <3558> 　2,034円　(+400円、+24.5％) ストップ高

　ジェイドグループ <3558> [東証Ｇ]がストップ高。同社は4月14日大引け後(15:30)に決算を発表、26年2月期の連結経常利益は前の期比65.1％増の25.6億円に拡大し、2期ぶりに過去最高益を更新したことが好感されたようだ。4期連続増収となった。なお、27年2月期の業績見通しは開示しなかった。

■ゼンムテック <338A> 　2,962円　(+500円、+20.3％) ストップ高

　ＺｅｎｍｕＴｅｃｈ <338A> [東証Ｇ]がストップ高。14日の取引終了後、ＡＩＨＯＢＳ（東京都港区）が展開する医療DX基盤「Digital Trust Grid」に共同開発した「秘密分散プロキシ(特許出願中)」が採用されたと発表したことで好感されたようだ。

■東京衡機 <7719> 　640円　(+100円、+18.5％) ストップ高

　東京衡機 <7719> [東証Ｓ]がストップ高。14日の取引終了後、26年2月期の連結決算の発表にあわせて、27年2月期の通期業績予想を開示した。売上高予想は53億9200万円（前期比20.5％増）、営業利益予想は3億3600万円（同2.2倍）としており、大幅な増収増益の見通しを好感した買いが集まった。データセンターや 半導体工場の新増設、AIによるデータ処理の増加などを背景にエネルギー需要が拡大している。主力の試験機事業においては発電設備に関する試験機のニーズが増えており、既に多くの受注を確保したが、今後も引き合い・受注が堅調に推移すると見込む。なお、26年2月期は売上高が44億7300万円（前の期比28.4％増）、営業利益が1億5200万円（同6.1倍）だった。

■マネフォ <3994> 　4,577円　(+700円、+18.1％) ストップ高

　東証プライムの上昇率トップ。マネーフォワード <3994> [東証Ｐ]がストップ高。14日の取引終了後に、26年5月期末時点の株主から株主優待制度を導入すると発表しており、これを好感した買いが入った。毎年5月末日及び11月末日時点で1単元（100株）以上を半年以上継続して保有する株主を対象に、保有株数に応じて「マネーフォワードME」プレミアムサービスのクーポンなどを提供する。なお、初回の26年5月末日時点の株主に対しては、500株以上を保有する株主を対象に継続保有期間に関わらず、国内最大級のお金のリアルイベント「お金のEXPO」に関する特典（人気講演の先行申し込みや会場優先入場、株主専用お土産）を提供する。同時に発表した第1四半期（25年12月-26年2月）連結決算は、売上高146億7000万円（前年同期比25.3％増）、営業利益1億6800万円（前年同期5億8000万円の赤字）、最終利益18億2800万円（同11億1900万円の赤字）だった。バックオフィス向け業務効率化クラウドソリューション「マネーフォワード クラウド」で引き続き新規ユーザーが順調に増加したほか、6月に実施した価格改定が寄与した。なお、26年11月期通期業績予想は、売上高534億～575億5000万円（前期比6.1～14.3％増）、営業損益25億円の赤字～5億円の黒字（前期26億5300万円の赤字）、最終損益37億円の赤字～7億円の赤字（同15億8700万円の黒字）の従来見通しを据え置いている。

■ヴレインＳ <135A> 　3,415円　(+502円、+17.2％) ストップ高

　ＶＲＡＩＮ　Ｓｏｌｕｔｉｏｎ <135A> [東証Ｇ]がストップ高。同社は製造業を顧客対象としたデジタルトランスフォーメーション（DX）コンサルティングや、生産ライン向けにAI画像認識技術を駆使した外観検査システムなどを手掛けている。企業の合理化ニーズを取り込み足もとの業績は絶好調に推移している。14日取引終了後に発表した26年2月期決算は営業利益が前の期比54％増の9億1400万円と大幅な伸びを達成、続く27年2月期も同利益は前期比59％増の14億4900万円予想と5期連続での大幅ピーク利益更新が見込まれている。これを好感する買いが集中する格好となった。

■ビザスク <4490> 　688円　(+100円、+17.0％) ストップ高

　ビザスク <4490> [東証Ｇ]がストップ高。14日の取引終了後に、博報堂ＤＹホールディングス <2433> [東証Ｐ]子会社の博報堂と資本・業務提携したと発表しており、これを好感した買いが流入した。今回の提携により、ビザスクのエキスパートが持つ業界特有の常識や視点と、博報堂が培ってきた意思決定の思考構造化のノウハウ及びAIエンジンを組み合わせたAIサービス「エキスパートAI」を共同開発する。また、博報堂はビザスク株式4万株（発行済み株数の0.43％）を取得する。同時に27年2月期の連結業績予想を発表し、売上高109億7200万円（前期比10.0％増）、営業利益14億円（同4.4％増）、純利益7億5000万円（同15.9％減）を見込むとした。国内の事業会社を主な顧客とする国内事業法人事業や国内におけるコンサルティングファームや金融機関などを主な顧客とするコンサル・金融事業で取扱高の順調な拡大を見込む。なお、26年2月期決算は、売上高99億7400万円（前の期比2.0％増）、営業利益13億4100万円（同9.3％増）、純利益8億9100万円（同86.9％増）だった。

■インタライフ <1418> 　566円　(+80円、+16.5％) ストップ高

　インターライフホールディングス <1418> [東証Ｓ]がストップ高。14日の取引終了後に発表した27年2月期連結業績予想で、売上高170億円（前期比4.1％増）、営業利益12億円（同2.8％増）と営業増益を見込むことが好感された。堅調な設備投資需要を背景に、新規領域の開拓や大阪拠点の基盤拡大、高採算の大型案件の獲得などを図り営業増益を狙う。なお、純利益は8億円（同3.4％減）を見込む。なお、26年2月期決算は、売上高163億3600万円（前の期比3.6％減）、営業利益11億6600万円（同33.3％増）、純利益8億2800万円（同17.4％増）だった。

■ボードルア <4413> 　2,277円　(+302円、+15.3％)

　東証プライムの上昇率2位。ボードルア <4413> [東証Ｐ]が3日続急騰。14日の取引終了後、26年2月期の連結決算の発表にあわせて、27年2月期の通期業績予想を開示した。売上高予想は235億円（前期比34.9％増）、最終利益予想は31億3400万円（同27.5％増）とした。期末一括配当予想は前期に比べ2円52銭増の10円10銭としており、これらを好感した買いが集まった。今期は前期に子会社化した4社のPMI（統合作業）に注力し、シナジー創出及びグループ全体における事業基盤の強化を目指す。なお、26年2月期は売上高が174億2300万円（前の期比49.6％増）、最終利益が24億5700万円（同36.6％増）だった。

■ロゴスＨＤ <205A> 　1,853円　(+238円、+14.7％)

　ロゴスホールディングス <205A> [東証Ｇ]が急反騰。14日の取引終了後に発表した第3四半期累計（25年6月-26年2月）連結決算が、売上高314億9700万円（前年同期比53.5％増）、営業利益1億8100万円（前年同期5億1100万円の赤字）、最終損益1100万円の赤字（同4億6100万円の赤字）と営業黒字に転換したことが好感された。同社は北海道を地盤に注文住宅事業を展開しており、第3四半期までの期間では受注・引き渡しともに好調に推移し、売上高・利益ともに計画を若干上回った。また、子会社の坂井建設の決算期変更に伴い、同社の業績が11ヵ月分連結されたことも寄与した。なお、26年5月期通期業績予想は、売上高468億1500万円（前期比29.1％増）、営業利益15億円（同3.1倍）、最終利益8億2600万円（同4.1倍）の従来見通しを据え置いている。同時に26年5月末の株主から株主優待制度を導入すると発表しており、これも好材料視された。毎年5月末日時点で200株以上を保有する株主を対象に、優待原資1000万円を対象株主数で按分した金額の電子ギフトを提供する。

■インフォメテ <281A> 　780円　(+100円、+14.7％) ストップ高

　インフォメティス <281A> [東証Ｇ]がストップ高。15日午前中に、デマンド・レスポンス（DR）支援サービス「BridgeLAB DR」が、中国電力 <9504> [東証Ｐ]が開始する家庭向けDRサービス「ぐっとずっと。エコタイムシフト」に採用され、商用サービスとして提供開始されたと発表しており、好材料視された。DRとは、電気の需要と供給のバランスをとるために電気の使い方や使う時間帯を工夫して、消費パターンを変化させる取り組み。インフォメテでは、今回の取り組みで構築された仕組みの他電力会社・小売電気事業者への横展開を見込むほか、エコキュートに加えて蓄電池・EV・空調機器など制御対象デバイスを拡大することで、エネルギー機器を横断的に制御するプラットフォーム事業としての成長を加速させるとしている。

■ベイカレント <6532> 　5,587円　(+700円、+14.3％) ストップ高

　東証プライムの上昇率3位。ベイカレント <6532> [東証Ｐ]がストップ高。14日の取引終了後、26年2月期の連結決算の発表にあわせて、27年2月期の通期業績予想を開示した。今期の売上高予想は1900億円（前期比28.1％増）、最終利益予想は481億円（同27.1％増）とした。年間配当予想は中間・期末各65円の合計130円（前期実績は100円）に増配しており、大幅な増収増益見通しと増配予想を好感した買いが集まった。DXや生成AI関連に対する投資が続いていることから、国内市場において旺盛なコンサルティング需要が継続すると見込んでおり、積極的な採用と人材育成の強化を進める。なお、26年2月期は売上高が1483億3200万円（前の期比27.8％増）、最終利益が378億4000万円（同23.0％増）だった。

■ＫＬａｂ <3656> 　346円　(+37円、+12.0％)

　東証プライムの上昇率4位。ＫＬａｂ <3656> [東証Ｐ]が続急騰。15日正午ごろ、スクウェア・エニックス・ホールディングス <9684> [東証Ｐ]子会社のスクウェア・エニックスと共同開発中のスマートフォン向けローグライトRPG「ドラゴンクエストスマッシュグロウ」の正式サービス開始日が4月21日に決定したと発表しており、これを好感した買いが入った。なお、スクウェア・エニックスの公式YouTubeでオープニングトレーラーがきょうから公開されている。

■ラクス <3923> 　862円　(+83.4円、+10.7％)

　東証プライムの上昇率6位。ラクス <3923> [東証Ｐ]が3日続急騰。14日取引終了後、3月度の月次売上高を発表した。全社売上高（連結）は前年同月比19.8％増と、引き続き高い伸び率をキープした。これが材料視されたようだ。

■テンシャル <325A> 　4,210円　(+405円、+10.6％) 一時ストップ高

　ＴＥＮＴＩＡＬ <325A> [東証Ｇ]が4日続急騰、一時ストップ高となった。14日の取引終了後に26年8月期の単独業績予想について、売上高を280億4600万円から330億8100万円へ、営業利益を30億2000万円から38億400万円へ、純利益を20億5400万円から25億5100万円へ上方修正したことが好感された。決算期変更に伴い前期との単純比較はできないものの、会社側の参考値による前年同期との比較では、70.6％増収、67.1％営業増益、56.2％最終増益となる。リカバリーウェアに対する関心の高まりや認知度の拡大を背景に、主力の「BAKUNE」を中心に販売が想定を上回っていることに加えて、第2四半期におけるクリスマスギフトシーズンなどの需要期を経て足もとのトレンドが好調に推移していることが要因としている。なお、同時に発表した2月中間期決算は、売上高164億7100万円、営業利益21億8900万円、純利益15億3100万円となり、会社側の参考値との比較では80.0％増収、77.5％営業増益となった。同時に6月30日を基準日として1株を3株に株式分割し、それに伴い株主優待制度を拡充すると発表しており、これも好材料視された。現行の株主優待制度では2月末日及び8月末日時点で100株以上を6ヵ月以上継続して保有する株主を対象に、オンラインストアや直営店舗で利用できるマイルを保有株数に応じて2000～1万2000マイル提供しているが、変更後は2月末日及び8月末日時点で100株以上を6ヵ月以上継続して保有する株主を対象に、保有株数に応じて2000～2万4000マイル提供する。

■マニー <7730> 　1,709円　(+156円、+10.1％)

　東証プライムの上昇率7位。マニー <7730> [東証Ｐ]が急反騰。14日の取引終了後に発表した2月中間期連結決算が、売上高161億600万円（前年同期比8.7％増）、営業利益50億9700万円（同22.2％増）、純利益38億9800万円（同32.6％増）となり、従来予想の営業利益43億円を大きく上回って着地したことが好感された。円安環境の継続が海外売上高を押し上げたことに加えて、中国におけるダイヤバーの販売再開やドイツ子会社MMGの受注増加などデンタル製品が牽引した。また、中国やタイ、インドを中心としたアジア地域でアイレス針関連製品も好調に推移。円安進行により為替差益を計上したことも寄与した。なお、26年8月期通期業績予想は、売上高328億円（前期比9.4％増）、営業利益92億円（同12.3％増）、純利益64億5000万円（同38.9％増）の従来見通しを据え置いている。

■タムロン <7740> 　1,115円　(+61円、+5.8％)

　タムロン <7740> [東証Ｐ]が続急伸。野村証券は14日、同社株のレーティングを3段階で真ん中の「ニュートラル」から最上位の「バイ」に引き上げた。目標株価は1150円から1400円に見直した。カメラ市場は足もとで、成長の牽引役が若年層やライトユーザーへ変化。 スマートフォンやSNSの普及が潜在的な写真人口の増加に寄与している可能性もある。同社の交換用レンズは軽量、コンパクトで手に取りやすい価格を実現しており、幅広い層からの需要があり市場の広がりを成長機会にできる、と同証券ではみている。

■アークランズ <9842> 　1,901円　(+102円、+5.7％)

　アークランズ <9842> [東証Ｐ]が3日ぶり急反発。14日の取引終了後、共同株式移転によりジョイフル本田 <3191> [東証Ｐ]と経営統合を実施すると発表した。設立する共同持ち株会社の株式をアークランズ1株に対し1株、ジョイ本田1株に対し1.15株割り当てるとしており、両社の前日終値と割当比率を意識した動きが出た。両社の上場廃止日は2027年2月25日。同年3月1日に共同持ち株会社が上場する。ホームセンター事業を展開する両社は経営統合により、商品力の強化や調達・マーケティング機能の連携などで相乗効果を生み出していく。

■ＳＢＧ <9984> 　4,444円　(+202円、+4.8％)

　ソフトバンクグループ <9984> [東証Ｐ]が大幅続伸。前日14日に12％を超える急上昇を示し、大陽線で75日移動平均線をブレイクしたが、15日も上値指向が続いた。米ハイテク株高は同社にとって追い風となるが、前日14日の米国株市場ではハイテク株比率の高いナスダック総合株価指数が10連騰を記録し史上最高値も視野に入れる状況で、ソフトバンクＧの株価押し上げ材料となった。前日は同社傘下の英半導体設計アーム・ホールディングス  も続伸、年初来高値に接近していることが物色人気を後押しした。日経平均寄与度の高い銘柄であり、15日は海外短期筋による先物主導のインデックス買いが入りやすく、同社株にも浮揚力が働くパターンが想定される。

■村田製 <6981> 　4,520円　(+191円、+4.4％)

　村田製作所 <6981> [東証Ｐ]がマドを開けて4日続伸、連日の上場来高値更新と気を吐いたほか、日本ケミコン <6997> [東証Ｐ]も同じく4連騰で23年5月以来約3年ぶりの高値水準で上値追い鮮明となった。世界的にAIデータセンターの建設ラッシュとなるなか、AI半導体以外の周辺デバイスに投資マネーの視線が向いている。光ファイバーや光コネクターなど光関連デバイスが脚光を浴び、古河電気工業 <5801> [東証Ｐ]やフジクラ <5803> [東証Ｐ]などが人気化したが、ここにきてAIサーバーに大量搭載されるコンデンサーが注目され、関連メーカーを評価する動きが顕在化している。積層セラミックコンデンサー（MLCC）で世界首位の村田製や同じくMLCC大手の太陽誘電 <6976> [東証Ｐ]、サーバー向け電源用コンデンサーなどで高い競争力を有する日ケミコンなどがシンボルストック的に買いを集めた。

■第一三共 <4568> 　2,832円　(+98円、+3.6％)

　第一三共 <4568> [東証Ｐ]が大幅続伸。15日午後の日本経済新聞電子版で「サントリーホールディングス（ＨＤ）が第一三共から一般用医薬品（OTC）子会社の第一三共ヘルスケアを買収することが15日、分かった」と報じられたことを受けて、思惑含みの買いが入ったようだ。第一三共ヘルスケアは主要ブランドに鎮痛剤「ロキソニン」や胃薬「ガスター10」、総合感冒薬の「ルル」を抱えているが、医療用医薬品の研究開発費が高騰していることから、売却することで新薬の研究開発強化が期待されている。

■トランザク <7818> 　1,120円　(+36円、+3.3％)

　トランザクション <7818> [東証Ｐ]が大幅反発。14日の取引終了後に26年8月期の連結業績予想について、売上高を295億円から300億円（前期比9.3％増）へ、営業利益を61億円から63億円（同10.4％増）へ、純利益を41億2000万円から42億8800万円（同5.1％増）へ上方修正し、あわせて期末一括配当予想を30円から31円へ引き上げたことが好感された。上期において、中期経営計画の重点戦略として位置づける「eコマース事業／エンタメ（IP）事業の拡大」「エコプロダクツ／気候変動対策・防災製品／トラベル関連製品／ペットウェア・関連製品の強化」「セールスプロモーションにおけるトレンド需要の獲得」「自社工場の強化」の初期的な成果として、販売経路別で「エンドユーザー向け」「eコマース」の売り上げが大幅に伸長したほか、製品分類別で「エコプロダクツ」「ライフスタイルプロダクツ」が好調に推移したことが寄与する。なお、同時に発表した2月中間期決算は、売上高148億4500万円（前年同期比9.9％増）、営業利益31億6600万円（同16.2％増）、純利益21億1700万円（同7.7％増）だった。

■カチタス <8919> 　3,060円　(+35円、+1.2％)

　カチタス <8919> [東証Ｐ]が3日ぶり反発。15日、ＴＯＴＯ <5332> [東証Ｐ]がユニットバス及びシステムバスの新規受注を停止したことに対する自社業績への影響を発表。ＴＯＴＯ製ユニットバスへの直近の発注実績はないことで、直接的な影響は限定的であるとしたことから買い安心感が働いたようだ。また、他の住宅設備メーカーの受注が停止された場合についても、中古住宅買取再販事業では、物件仕入れ時点で既に住宅設備が設置されているケースが大半であり、新築住宅とは異なり住宅設備の新規調達に依存しない事業構造であることから現時点で業績への影響は相対的に小さいとしている。

※15日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

株探ニュース