前日に「買われた株！」総ザライ　―本日につながる期待株は？―

■バリュエンス <9270> 　2,591円　(+500円、+23.9％) ストップ高

　バリュエンスホールディングス <9270> [東証Ｇ]がストップ高。同社は前週末10日の取引終了後、26年8月期第2四半期累計（25年9月-26年2月）の連結決算発表にあわせ、通期の業績・配当予想を上方修正した。今期の売上高予想は従来の見通しから70億円増額の1060億円（前期比24.9％増）、最終利益予想は11億円増額の30億円（同4.4倍）に引き上げた。期末一括配当予想は15円増額の45円（前期比35円増配）に修正しており、これらを好感した買いが入った。12-2月期に関して、小売のハイシーズンに向けた潤沢な在庫確保を実現したほか、仕入れも好調に推移し、国内の店舗・EC売上高が拡大した。2月中間期の売上高は519億7000万円（前年同期比27.3％増）、最終利益は22億5200億円（同7.9倍）となった。

■ＴＳＩＨＤ <3608> 　1,360円　(+234円、+20.8％)

　東証プライムの上昇率トップ。ＴＳＩホールディングス <3608> [東証Ｐ]が続急騰。同社は前週末10日の取引終了後、26年2月期の連結決算発表にあわせ、27年2月期の業績予想を開示した。今期の売上高予想は前期比19.7％増の2000億円、最終利益は同2.0倍の77億円と大幅な増収増益を計画。年間配当予想は同30円増配の70円とし、更に取得総数330万株（自己株式を除く発行済み株式総数の5.58％）、取得総額30億円を上限とする自社株買いの実施も公表した。好業績見通しと株主還元の強化を評価した買いが集まった。今期は既存ブランドの成長を見込むほか、買収した2社の業績が通期で貢献する。自社株取得期間は4月13日から10月30日。取得した自己株式数から63万株を除いた分を来年1月29日に消却する予定。あわせて同社は「スカジャン」などを取り扱う東洋エンタープライズ（東京都墨田区）と、その製品の販売会社であるレイラニトレーディング（同）の株式を取得し、子会社化すると発表した。業績に及ぼす影響については現在精査中としている。

■ほぼ日 <3560> 　4,270円　(+700円、+19.6％) ストップ高

　ほぼ日 <3560> [東証Ｓ]がストップ高。同社は10日取引終了後、26年8月期第2四半期累計（25年9月-26年2月）の単独決算を発表。営業利益は前年同期比69.6％増の17億3300万円となり、通期計画の6億8000万円を大きく超過した。売上高は同23.0％増の70億6500万円で着地。「ほぼ日手帳」の販売部数が100万部を突破して成長を牽引したほか、利益面では原価率が改善したことなどが寄与した。なお、通期の業績予想については従来計画を据え置いた。

■ホームポジ <2999> 　595円　(+95円、+19.0％) 一時ストップ高

　ホームポジション <2999> [東証Ｓ]が急反騰、一時ストップ高となった。同社は前週末10日の取引終了後、26年8月期第2四半期累計（25年9月-26年2月）の単独決算を発表した。売上高は前年同期比25.9％増の90億5100万円、経常利益は同3.9倍の3億6900万円となり、経常利益は通期計画を上回って着地した。あわせて今年8月末日時点で1000株以上を保有する株主を対象にQUOカード2万円分を贈呈する株主優待の実施も発表。これらが株価の刺激材料となったようだ。同社は戸建て分譲住宅事業を展開。2月中間期は営業面での土地仕入れの強化などが奏功し、販売件数が前年同期を上回ったほか、受注も堅調に推移したという。

■ＪＩＮＳＨＤ <3046> 　6,370円　(+1,000円、+18.6％) ストップ高

　東証プライムの上昇率2位。ジンズホールディングス <3046> [東証Ｐ]がストップ高。同社は前週末10日の取引終了後、26年8月期第2四半期累計（25年9月-26年2月）の連結決算を発表。国内アイウエア事業で一部商品の売り上げが計画に対し未達となり、売上高と各利益は期初予想に対して下振れして着地した。これを受け、通期の業績予想を下方修正したものの、下期に関しては期初予想を維持したという。修正後の通期の売上高予想は前期比13.6％増の1103億9200万円で営業利益予想は同5.6％増の127億7200万円。下方修正幅は想定よりは小幅との受け止めもあって、発表内容を評価した買いを集めた。

■ＡＤプラズマ <6668> 　2,278円　(+276円、+13.8％)

　アドテック　プラズマ　テクノロジー <6668> [東証Ｓ]が7日続急騰。前週末10日の取引終了後に発表した2月中間期連結決算は、売上高54億6000万円（前年同期比13.2％減）、営業利益6億4000万円（同20.7％減）、純利益6億2400万円（同36.9％減）と減収減益となったものの、従来予想の純利益3億6000万円を大きく上回って着地しており、好材料視された。営業外収益で為替差益が発生したことが寄与した。主力の 半導体・液晶関連事業は、AI・クラウド関連投資の継続を背景にサーバーやデータセンター向けを中心とした高性能半導体の需要が堅調に推移したものの、AI関連以外の一部用途では需要の濃淡が見られたことで売上高・利益が大きく落ち込んだ。また、研究機関・大学関連事業で、前年上期にあった大型案件がなくなったことも響いた。なお、26年8月期通期業績予想は、売上高116億円（前期比8.5％減）、営業利益15億8000万円（同12.6％減）、純利益10億1000万円（同49.7％減）の従来見通しを据え置いた。

■寿スピリッツ <2222> 　2,034.5円　(+192.5円、+10.5％)

　東証プライムの上昇率3位。寿スピリッツ <2222> [東証Ｐ]が3日ぶり急反騰。前週末10日の取引終了後、26年3月期の通期売上高が前の期比8.9％増の787億9600万円だったと発表した。第4四半期（1-3月）は中国の渡航自粛の影響があったものの、売上高が前年同期比9.5％増の203億1100万円になったとしており、増収基調の継続を好感した買いが集まった。新規出店やインバウンド対策の強化などを続けた。なお、26年3月期の連結決算は5月14日に開示する。

■電通グループ <4324> 　3,155円　(+289.5円、+10.1％)

　東証プライムの上昇率4位。電通グループ <4324> [東証Ｐ]が急反騰。3月末時点の株主構成において、Ｃ＆Ｉホールディングスが大株主の第10位となったことが明らかとなり、思惑視した買いが入った。電通グループのホームページが前週末10日の取引終了後に更新されたもよう。Ｃ＆Ｉホールディングスは旧村上ファンドの関係者が運営する企業とされており、保有比率は1.82％となっている。

■安川電 <6506> 　5,239円　(+345円、+7.1％)

　東証プライムの上昇率8位。安川電機 <6506> [東証Ｐ]が7日続急伸。前週末10日の取引終了後、26年2月期の連結決算の発表にあわせて、27年2月期の通期業績予想を開示した。売上高予想は5800億円（前期比7.0％増）、最終利益予想は470億円（同33.4％増）を見込む。年間配当予想は中間・期末各36円の合計72円（前期実績は68円）としており、これらを好感した買いが入った。AI・半導体関連分野を中心に、足もとで受注が好調に推移していることなどを踏まえた。26年2月期第4四半期（25年12月-26年2月）の受注額は前年同期比20％増、前四半期比10％増だった。想定為替レートは1ドル＝145円、1ユーロ＝170円、1人民元＝20円50銭とする。なお、26年2月期は売上高が5421億2200万円（前の期比0.8％増）、最終利益が352億4000万円（同38.2％減）だった。ロボットセグメントが大口案件の影響を受け増収減益となったなか、前期に煙台東星磁性材料株式の一部譲渡に伴う株式譲渡益及び残存株式の再評価益を計上した反動があった。

■さくらネット <3778> 　3,260円　(+210円、+6.9％)

　東証プライムの上昇率9位。さくらインターネット <3778> [東証Ｐ]が3日ぶり急反発。13日正午ごろに、生成AI向け大口案件を受注したと発表しており、これを好感した買いが入った。国立機関から、クラウド型の自社スーパーコンピューターである「さくらONE マネージド HPC クラスタ H100」（エヌビディア　H100GPU搭載モデル）及び「さくらONE マネージド HPC クラスタ H200」（同H200GPU搭載モデル）などを提供する生成AI向け案件で、受注総額は約38億円を予定。なお業績への影響は、4月27日発表予定の27年3月期業績予想に織り込んで開示するとしている。

■ＨＰＣシス <6597> 　2,677円　(+161円、+6.4％)

　ＨＰＣシステムズ <6597> [東証Ｇ]が3日ぶり急反発。前週末10日の取引終了後に、企業・研究機関における生成AI・LLM導入を支援する新サービス「AI基盤アセスメント」の提供を開始したと発表しており、好材料視された。同サービスはモデルサイズ、同時利用人数、コンテキスト長、応答性能などの条件を踏まえ、GPUメモリ容量、推論方式、並列構成を含めた構成検討を実施。更にGPUサーバー構成に加え、ストレージ、ネットワーク、推論ソフトウェアスタックを含め、実運用を見据えた総合的な構成整理を行うという。PoC（概念実証）環境から本番導入を見据えた構成設計と検証観点を整理し、レポートとして提示することで、生成AI・LLM導入に向けた意思決定を支援する。

■ココペリ <4167> 　324円　(+18円、+5.9％)

　ココペリ <4167> [東証Ｇ]が3日ぶり急反発。13日、みずほ銀行（東京都千代田区）と、海外ビジネスマッチングプラットフォーム「MIZUHO BIG ADVANCE GLOBAL」のサービスを開始したと発表しており、好材料視された。「BIG ADVANCE GLOBAL」は、日本企業と海外企業が国境や言語の垣根を越えて出会い、ビジネスの可能性を広げるための新たなサービス。両社ではまずタイからスタートし、将来的にはASEAN全体へと拡大するとしている。

■ＡＫＩＢＡ <6840> 　522円　(+27円、+5.5％) 一時ストップ高

　ＡＫＩＢＡホールディングス <6840> [東証Ｓ]が続急伸、一時ストップ高となった。同社は10日、グループのバディネットがテスホールディングス <5074> [東証Ｐ]子会社のテス・エンジニアリングと蓄電所開発事業で業務提携したと発表。これが材料視されたようだ。テス・エンジニアリングが保有する顧客ネットワーク・事業開発ノウハウ・エンジニアリング力と、バディネットが持つ全国規模の施工力・施工ノウハウ・現場対応技術力を融合。これにより、蓄電所プロジェクトにおける計画・開発から現場実装までをカバーする事業推進体制を構築するとしている。

■４℃ホールデ <8008> 　1,883円　(+78円、+4.3％)

　ヨンドシーホールディングス <8008> [東証Ｐ]が5日ぶり大幅反発。前週末10日の取引終了後に発表した27年2月期連結業績予想で、売上高720億円（前期比2.9％増）、営業利益36億円（同28.4％増）、純利益23億円（同28.3％増）と大幅増益を見込み、年間配当予想を前期比2円増の85円としたことが好感された。「4℃」ブランドを中心にジュエリーSPAを展開するエフ・ディ・シィ・プロダクツグループは減収が見込まれるものの、高級ブランド時計のリユース販売を手掛ける羅針で、商品ラインアップの拡充による既存店の伸長や免税売上高の拡大を見込み、ブランド事業全体では増収増益を予想。また、アパレル事業もアスティグループの海外サプライチェーンの強化や、パレットの新規出店や既存店の成長によるアージュの売り上げ拡大を見込む。同時に発表した26年2月期決算は、売上高699億6200万円（前の期比52.4％増）、営業利益28億200万円（同43.0％増）、純利益17億9200万円（同30.1％増）だった。

■ＯＳＧ <6136> 　2,840.5円　(+90.5円、+3.3％)

　オーエスジー <6136> [東証Ｐ]が大幅続伸。前週末10日の取引終了後に発表した第1四半期（25年12月-26年2月）連結決算が、売上高426億2700万円（前年同期比12.8％増）、営業利益61億3400万円（同57.9％増）、純利益50億4000万円（同93.2％増）と大幅増収増益となったことが好感された。国内向けにフラッグシップモデルのAブランド製品の売り上げが堅調に推移したほか、米州向けに一般部品、航空・防衛関連の売り上げが増加し売上高・利益を押し上げた。また、欧州・アフリカ及びアジアでは為替換算の影響もあり、売上高、営業利益ともに前年同期を大きく上回った。なお、26年11月期通期業績予想は売上高1650億円（前期比2.7％増）、営業利益220億円（同8.2％増）、純利益154億円（同7.4％増）の従来見通しを据え置いた。

■ＩＮＰＥＸ <1605> 　4,277円　(+130円、+3.1％)

　ＩＮＰＥＸ <1605> [東証Ｐ]が大幅反発。米原油先物相場はWTI（ウエスト・テキサス・インターミディエート）の5月限が、日本時間13日早朝に1バレル＝105.63ドルに上昇。その後も高止まりして推移した。先週末10日の清算値（終値に相当）は前日9日比1.30ドル安の96.57ドルだった。11～12日にパキスタンで開かれた米国とイランによる協議は、合意に至らず、トランプ米大統領は米国がホルムズ海峡の海上交通を管理する「逆封鎖」をすることを表明した。これを受け、原油価格が急上昇した。ただ、停戦合意は21日まで残っており交渉は続く見通しで、今後の見方には強弱観も対立していた。

■フロンテオ <2158> 　833円　(+21円、+2.6％)

　ＦＲＯＮＴＥＯ <2158> [東証Ｇ]が3日ぶり反発。13日、自社開発AI「KIBIT」を活用し、研究機関における技術流出リスクを高精度に可視化する「研究セキュリティ・リスクマネジメントシステム」のプロトタイプを開発したと発表しており、好材料視された。同システムは、内閣府「研究セキュリティ・インテグリティに関するリスクマネジメント体制整備支援事業」の一環として、同事業の委託先である国立健康危機管理研究機構（JIHS）から開発を受託したもの。従来の商用データベースに加え、新たにオープンデータを本システムへ統合することで、解析対象となる論文データ数を約50万件から約2億8000万件へと拡張。また、ＦＲＯＮＴＥＯの方程式駆動型AI「KIBIT」を基盤とし、研究者の事務負担を最小限に抑えつつ、経済安全保障上の重要課題である研究インテグリティ及び研究セキュリティの確保を支援する。

■パンパシＨＤ <7532> 　954.1円　(+15.6円、+1.7％)

　パン・パシフィック・インターナショナルホールディングス <7532> [東証Ｐ]が5日ぶり反発。前週末10日の取引終了後に発表した3月度の販売高速報で、国内リテール事業の既存店売上高が前年同月比4.2％増と46ヵ月連続で前年実績を上回ったことが好感された。備蓄米の拡販や野菜の相場反動により単価が下落するものがあったものの、中東情勢を背景としたまとめ買いに加えて、非食品が幅広く伸長したことで売り上げが堅調に推移した。また、majicaアプリ会員2000万人突破を記念した販促施策やテレビCM放映なども客数増に貢献した。

■良品計画 <7453> 　3,804円　(+54円、+1.4％)

　良品計画 <7453> [東証Ｐ]が続伸。前週末10日の取引終了後、26年8月期第2四半期（25年9月-26年2月）の連結決算の発表にあわせて、通期業績予想の上方修正を開示した。売上高予想を前回予想の8600億円から8870億円（前期比13.0％増）、営業利益予想を790億円から890億円（同20.5％増）に引き上げた。同時に年間配当予想は4円増配し、中間・期末各16円の合計32円としており、業況と株主還元姿勢を好感した買いが集まった。想定を上回って着地した2月中間期の業績を反映するとともに、下期の為替前提などを見直した。2月中間期は売上高が4385億4900万円（前年同期比14.8％増）、営業利益が450億4500万円（同24.8％増）となった。国内外で出店を進めるなか、海外事業の既存店売上高が大きく伸びた。業績を牽引した東アジア事業は、中国最大のECイベントであるダブルイレブンや春節商戦の売り上げなどが好調だった。なお、年間配当予想は25年9月1日の1株につき2株の割合での株式分割後ベースで実質7円の増額となる。

■進和 <7607> 　3,195円　(+45円、+1.4％)

　進和 <7607> [東証Ｐ]が3日ぶり反発。前週末10日の取引終了後に発表した2月中間期連結決算が、売上高447億7100万円（前年同期比6.1％増）、営業利益29億1300万円（同27.2％増）、純利益20億5300万円（同23.8％増）となり、従来予想の営業利益21億円を大きく上回って着地したことが好感された。国内の労働人口減少を背景にスマートファクトリーイノベーション事業が伸長したことに加えて、価格転嫁や経費削減など適正な利益確保に向けた前期からの取り組みが徐々に浸透したことが利益を押し上げた。なお、26年8月期通期業績予想は、売上高870億円（前期比1.0％増）、営業利益43億円（同5.2％減）、純利益31億円（同6.4％減）の従来見通しを据え置いた。

※13日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

株探ニュース