前日に「買われた株！」総ザライ　―本日につながる期待株は？―

■リファバスＧ <7375> 　1,829円　(+299円、+19.5％) 一時ストップ高

　リファインバースグループ <7375> [東証Ｇ]が急反騰、一時ストップ高となった。6日、牛乳パックなどの内外装に使用されているポリエチレンフィルムの精製／高純度化技術に成功したと発表しており、これを好感した買いが入った。牛乳パックを含む紙パック製品の廃棄物は年間約8万8000トンが回収され、再生紙原料としてパルプを回収し利用されてきたが、保水性と保形性、耐久性を維持するために内外装にラミネートされ、約1万7000トンを占めるとされるポリエチレンフィルムは再生利用されず熱利用にとどまっていた。同社は技術的な課題を解決することで有用な価値のある資源になりうると考え、ポリエチレンフィルムからパルプ分のみを分離しポリエチレンを高純度化する精製技術を開発。今年6月に稼働予定の「リファインバース蒲郡工場」のリサイクルプロセスに導入され、量産体制を構築していく予定としている。

■オリンピック <8289> 　719円　(+100円、+16.2％) ストップ高

　Ｏｌｙｍｐｉｃグループ <8289> [東証Ｓ]がストップ高。パン・パシフィック・インターナショナルホールディングス <7532> [東証Ｐ]が6日、同社を親会社として株式交換を実施し、オリンピックと経営統合すると発表した。オリンピック1株に対し、パンパシＨＤ1.18株を割り当て交付する。オリンピックに対しては、株式交換比率をもとに算出される理論株価を意識した買いが集まった。株式交換の効力発生日は7月1日、オリンピックの上場廃止日は6月29日を予定する。パンパシＨＤは首都圏での店舗網の拡大につなげるほか、新業態「ロビン・フッド」の出店の加速などを図る。

■巴川コーポ <3878> 　901円　(+122円、+15.7％)

　巴川コーポレーション <3878> [東証Ｓ]が続急騰。半導体実装用テープやパッケージ材料など半導体関連部材で強みを発揮する。26年3月期は営業利益が前の期比9.2％増の14億円を見込んでいるが、上振れの可能性があるほか、27年3月期も増収増益基調が維持される公算が大きく、0.5倍台のPBRは水準訂正余地が大きい。電力使用に伴う発熱対策が懸案となっているAIデータセンター関連で、同社が手掛ける絶縁熱接着フィルムなどへの需要増勢が期待され、AIデータセンター関連の出遅れ株としても存在感を高めている。

■竹田ｉＰ <7875> 　683円　(+70円、+11.4％)

　竹田ｉＰホールディングス <7875> [東証Ｓ]が急反騰。同社は商業印刷を祖業とするが、そこで培った技術を横展開し電子基板のスクリーンマスクやフォトマスクといった半導体関連マスク事業を展開している。設計から製造までワンストップで行うほか、工程ごとの品質管理や検査・機密保持管理などで優位性を発揮し、顧客ニーズの開拓が進んでいる。半導体関連セクターの中小型株が相次いで人気化するなか、半導体マスク事業を新たな成長ドライバーと位置付ける同社に物色の矛先が向いた。目先急動意も依然としてPER11倍台、PBRも0.6倍前後とバリュエーションの割安さが際立った。

■ダイトーケミ <4366> 　416円　(+35円、+9.2％)

　ダイトーケミックス <4366> [東証Ｓ]が続急伸。6日は半導体関連で売買代金上位を占める主力銘柄が軒並み買い優勢に傾いていたが、そうしたなか相対的に出遅れる中小型株への投資資金の攻勢が目立った。半導体フォトレジストなどに使用される感光性材料を手掛けるダイトーケミもその一角で、PBRなど投資指標面から割安に放置されていたこともあって、足もとリバウンド狙いの追随買いを引き寄せた。株主優待制度の導入（図書カード贈呈）で個人投資家の人気を誘発したほか、筆頭株主となった著名投資家の買い増し姿勢も株価の先高期待につながったもようだ。

■Ｌドリンク <2585> 　1,521円　(+121円、+8.6％)

　東証プライムの上昇率4位。ライフドリンク　カンパニー <2585> [東証Ｐ]が3日ぶり急反発。前週末3日の取引終了後、生活用品を製造・販売するアイリスオーヤマ（仙台市青葉区）による株式保有比率が8.70％から10.05％に上昇したことが明らかになり、思惑視した買いが集まった。東北財務局に提出された変更報告書によると、報告義務発生日は3月27日。保有目的は「純投資」としている。

■放電精密 <6469> 　3,580円　(+225円、+6.7％)

　放電精密加工研究所 <6469> [東証Ｓ]が急反発。同社は前週末3日の取引終了後、26年2月期の連結業績に関し、売上高が計画を2億1000万円上回る143億1200万円（前の期比11.0％増）、最終利益は3億9500万円上振れして8億2300万円（同41.2％増）で着地したようだと発表した。最終利益は減益予想から一転、増益となる見込み。期末一括配当予想は従来の見通しから3円増額の18円（前の期は12円）に見直した。発表内容をポジティブ視した買いが優勢となった。金型セグメントや放電加工・表面処理セグメントが増収となる見込み。生産性向上施策の効果や修繕計画の延期、採用計画の未達などによる影響があって利益が上振れする。

■トーセイ <8923> 　1,662円　(+79円、+5.0％)

　トーセイ <8923> [東証Ｐ]が大幅続伸。6日に関東財務局に提出された大量保有報告書で、投資顧問業の米グランサム、マヨ、ヴァン　オッテルロー　アンド　カンパニーが大株主に浮上したことが判明した。保有割合は5.07％で、保有目的は「純投資及び状況に応じて重要提案行為等を行うこともありうる」としている。報告義務発生日は3月30日。これを受けて思惑的な買いが入ったようだ。

■Ａｐｐｉｅｒ <4180> 　856円　(+39円、+4.8％)

　Ａｐｐｉｅｒ　Ｇｒｏｕｐ <4180> [東証Ｐ]が大幅続伸。資産運用会社の米ブラックロック  の日本法人が3日付で関東財務局に提出した大量保有報告書で、Ａｐｐｉｅｒ株を5.31％（共同保有分を含む）取得したことが判明した。保有目的は「純投資（投資一任契約に基づく顧客の資産運用および投資信託約款に基づく資産運用目的）」としている。報告義務発生日は3月31日。これを受けて思惑的な買いを誘ったようだ。

■レーザーテク <6920> 　37,460円　(+1,600円、+4.5％)

　レーザーテック <6920> [東証Ｐ]が大幅続伸。全般リスク回避ムードのなか、ここ最近は半導体製造装置関連株も上値の重い展開が続いたが、そのなか同社株は同業他社と一線を画して上値指向を維持。3月下旬以降、75日移動平均線を足場に下値切り上げ波動を継続し、日足一目均衡表も雲の上空を行く展開となっている。3月末には高感度・短時間・低運用コストなどのニーズに対応したマスク欠陥検査装置の新製品を発表しており、株価の下値を支えている。業績もEUV装置向けの需要回復を背景に27年6月期は再び2ケタ利益成長路線への復帰が見込まれ、一部の機関投資家経由で買い直しの動きを誘導したもようだ。

■パンパシＨＤ <7532> 　992.1円　(+41.3円、+4.3％)

　パン・パシフィック・インターナショナルホールディングス <7532> [東証Ｐ]が大幅続伸。同社は6日、株式交換によりＯｌｙｍｐｉｃグループ <8289> [東証Ｓ]を子会社化すると発表した。オリンピック1株に対し、パンパシＨＤ1.18株を割り当て交付する。株式交換は7月1日付で実施する予定。オリンピックの店舗の約3分の2は東京都内に立地しているとし、パンパシＨＤは既存店舗との競合が想定されるケースは限定的で店舗ネットワークの拡大が可能だと判断したという。オリンピックは競合店対策を目的とした値下げの発生などが響き、26年2月期の営業赤字幅が従来の予想と比べて拡大して着地するもようとなったと発表したものの、パンパシＨＤに対してはオリンピック子会社化後の店舗網の拡充や、業態変更を通じた業績押し上げ効果への期待が膨らむ形となり、株価水準を切り上げた。

■古河電 <5801> 　37,300円　(+1,500円、+4.2％)

　古河電気工業 <5801> [東証Ｐ]が大幅続伸。前週末に続き電線大手への物色が継続したほか、6日は3日の取引終了後に関東財務局に提出された大量保有報告書で、米資産運用大手ブラックロック  の日本法人ブラックロック・ジャパンとその共同保有者による株式保有割合が5.14％となり、5％を超えたことが判明。これを受けて思惑的な買いも入ったようだ。保有目的は純投資としており、報告義務発生日は3月31日となっている。

■トーカイ <9729> 　2,631円　(+100円、+4.0％)

　トーカイ <9729> [東証Ｐ]が大幅続伸。6日午後3時ごろに集計中の26年3月期の連結業績について、売上高が従来予想の1579億7600万円から1596億3500万円（前の期比6.7％増）へ、営業利益が82億1600万円から93億3500万円（同13.9％増）へ、純利益が54億9900万円から60億5800万円（同28.1％増）へそれぞれ上振れて着地したようだと発表しており、好材料視された。主力の病院関連・介護用品レンタル事業が順調に推移するとともに、調剤薬局事業で高額医薬品の処方増加に伴い処方せん単価が上昇したことなどが売上高を押し上げたほか、ホテルなど取引先施設の稼働増や単価改定が想定を上回ったことで寝具・リネンサプライ事業も好調に推移したことが要因としている。また、シルバー事業におけるレンタル資材の効率的な運用の推進により、原価圧縮が順調に進んだことも寄与した。

■九州ＦＧ <7180> 　1,267.5円　(+39円、+3.2％)

　九州フィナンシャルグループ <7180> [東証Ｐ]が大幅続伸。大和証券は3日、同社株の投資判断「2（アウトパフォーム）」を継続するとともに、目標株価は1250円から1400円に引き上げた。第3四半期累計（25年4-12月）の連結純利益は前年同期比47.9％増の309億6700万円だった。半導体など製造業から波及する旺盛な資金需要を取り込み、貸し出しを中心に力強い拡大が続いた。26年3月期通期の同利益は会社計画350億円（前の期比15.2％増）を上回る360億円を予想し、今年度以降の増益基調も見込む。円金利上昇効果や債券損益の改善、預貸金の拡大が増益に寄与するとみている。株主還元強化や積極的な貸し出し拡大にも期待している。

■ミダックＨＤ <6564> 　2,040円　(+57円、+2.9％)

　ミダックホールディングス <6564> [東証Ｐ]が続伸。前週末3日の取引終了後に、静岡県中部地区から東部地区を地盤に安定型最終処分場の運営を手掛けるエノケン工業（静岡県牧之原市）の全株式を取得し子会社化したと発表しており、業績への貢献が期待されている。後継者問題を抱えるエノケン工業を「支援型M＆A」の一環として子会社化することで、静岡県内での安定型埋立におけるシェア向上が可能となるほか、ミダックＨＤが培ってきた安定型最終処分場（浜名湖クリーンセンター）の運営ノウハウの共有を図ることで、最終処分場の長寿命化を図るという。今後は、関東圏からの廃棄物受け入れに向けて、最終処分場における処理能力増強のための成長投資を実行するとしている。取得価額は非開示。なお、業績への影響は軽微としている。

■パークシャ <3993> 　2,912円　(+77円、+2.7％)

　ＰＫＳＨＡ　Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ <3993> [東証Ｐ]が3日ぶり反発。同社は6日、ＦＣＥ <9564> [東証Ｓ]と共同で、新たなAIエージェントプラットフォーム「ロボパット AI Agent Studio」を開発したと発表。これが買い手掛かりとなったようだ。この製品は、ＦＣＥが提供するRPA（ロボティック・プロセス・オートメーション）「ロボパット」シリーズによる業務自動化の知見と、パークシャがエンタープライズ企業向けに培ってきたAI技術を掛け合わせたもの。プログラミング知識がなくても現場担当者がAIエージェントを作成・実行できるプラットフォームにより、先端AI技術と組織の現場業務の間にある壁を取り払い、組織におけるAI活用の可能性が広がるという。

■ＤＧ <350A> 　819円　(+21円、+2.6％)

　デジタルグリッド <350A> [東証Ｇ]が3日ぶり反発。同社は6日、芳雄製氷冷蔵（福岡県飯塚市）の冷蔵倉庫について、一部の電力を固定価格で調達する取り組みを支援したと発表した。ＤＧは民間電力取引市場「デジタルグリッドプラットフォーム」を運営している。ＤＧによると、芳雄製氷冷蔵は中東情勢が悪化する前に同サービスを通じて一部電力調達したことで、今回の影響を低減しているという。イラン戦争による原油価格の急伸で、電力価格の上昇が懸念されるなか、ＤＧによる電力コスト安定化が期待されている。

■オンコリス <4588> 　2,317円　(+51円、+2.3％)

　オンコリスバイオファーマ <4588> [東証Ｇ]が続伸。前週末3日の取引終了後、昨年12月に製造販売承認申請を行った食道がんを対象とする腫瘍溶解ウイルス「OBP-301」の適合性書面調査及びGCP実地調査について、医薬品医療機器総合機構（PMDA）から「適合」との結果通知書を受領したと発表しており、好感した買いが集まった。同社はOBP-301の製造販売承認を厚生労働大臣から取得後、26年12月期から販売を始める計画を立てている。

■ギフトＨＤ <9279> 　4,680円　(+100円、+2.2％)

　ギフトホールディングス <9279> [東証Ｐ]が続伸。前週末3日取引終了後、3月度の直営店売り上げ速報を発表した。既存店売上高は前年同月比2.3％増とプラス基調を継続した。顧客満足度向上の施策が引き続き奏功した。全店ベースでは同22.6％増だった。

■三陽商 <8011> 　4,075円　(+70円、+1.8％)

　三陽商会 <8011> [東証Ｐ]が上伸。前週末3日の取引終了後に、東京都新宿区にある本社ビルの土地の一部を来年8月に売却するのに伴い、28年2月期に固定資産譲渡益28億円を特別利益として計上すると発表。これを好材料視した買いが入ったようだ。

■日本郵政 <6178> 　1,849.5円　(+22.5円、+1.2％)

　日本郵政 <6178> [東証Ｐ]が3日ぶり反発。日本経済新聞電子版が6日、「日本郵便が全国におよそ2万4000ある郵便局の再配置に乗り出す」と報じた。4月1日付で経営企画部の下に生産性向上室を設置した同社は、人件費や郵便局ネットワークの維持費の圧縮につながる施策をリストアップするという。郵便局事業の効率化による収益性の向上を期待した買いが株価を押し上げたようだ。

※6日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

株探ニュース