前日に「買われた株！」総ザライ　―本日につながる期待株は？―

■イーグランド <3294> 　2,316円　(+400円、+20.9％) ストップ高

　イーグランド <3294> [東証Ｓ]がストップ高。3月31日の取引終了後、西武ホールディングス <9024> [東証Ｐ]子会社の西武不動産がイーグランドに対し、完全子会社化を目的として1株4858円でTOB（株式公開買い付け）を実施すると発表した。イーグランドの株価はTOB価格にサヤ寄せする動きをみせた。買付予定数の下限は410万5200株で、上限は設定しない。買付期間は4月1日から5月18日まで。TOBが成立した場合、所定の手続きを経てイーグランドは上場廃止となる見通し。イーグランドはTOBに対して賛同の意見を表明し、株主に対し応募推奨を行った。東京証券取引所は3月31日付でイーグランドを監理銘柄（確認中）に指定した。西武不動産は中古住宅再生事業を展開するイーグランドを傘下に収めた後、西武ＨＤグループの資金調達力を活用し、同事業の拡大を図る。

■クリングル <4884> 　487円　(+80円、+19.7％) ストップ高

　クリングルファーマ <4884> [東証Ｇ]がストップ高。1日、慶応大学と共同で出願していた慢性期脊髄損傷を対象とする新たな治療剤に関する特許について、日本国内において特許登録されたと発表。これを材料視した買いが集まった。慶大が開発するヒトiPS由来細胞移植と、クリングルが開発する肝細胞増殖因子（HGF）を含有するスキャフォールド（足場基材）を併用することにより、運動機能と排尿機能の回復が認められた研究成果に基づく特許。クリングルは現在、急性期の脊髄損傷を対象としたHGF治療薬の開発を推進。第3相臨床の追加試験の準備を行っている。

■テラドローン <278A> 　4,495円　(+700円、+18.5％) ストップ高

　Ｔｅｒｒａ　Ｄｒｏｎｅ <278A> [東証Ｇ]がストップ高。産業用 ドローンに関する各種サービスを展開、海外売上高比率が過半を占め、欧州を軸にドローンの航空運航管理（UTM）で実績が高い。そうしたなか、3月31日取引終了後にウクライナのディフェンステック企業であるＡｍａｚｉｎｇ　Ｄｒｏｎｅｓと資本・業務提携し、同社の持分の一部を取得（出資）することを発表した。この提携に伴い、新型迎撃ドローン「Terra A1」を発売すると発表、これが株価を強く刺激する格好となった。

■エクサＷｉｚ <4259> 　661円　(+100円、+17.8％) ストップ高

　エクサウィザーズ <4259> [東証Ｇ]がストップ高。同社は3月31日の取引終了後、三井住友フィナンシャルグループ <8316> [東証Ｐ]との間で資本・業務提携に関する契約を締結したと発表した。第三者割当増資後に三井住友ＦＧはエクサＷｉｚの筆頭株主となる見通し。AI活用やDX推進で協業するといい、ポジティブ・サプライズと受け止められた。エクサＷｉｚは三井住友ＦＧを割当先として新株955万株を1株565円で発行する。割当後の三井住友ＦＧの持ち株比率は10％となる見込み。エクサＷｉｚは手取り概算で53億8575万円を調達し、専任チームの採用や人材育成に関する費用やM＆Aなどの待機資金に充てる。

■オリンピック <8289> 　537円　(+80円、+17.5％) ストップ高

　Ｏｌｙｍｐｉｃグループ <8289> [東証Ｓ]がストップ高。月刊誌「選択」4月号が「東証スタンダード市場に上場し、スーパーマーケット『オリンピック』やディスカウントストアなどを展開しているＯｌｙｍｐｉｃグループが『身売りの準備に入った』（証券筋）ようだ」と報じた。記事を受けてTOB（株式公開買い付け）などを巡る思惑が台頭し、買い注文が集まった。オリンピックのIR担当は1日、MINKABU　PRESSの取材に対し、記事について「一切回答できることはない」と述べた。

■フエルト <3512> 　1,018円　(+150円、+17.3％) ストップ高

　日本フエルト <3512> [東証Ｓ]がストップ高。3月31日の取引終了後、投資事業を手掛けるＤＯＥ５パーセント（東京都渋谷区）が新たにフエルトの株式について5％を超えて保有していることが明らかになり、思惑視した買いが集まった。関東財務局に提出された大量保有報告書によると、ＤＯＥ５パーセント及び共同保有者の保有割合は5.01％。報告義務発生日は3月24日。保有目的は、投資及び建設的な対話を通じた中長期的な企業価値の向上としており、状況に応じて重要提案行為などを行うことを含んでいる。

■Ｌドリンク <2585> 　1,439円　(+211円、+17.2％)

　東証プライムの上昇率3位。ライフドリンク　カンパニー <2585> [東証Ｐ]が4日続急騰。3月31日の取引終了後、食品や飲料を製造・販売するアイリスオーヤマ（仙台市青葉区）による株式保有比率が6.15％から7.70％に上昇したことが明らかになり、思惑視した買いが集まった。東北財務局に提出された変更報告書によると、報告義務発生日は3月24日。保有目的は「純投資」としている。アイリスオーヤマによるＬドリンク株式の保有については、3月27日に6.15％を新たに保有していることが公開されていた。

■ネクセラ <4565> 　1,015円　(+143円、+16.4％) 一時ストップ高

　東証プライムの上昇率4位。ネクセラファーマ <4565> [東証Ｐ]が続急騰、一時ストップ高となった。提携先である英センテッサ・ファーマシューティカルズ  が米国時間3月31日、米イーライ・リリー  に買収されると発表。ネクセラはセンテッサ社のオレキシン2受容体（OX2）作動薬シリーズ「cleminorexton／ORX750」「ORX142」「ORX489」に関する一定のマイルストーン及びロイヤルティーを受領する権利やセンテッサ社株式の一部を保有しており、手掛かり視した買いが集まった。OX2作動薬シリーズは睡眠・覚醒などに関連する幅広い疾患の治療を目指している。センテッサ社がネクセラのNxStaR（安定化受容体）技術にアクセスできるという提携のもと、ネクセラとセンテッサ社が共同で創製した。

■ＰｏｗｅｒＸ <485A> 　5,330円　(+705円、+15.2％) ストップ高

　パワーエックス <485A> [東証Ｇ]がストップ高。3月31日の取引終了後、約53億円の大口受注を獲得したと発表しており、材料視した買いが集まった。エネルギー関連事業者から大型定置用蓄電システム「PowerX Mega Power 2500」及び周辺機器、保守・メンテナンスなどの付帯サービスの注文を受けた。売り上げは27年12月期に計上する予定で、今期の連結業績予想に影響はない。なお、ＰｏｗｅｒＸの今期の売上高予想は380億円（前期比96.8％増）となっている。

■キオクシア <285A> 　21,800円　(+2,720円、+14.3％)

　東証プライムの上昇率5位。キオクシアホールディングス <285A> [東証Ｐ]が5日ぶり急反騰。前日3月31日の米国株市場ではNYダウ、ナスダック総合株価指数がいずれも大幅に上昇し、半導体銘柄で構成されるフィラデルフィア半導体株指数（SOX指数）は6％を超える急騰となった。エヌビディア  が5.6％高、アプライド・マテリアルズ  が5.8％高に買われたほか、サンディスク  は11％高と値を飛ばした。米国がイランへの軍事攻撃を終了するとの見方が広がるなか、目先ショートポジションを解消する動きが半導体関連株の株価を押し上げた。これを受けて、東京市場でも同関連株への買い戻しが加速した。

■千代建 <6366> 　990円　(+97円、+10.9％)

　千代田化工建設 <6366> [東証Ｓ]が6日ぶり急反騰。1日、グループ会社と米マクダーモットが米国テキサス州で取り組んでいるゴールデンパスLNGプロジェクトにおける第1系列の建設及び試運転が完了したと発表しており、プロジェクトの進捗を好感した買いが集まった。

■スターマイカ <2975> 　1,721円　(+154円、+9.8％)

　スター・マイカ・ホールディングス <2975> [東証Ｐ]が4日ぶり急反発。3月31日の取引終了後に発表した第1四半期（25年12月-26年2月）連結決算が、売上高213億円（前年同期比32.4％増）、営業利益34億9200万円（同51.5％増）、純利益24億2200万円（同70.3％増）と大幅な増収増益で着地し、第1四半期として過去最高業績と順調な滑り出しとなったことが好感された。主力のリノベマンション事業で、入居者（賃借人）がいたままの状態で売買されるオーナーチェンジ物件の出口戦略の多角化などが奏功し販売戸数が伸長。また、都市部戦略の成果により、特に都市部の中～高価格帯物件の販売が伸び業績を牽引した。26年11月期通期業績予想は、売上高847億1500万円（前期比22.5％増）、営業利益92億9800万円（同27.1％増）、純利益50億9500万円（同21.7％増）の従来見通しを据え置いた。

■サムコ <6387> 　8,950円　(+800円、+9.8％)

　サムコ <6387> [東証Ｐ]が続急伸。3月26日ザラ場に上場来高値9150円をつけたが、同日に長い上ヒゲを形成し、その後は全体地合い悪もあって下値を探る調整局面を余儀なくされていた。1日は、前日3月31日の米半導体株高を背景に東京市場でもAIデータセンターに絡む半導体関連株への買い戻しが一気に加速しており、同社もその流れに乗り最高値更新を再び視界に捉える展開となった。電子デバイス関連の製造装置では次世代パワー半導体分野を中心としたオプトエレクトロニクス技術をいかんなく発揮、中期的な業績成長期待を背景に法人筋とみられる波状的な買いが観測された。前日3月31日付で野村証券が提出した変更報告書によると、野村証を含む共同保有の形でサムコ株式の保有割合が前回発表の8.34％から10.02％に高まったことが判明した。保有目的は証券業務による保有及び信託財産の運用としており、機関投資家経由の実需買いが現在進行形で継続していることを裏付けた。

■リクルート <6098> 　7,145円　(+619円、+9.5％)

　リクルートホールディングス <6098> [東証Ｐ]が続急伸。3月31日の取引終了後に自社株買いを実施すると発表したことが好感された。上限を6400万株（自己株式を除く発行済み株数の4.58％）、または3500億円としており、取得期間は4月1日から11月30日まで。東京証券取引所における市場買い付けのほか、東証の自己株式立会外買付取引（ToSTNeT-3）により取得する。

■アンリツ <6754> 　2,986.5円　(+248.5円、+9.1％)

　アンリツ <6754> [東証Ｐ]が急反発。3月31日の取引終了後、持ち分法適用会社の仏ＳｍａｒｔＶｉｓｅｒの株式を取得し8月に連結子会社化すると発表した。今回の連結子会社化を通じ、スマートフォン市場に加え、プライベートネットワークやミッションクリティカルネットワーク、自動車関連分野などさまざまな産業領域における事業機会の拡大が見込まれるとしており、好感した買いが集まった。なお、取得価額は非公開とした。ＳｍａｒｔＶｉｓｅｒはモバイルネットワーク及びデバイス向け評価ソフトウェアの開発・販売を手掛けている。今回の連結子会社化により、ＳｍａｒｔＶｉｓｅｒが保有する試験自動化・効率化に関する技術力と、アンリツの通信分野におけるテストソリューションを組み合わせた活用が可能になるという。

■西日本ＦＨ <7189> 　4,042円　(+336円、+9.1％)

　西日本フィナンシャルホールディングス <7189> [東証Ｐ]が3日ぶり急反発。3月31日取引終了後、26年3月期連結業績予想について純利益を370億円から400億円（前の期比29.1％増）へ上方修正すると発表した。配当予想も110円から118円（前の期75円）に増額した。これを好感した買いが集まった。あわせて、29年3月期を最終年度とする中期経営計画を発表。顧客視点のソリューション提供や地域振興への貢献、AI活用を含む経営基盤強化などを図り、最終年度に純利益600億円の達成を目指す。株主還元については配当性向40％程度を目安とし、機動的な自社株買いを実施する方針も示した。

■ジーエヌアイ <2160> 　3,200円　(+260円、+8.8％)

　ジーエヌアイグループ <2160> [東証Ｇ]が3日ぶり急反発。3月31日の取引終了後、未定としていた26年12月期の業績予想について、売上高予想のみ開示した。今期の売上高は前期比1.2％増の271億5800万円を見込む。売上高は前期に続き過去最高を更新する見通しで、成長を期待した買いが入ったようだ。規制当局の動向による影響を受けない既存事業について、一定の蓋然性をもって売上高の見積もりが可能となったという。製薬事業での新薬の発売時期やメドテック事業での新規ビジネスの開始時期による売り上げ寄与については、保守的な観点から予想に織り込んでいないとしている。

■ＱＰＳＨＤ <464A> 　2,232円　(+169円、+8.2％)

　ＱＰＳホールディングス <464A> [東証Ｇ]が5日ぶり急反発。1日午後2時30分、内閣府が発注する実証事業を落札したと発表。これを材料視した買いが入った。小型SAR衛星コンステレーションの利用拡大に向けた2026年度の実証事業で、さまざまな省庁における将来的な実務利用に向けた評価や課題抽出などを目的とする。受注金額は3億7000万円。納期は27年3月としている。

■鶴見製 <6351> 　2,211円　(+158円、+7.7％)

　鶴見製作所 <6351> [東証Ｐ]が4日ぶり急反発。3月31日の取引終了後に関東財務局に提出された変更報告書で、米国の投資顧問会社ダルトン・インベストメンツによる株式保有割合が11.67％から12.69％に上昇したことが判明したことを受けて、需給思惑的な買いが入ったようだ。保有目的は「株価が過小評価されており魅力的な投資機会であると考えて長期的に保有する」としており、また「コーポレートガバナンスや取締役会の構成、経営、事業、財務状況及び戦略に関して建設的な対話を求めていく可能性がある」としている。なお、報告義務発生日は3月24日としている。

■ＳＢＧ <9984> 　3,764円　(+209円、+5.9％)

　ソフトバンクグループ <9984> [東証Ｐ]が3日ぶり急反発。前日3月31日の米国株市場では中東情勢の軍事衝突が収束するとの期待感から、これまで売り込まれてきたハイテクセクターを中心に買い戻され、特に半導体関連株へのショートカバーが目立った。その中でもソフトバンクＧ傘下のアーム・ホールディングス  は10％超の上昇と値を飛ばしており、これが足もとでソフトバンクＧへの押し目買いを誘導する材料となった。ただ、買い一巡後はやや伸び悩み気味となった。前週末3月27日現在で同社株の買い残が大幅に減少する一方、売り残が増加していることで信用倍率は7.35倍まで低下しているが、現状では需給関係が改善しているというレベルには至らず、引き続き戻り売り圧力も意識された。

■コロンビア <146A> 　3,905円　(+195円、+5.3％)

　コロンビア・ワークス <146A> [東証Ｓ]が3日ぶり急反発。3月31日の取引終了後に、沖縄県の古宇利島で企画設計しているホテル開発事業について、工事に着工すると発表したことが好材料視された。同事業に関しては、保有していた対象土地を複数の投資家が出資する特別目的会社（SPC）へ売却したうえで開発を進めており、同社及び同社グループは引き続きプロジェクトマネジメント、アセットマネジメント及びホテル運営機能を担当し企画・開発から運営まで継続的に関与する。61室のリゾート型宿泊施設で、28年4月の開業を予定しており、将来的な業績への貢献が期待されている。

■ソニーＧ <6758> 　3,372円　(+163円、+5.1％)

　ソニーグループ <6758> [東証Ｐ]が続急伸。3月31日の取引終了後に、子会社ソニーが中国のＴＣＬエレクトロニクス・ホールディングスと、ホームエンターテインメント領域における戦略的提携に関する確定契約を締結したと発表しており、これを好感した買いが入った。今回の提携により、ソニーがホームエンターテインメント事業を承継する完全子会社を設立したうえで、ＴＣＬが新会社株式の一部を引き受けることで、ＴＣＬが51％、ソニーが49％を出資する合弁会社とする。新会社は社名を「ＢＲＡＶＩＡ」とし、ソニーの一般消費者向けテレビ（BRAVIA）や業務用フラットパネルディスプレー、業務用LEDディスプレー、プロジェクター、ホームシアターシステムやコンポーネントオーディオなどの開発・設計、製造・販売・物流及び顧客サービスを含むソニーのホームエンターテインメント事業を承継する。

■双日 <2768> 　6,421円　(+296円、+4.8％)

　双日 <2768> [東証Ｐ]が3日ぶり大幅反発。1日、100％子会社である双日米国会社を通じて、米国南東部を拠点に埋立地由来のバイオメタンの製造・販売を行うファイデム・エナジー社（テネシー州）に出資し持ち分法適用会社としたと発表したことが好材料視された。今回の出資を通じて、米国でのバイオメタン製造及び販売事業に参入する。ファイデム社が有する埋立地由来のバイオメタンの開発・運営ノウハウと、双日が長年培ってきた事業開発力やグローバルネットワークを掛け合わせることで、米国全土におけるバイオメタン事業の拡大を図る。また、日本をはじめとするアジア諸国など他地域への供給も目指すとしている。

■関西ペ <4613> 　2,455円　(+111.5円、+4.8％)

　関西ペイント <4613> [東証Ｐ]が3日ぶり大幅反発。英シルチェスター・インターナショナル・インベスターズが関西ペの株式について新たに5％を超えて保有していることが1日に明らかとなり、思惑視した買いが入った。同日に提出された大量保有報告書によると、保有割合は5.05％。報告義務発生日は3月30日。保有目的の項目には「発行者に対して増配、自己株式の買い入れの頻度または総量、金庫株消却そのほか資本政策の変更を要求することがある」などと記載している。

■ＥＩＺＯ <6737> 　2,123円　(+68円、+3.3％)

　ＥＩＺＯ <6737> [東証Ｐ]が3日ぶり大幅反発。1日午後1時ごろに、投資有価証券の売却に伴い、26年3月期業績に投資有価証券売却益55億8300万円を特別利益として計上すると発表しており、好材料視された。なお、業績に与える影響は精査中としている。

■杏林製薬 <4569> 　1,697円　(+52円、+3.2％)

　杏林製薬 <4569> [東証Ｐ]が3日ぶり大幅反発。3月31日の取引終了後に、フランスの創薬ベンチャー、ビオドール・セラピューティクス社と神経障害性疼痛治療薬の候補化合物「BDT272」に関するライセンス契約を締結したと発表しており、好材料視された。「BDT272」は神経障害性疼痛などの疼痛の発症と持続に深く関与するFLT3（受容体型チロシンキナーゼファミリー）を阻害することで、効果的な鎮痛作用を発揮すると考えられる化合物。今回のライセンス契約により、杏林製薬は日本・韓国・台湾における独占的な開発・製造・販売権を取得。その対価としてビオドール社に対して契約一時金やマイルストーンペイメントの合計として最大7900万ユーロを支払うほか、正味売上高に応じたロイヤルティーを支払うとしている。

■セガサミー <6460> 　2,500円　(+76.5円、+3.2％)

　セガサミーホールディングス <6460> [東証Ｐ]が大幅続伸。3月31日の取引終了後に自社株768万4100株（消却前発行済み株数の3.47％）を4月24日付で消却すると発表しており、好材料視された。消却後の発行済み株数は2億1354万5376株となる。

※1日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

株探ニュース