前日に「買われた株！」総ザライ　―本日につながる期待株は？―

■チタン <4098> 　1,298円　(+280円、+27.5％)

　チタン工業 <4098> [東証Ｓ]が続急騰。同社は酸化チタンの草分けとしてこれまで培った技術を電池分野などに応用し実績を上げている。特に高機能の超微粒子酸化チタンに傾注しているが、市場では「時価総額50億円未満で小型の品薄株としての値動きの速さに着目した仕掛け」（中堅証券ストラテジスト）という指摘があった。今年1月中旬にも決算発表を契機に800円台の株価を短時日で1730円まで約2倍化させた経緯がある。一方、株価刺激材料として「ペロブスカイト太陽電池分野で同社の技術に注目する動きが少なからずある」（ネット証券アナリスト）という声が聞かれた。今週23日に日本経済新聞が、産業技術総合研究所の研究員らがペロブスカイト太陽電池の耐久性を高める技術を開発したと報じている。ペロブスカイト太陽電池は高温環境下では「正孔輸送層」を構成する材料が熱で拡散することが劣化の主原因となっているという。そうしたなか、酸化チタンはペロブスカイト太陽電池の拡散を防止するバリア層として貢献し電池の耐久性を高める役割を果たすことから、高度な技術力を持つチタン工業に投資マネーの視線が向いた。同分野における同社の活躍余地が買いの根拠の一つとして意識されたもようだ。なお、有配企業ながらPBRが0.7倍前後とバリュー株としての水準訂正余地も買いを誘引する安心材料となった。

■アステリア <3853> 　1,519円　(+280円、+22.6％)

　東証プライムの上昇率トップ。アステリア <3853> [東証Ｐ]が続急騰。宇宙開発企業の米スペースＸが早ければ今週にも新規株式公開（IPO）に向けて目論見書の提出を目指していると海外メディアが報じた。アステリアはスペースＸの株式を保有する企業として株式市場では知られており、報道が同社株の刺激材料となったようだ。米メディアのジ・インフォメーションが報じた。

■地盤ＨＤ <6072> 　915円　(+150円、+19.6％) ストップ高

　地盤ネットホールディングス <6072> [東証Ｓ]がストップ高。同社を巡っては2月に元芸人で著名投資家の井村俊哉氏が代表を共同で務めるＫａｉｈｏｕ（東京都港区）が地盤ＨＤの大株主に浮上したことが判明。同月16日に地盤ＨＤはＫａｉｈｏｕと戦略的連携の可能性についての協議を開始したと発表したことも相まって、急騰劇を演じた経緯がある。そのＫａｉｈｏｕの井村氏らが「Forbes JAPAN」5月号のカバーストーリーに取り上げられることが25日明らかとなり、投資家の注目を集める格好となったようだ。

■フォトシンス <4379> 　516円　(+80円、+18.4％) ストップ高

　Ｐｈｏｔｏｓｙｎｔｈ <4379> [東証Ｇ]がストップ高。同社は24日の取引終了後、アマゾン・ウェブ・サービス・ジャパン（ＡＷＳジャパン）が提供するフィジカルAI開発支援プログラムに採択されたと発表。これを手掛かりとした買いが入った。フィジカルAI領域における研究開発を加速させ、無人化・省人化ソリューションのための業務支援ロボットの社会実装を目指す。同プログラムはAWS上でロボット基盤モデルなどを開発する日本法人や団体を支援するもので、採択者は技術支援のほか、開発費用を一部カバーするAWSクレジットの提供などが受けられる。

■ソラスト <6197> 　1,104円　(+150円、+15.7％) ストップ高

　東証プライムの上昇率2位。ソラスト <6197> [東証Ｐ]がストップ高。同社は24日の取引終了後、MBO（経営陣が参加する買収）の一環として、同社社長が代表となるＭＰー２６０５（東京都港区）が非公開化を目的としてTOB（株式公開買い付け）を実施すると発表した。買付価格は1株1119円で、ソラストの株価はこれにサヤ寄せの動きをみせた。買付予定数の下限は2853万600株（所有割合31.46％）で、上限は設定しない。買付期間は3月25日から5月11日まで。TOBが成立した場合、所定の手続きを経てソラストは上場廃止となる見通し。東京証券取引所は3月24日付でソラストを監理銘柄（確認中）に指定した。

■ノート <5243> 　2,485円　(+258円、+11.6％)

　ｎｏｔｅ <5243> [東証Ｇ]が続急騰。24日の取引終了後にＫＡＤＯＫＡＷＡ <9468> [東証Ｐ]を割当先として、払込期日を4月9日とする100万株（1株2212円）の第三者割当増資を実施し資本・業務提携すると発表しており、これを好感した買いが入った。ｎｏｔｅの有するトラフィックやSaaS基盤、UGC（ユーザー作成コンテンツ）エコシステムと、カドカワが有する強力なIPや編集・メディア力を掛け合わせることによるシナジーを期待しており、IP創出・開発領域や出版DX領域、AIデータ流通領域、ファンコミュニティー領域などで連携を進める。調達資金21億9600万円は将来的なM＆A及び資本・業務提携のための投資や今回の資本・業務提携に伴うシステム開発や人材投資、財務体質の健全化のための既存借入金の返済などに充てる予定だ。

■マネフォ <3994> 　3,642円　(+299円、+8.9％)

　マネーフォワード <3994> [東証Ｐ]が3日続急伸。前日24日の米株式市場ではAIによる業務代替懸念の再燃を受けソフトウェア関連株が軒並み安となった。25日の東京市場において SaaS関連株の重荷となり、マネフォは安く始まったものの、下値を探る姿勢は限られて切り返した。同社を巡っては24日取引終了後に、米投資会社のバリューアクト・キャピタルによる買い増しも判明しており、思惑視した買いが株価を下支えしたようだ。同日に提出された変更報告書によると、バリューアクトの保有割合は9.53％から14.39％に上昇した。報告義務発生日は16日。保有目的は「純投資及び経営陣への助言又は状況に応じて重要提案行為などを行うこと」としている。

■イビデン <4062> 　8,478円　(+643円、+8.2％)

　イビデン <4062> [東証Ｐ]が続急伸。24日の取引終了後に、トヨタ不動産（名古屋市中村区）が実施した豊田自動織機 <6201> [東証Ｐ]へのTOBに応募したのに伴い、26年3月期第4四半期に投資有価証券売却益491億4400万円を特別利益として計上すると発表しており、これを好感した買いが入った。なお、通期業績予想については他の要因も含めて精査中としている。

■ＳＢＧ <9984> 　3,809円　(+279円、+7.9％)

　ソフトバンクグループ <9984> [東証Ｐ]が続急伸。米国株市場でAI関連株はひと頃の勢いがなく跛行色の強い展開となった。AIインフラへの過剰投資懸念がくすぶるなか、前週末20日に同社は米オハイオ州で5000億ドル規模のAIデータセンターへの投資計画を発表したが、全体地合い悪もあって反応は限定的だった。ただ、株価は昨年10月29日の最高値6923円70銭（修正後株価）から約45％下落しており、値ごろ感からの買いも入りやすかった。そうしたなか、同社傘下の英半導体設計アーム・ホールディングス  が24日、AI半導体の自社開発を始めることを発表した。これによる新たな収益機会の獲得が期待されることで、アームの株価は時間外で8％高に買われる人気となった。これがソフトバンクＧの株価も刺激し、底値買いを後押しする形となった。

■Ｓｙｎｓ <290A> 　1,367円　(+93円、+7.3％)

　Ｓｙｎｓｐｅｃｔｉｖｅ <290A> [東証Ｇ]が4日ぶり急反発。25日の寄り前に宇宙航空研究開発機構（JAXA）が推進する宇宙戦略基金第2期の技術開発テーマ「次世代地球観測衛星に向けた観測機能高度化技術」に採択されたと発表しており、好材料視された。採択された技術開発課題は「周波数スキャンSARによる高分解能・広域小型SAR衛星の軌道上実証」。支援上限額は37億6831万8000円で、今後約2ヵ月後をメドに交付が決定される予定となっており、現時点で金額は未確定。なお、26年12月期業績予想に織り込んでいないとしている。

■北洋銀 <8524> 　991円　(+57円、+6.1％)

　北洋銀行 <8524> [東証Ｐ]が続急伸。24日の取引終了後、29年3月期を最終年度とする中期経営計画を発表した。29年3月期の目標に最終利益500億円（今期見通しは243億円）、連結ROE（自己資本利益率）11％（同6.3％）を掲げており、好感した買いが集まった。29年3月期には今期と比べ、貸出金利息や有価証券利息配当金など資金利益が合計360億円増えると見込む。中計では北海道内の法人・個人の全てのサービスシェア拡大のために差別化を進めるほか、成長産業への集中投資などに取り組む。集中投資の重点分野には観光産業支援と農業支援、GX・脱炭素化、先端半導体産業を挙げた。

■ガイシ <5333> 　4,162円　(+225円、+5.7％)

　日本ガイシ <5333> [東証Ｐ]が続急伸。24日の取引終了後に、26年3月期の期末配当予想を38円から42円へ増額修正したことが好感された。年間配当予想は80円となり、前期実績に対しては20円の増配になる。

■ポラリスＨＤ <3010> 　186円　(+9円、+5.1％)

　ポラリス・ホールディングス <3010> [東証Ｓ]が続急伸。25日午後0時30分ごろに26年3月期の連結業績予想について、売上高を466億円から470億円（前期比68.6％増）へ、営業利益を36億円から37億円（同32.0％増）へ、純利益を26億円から40億円（同53.2％増）へ上方修正したことが好感された。ホテル運営事業で前回予想発表直後に中国政府による渡航自粛の発令があり、一部のホテルで影響がみられるものの、インバウンド需要の拡大及び国内宿泊需要の成長を背景に、全体として稼働率及び平均客室単価（ADR）が堅調に推移していることが売上高・利益を押し上げる。

■アドテスト <6857> 　23,425円　(+1,080円、+4.8％)

　アドバンテスト <6857> [東証Ｐ]が大幅反発。東京エレクトロン <8035> [東証Ｐ]など 半導体製造装置関連の主力銘柄に投資資金が還流した。前日24日の米国株市場ではソフトウェア関連株などに売りが優勢となり、ハイテク株比率の高いナスダック総合株価指数は反落したが、半導体セクターは買われる銘柄が目立ち、フィラデルフィア半導体株指数（SOX指数）は続伸となった。そのなか、半導体製造装置世界トップのアプライド・マテリアルズ  は3.4％高と上げ足を強めており、この流れが東京市場にも波及した。アドテスト、東エレクいずれも最近は調整色が強く75日移動平均線近辺での攻防が続いていたが、目先正念場に。機関投資家がリスク回避目的で持ち高を減らす動きと、個人投資家を中心としたリバウンド狙いの押し目買いが錯綜する状況にあった。

■ハーモニック <6324> 　4,070円　(+185円、+4.8％)

　ハーモニック・ドライブ・システムズ <6324> [東証Ｐ]が大幅続伸。岡三証券は24日、同社株のレーティングを3段階の最上位「強気」で継続するとともに、目標株価を3600円から5000円に引き上げた。「フィジカルAI」のコア企業の一社と評価。「AI産業用ロボット」に加えて「ヒューマノイドロボット」の寄与に期待できる稀有な日本企業とみている。来期に向けてロボット・半導体向けの回復などを背景に業績変化率は大きくなりそう、と予想している。

■Ａ＆Ｄホロン <7745> 　2,643円　(+111円、+4.4％)

　Ａ＆Ｄホロンホールディングス <7745> [東証Ｐ]が大幅続伸。24日の取引終了後に関東財務局に提出された変更報告書で、投資会社ストラテジックキャピタル（東京都港区）による株式保有割合が8.27％から9.34％に上昇したことが判明しており、これを受けて需給思惑的な買いが入ったようだ。保有目的は「純投資及び状況に応じて重要提案行為などを行うこと」としており、報告義務発生日は3月16日となっている。

■ネットプロ <7383> 　373円　(+15円、+4.2％)

　ネットプロテクションズホールディングス <7383> [東証Ｐ]が大幅続伸。25日、セレクトショップを展開するビームス（東京都渋谷区）が運営するBEAMS公式オンラインショップに、後払い決済サービス「atone（アトネ）」の提供を開始したと発表しており、これを好感した買いが入った。「atone」は、通販・実店舗の両方で利用できる後払い決済サービス。購入者は銀行口座やクレジットカード情報の登録・チャージなしで購入後に支払いが可能である一方、事業者にとっては購入直前の離脱を防ぎ、売り上げロスの減少につながるなどのメリットがある。その場ですぐに決済ができるため、購買までのリードタイムを短縮することができ、SNSから流入してきた新規層の購入率の向上が期待されている。

■南都銀 <8367> 　7,400円　(+270円、+3.8％)

　南都銀行 <8367> [東証Ｐ]が大幅続伸。25日午後2時ごろ、26年3月期の連結業績予想の修正を発表した。最終利益予想を従来予想の150億円から160億円（前期比18.4％増）に引き上げた。同時に期末配当予想を15円増額の110円としており、業況と株主還元姿勢を好感した買いが集まった。貸出金利息を中心に資金利益が前回予想を上回る。年間配当予想は205円（前期実績は170円）となる。

■千葉銀 <8331> 　2,099.5円　(+75.5円、+3.7％)

　千葉銀行 <8331> [東証Ｐ]が大幅続伸。25日午前11時30分ごろに自社株買いを実施すると発表しており、好材料視された。上限を1000万株（自己株式を除く発行済み株数の1.43％）、または150億円としており、取得期間は4月1日から6月30日まで。資本効率の向上を通じて株主への利益還元の充実を図ることが狙いとしている。

■大栄環境 <9336> 　3,905円　(+120円、+3.2％)

　大栄環境 <9336> [東証Ｐ]が大幅続伸。24日の取引終了後に来期27年3月期の連結業績予想を発表し、売上高939億円（26年3月期予想比11.9％増）、営業利益243億円（同11.5％増）、純利益150億円（同4.2％増）を見込むとしたことが好材料視された。今期から御坊リサイクルセンターの管理型最終処分場が供用開始したことや連結子会社のＤＩＮＳ関西のプラスチック高度選別施設が全面稼働予定であることに加えて、25年11月に連結子会社化したスカラベサクレの業績寄与などで増収増益を見込む。

■ＥＮＥＯＳ <5020> 　1,376円　(+29.5円、+2.2％)

　ＥＮＥＯＳホールディングス <5020> [東証Ｐ]が続伸。野村証券は24日、同社株のレーティングを3段階で最上位の「バイ」で継続した。目標株価は1780円（従来1770円）に見直した。石油・天然ガス開発セグメント利益を上方修正した。原油価格上昇を受け、石油製品の需給がタイトになることで、石油製品マージンを引き上げた。原油の安定調達に不透明さは残るものの、石油製品の販売シェア首位で原油購買力での優位にあるとみられるほか、原油価格上昇で石油開発事業の収益向上が期待できることを考慮すると、株価は割安とみている。

■トヨタ <7203> 　3,338円　(+67円、+2.1％)

　トヨタ自動車 <7203> [東証Ｐ]が続伸。豊田自動織機 <6201> [東証Ｐ]は24日の取引終了後、トヨタなどの陣営によるTOB（株式公開買い付け）が成立したと発表した。買収総額は約5兆9000億円と、国内企業同士のM＆Aでは史上最大規模となった。25日の東京市場ではイランを巡る停戦交渉の期待から主力株に対して買い戻しが優勢となったが、グループ内での事業再編が本格化すると期待する向きもあって、トヨタ株の上昇率は一時4％を超えた。豊田織へのTOBでは、応募株式数の合計が1億9108万7116株（議決権所有割合63.60％）となり、買付予定数の下限である1億2621万5300株（同42.01％）を上回った。TOBが成立したことを受け、豊田織は一連の手続きを経て上場廃止となる予定だ。

■オカムラ食品 <2938> 　1,172円　(+23円、+2.0％)

　オカムラ食品工業 <2938> [東証Ｓ]が続伸。24日の取引終了後に、オランダに海外卸売事業を行う100％出資子会社を設立すると発表しており、海外事業の強化につながるとの期待から買いが入ったようだ。同社は、東南アジア及び東アジア地域に子会社を設立し商製品販売を行っているが、更なる事業拡大のために欧州市場への本格展開を目指しており、主要な食品市場へのアクセスのしやすさや言語・税金・物流などのビジネス要件を勘案し、欧州最初の拠点としてオランダに子会社を設けることにしたという。また、デンマークに養殖子会社を保有していることから、オランダ子会社を通じて供給されるサーモントラウト及び魚卵を使用し、加工度の高い商品を提供することを目指すとしている。なお、26年6月期業績への影響は軽微としている。

■堺化学 <4078> 　3,625円　(+70円、+2.0％)

　堺化学工業 <4078> [東証Ｐ]が続伸。24日の取引終了後に、顔料級酸化チタン事業を終了するのに伴い、福島県いわき市の産業廃棄物最終処分場を大栄環境 <9336> [東証Ｐ]に譲渡すると発表。27年3月期に固定資産売却益約10億円を特別利益として計上するとしたことが好材料視された。

■日本取引所 <8697> 　1,881.5円　(+34.5円、+1.9％)

　日本取引所グループ <8697> [東証Ｐ]が続伸。25日正午ごろ、26年3月期の連結業績予想の上方修正を発表した。売上高予想を前回予想の1760億円から1980億円（前期比22.0％増）、最終利益予想を650億円から785億円（同28.5％増）に引き上げた。同時に期末配当予想を11円増額の36円としており、業況と株主還元姿勢を評価した買いが集まった。最近の市況動向を踏まえ、通期における1日の平均売買代金・取引高について見直したところ、株券等及び長期国債先物取引、日経平均株価指数オプション取引が前回予想を上回る見通しになった。年間配当予想は61円となり、株式分割後考慮ベースの前期実績から15円50銭の増配となる。

■雪印メグ <2270> 　3,305円　(+55円、+1.7％)

　雪印メグミルク <2270> [東証Ｐ]が続伸。24日の取引終了後に自社株691万6400株（消却前発行済み株数の9.78％）を3月31日付で消却すると発表したことが好感された。消却後の発行済み株数は6383万5455株となる。

※25日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

株探ニュース