前日に「買われた株！」総ザライ (1)　―本日につながる期待株は？―

■ステラファ <4888> 　855円　(+150円、+21.3％) ストップ高

　ステラファーマ <4888> [東証Ｇ]がストップ高。引き続き前日23日に発表した中国における頭頸部癌を対象とした第1例目となるBNCT（ホウ素中性子捕捉療法）による治療開始を好感した買いが入ったことに加えて、24日はBNCT用医薬品「ボロファラン（10B）」について、血管肉腫を対象として、厚生労働省に製造販売承認事項の一部変更申請を行ったと発表しており、好材料視された。血管肉腫は軟骨部腫瘍の血管系腫瘍に分類される稀な悪性腫瘍で、体のいたるところにできる可能性があり、最も発生頻度が高い部位が皮膚で高齢者の頭部皮膚に好発する疾患。同薬は23年12月に厚労省からオーファンドラッグ指定を受けていることから、承認審査手続きで優先審査を受けることができ、一般的な医薬品よりも短い期間で審査が進められる見込みという。なお、同件による26年3月期業績への影響は軽微としている。

■板硝子 <5202> 　485円　(+80円、+19.8％) ストップ高

　東証プライムの上昇率2位。日本板硝子 <5202> [東証Ｐ]がストップ高。24日前引け後、非公開化方針を正式発表した。米投資会社アポロ・グローバル・マネジメント  を割当先として総額1650億円の新株式を発行するとともに、株式併合によるスクイーズアウト（強制買い取り）を経て非公開化する。既存株主には1株当たり500円を交付する。11月をメドに上場廃止となる予定だ。このほか、主要金融機関による総額1400億円の債務の株式化も実施する。財務基盤の改善を図り、戦略投資によって長期的な成長軌道を確保する狙いがある。これら一連の内容は事前の報道で伝わっていたこともあり、同社株は24日朝方から買い注文を集め、気配値のまま制限値幅の上限に張り付いていた。発表を受け、東京証券取引所は同日付で板硝子株を監理銘柄（確認中）に指定した。

■売れるＧ <9235> 　608円　(+100円、+19.7％) ストップ高

　売れるネット広告社グループ <9235> [東証Ｇ]がストップ高。24日、子会社のビットコイン・セイヴァーが提供する暗号資産の復旧サービスにおいて、実業家の堀江貴文氏から依頼を受けた暗号資産イーサリアム（ETH）の解除・復旧に成功したと発表し、材料視されたようだ。堀江氏は大量のETHを取得していたが、ウォレットのパスワード紛失により長年アクセス不能の状態にあった。ビットコイン・セイヴァーにおいて独自の解析・復旧手法を用いて対応。ウォレットへのアクセス回復と暗号資産の完全な復旧に成功したという。

■ぷらっと <6836> 　941円　(+150円、+19.0％) ストップ高

　ぷらっとホーム <6836> [東証Ｓ]がストップ高。同社は24日、ブロックチェーンプロトコル技術の社会実装を推進する子会社のＴｈｉｎｇｓ　Ｒｅｖｏｌｕｔｉｏｎが本格的に事業展開を開始すると発表。これが株価を刺激したようだ。このほど事業内容やソリューションを掲載した専用ウェブサイトを公開。これにより、パートナー企業・事業会社との協業を加速し、サプライチェーン・物理資産管理・エンターテインメントをはじめ多様な産業領域でのRWA（リアルワールドアセット：現実世界の物理的資産）トークン化ソリューションの展開を開始するとしている。

■宮越ＨＤ <6620> 　650円　(+100円、+18.2％) ストップ高

　東証プライムの上昇率3位。宮越ホールディングス <6620> [東証Ｐ]がストップ高。同社は24日午前9時ごろ、中国子会社が深セン市で推進する「ワールド・イノベーション・センター（WIC）」プロジェクトに関し、中国の主要金融機関との間でシンジケートローン組成に向けた正式協議を開始すると発表。これが材料視されたようだ。WICプロジェクトの総投資額は約1100億円を見込んでおり、今回協議を進める融資枠はその大半をカバーする見通し。なお、融資条件や実行時期などの詳細については、決定次第速やかに開示するとしている。

■テラドローン <278A> 　3,395円　(+504円、+17.4％) ストップ高

　Ｔｅｒｒａ　Ｄｒｏｎｅ <278A> [東証Ｇ]がストップ高。政府が24日行われた閣議で、 ドローンの飛行規制を強化するドローン規制法改正案を閣議決定したことが伝わっている。重要施設周辺での規制区域を約300メートルから約1キロに拡大した。しかし、この規制強化については事前に織り込みが進んでいたため悪材料視されていなかった。市場関係者は「ドローンは 防衛関連としての側面で世界的に注目度が高いが、日本も日米首脳会談を経て、安保協力の観点から防衛費拡大が追い風となる。足もとの規制強化はドローンの進化に伴うセキュリティー強化の動きと捉えれば、ポジティブな捉え方も可能だ。また、今後信頼性の高い国産ドローンの活躍余地を高めるという流れも形成されやすい」（中堅証券ストラテジスト）としている。

■川崎地質 <4673> 　4,715円　(+700円、+17.4％) ストップ高

　川崎地質 <4673> [東証Ｓ]がストップ高。24日午前10時ごろに26年11月期の連結業績予想について、営業利益を4億5000万円から10億円（前期比50.4％増）へ、純利益を3億4000万円から7億4000万円（同19.4％増）へ上方修正し、減益予想から一転して増益予想としたことを好感した買いが入った。売上高は105億円（同17.4％減）の従来見通しを据え置いたものの、24年11月期に受注した大型案件に関して、想定していた追加コスト発生リスクが解消されたことが利益を押し上げる。また、例年は第2四半期及び第4四半期に売上高・利益が集中する季節変動の傾向があるものの、今期は第1四半期に大型案件における収益認識条件の達成に伴い、例年と比較して売上高及び利益が大きく計上されることも寄与する。

■東京海上 <8766> 　6,857円　(+1,000円、+17.1％) ストップ高

　東証プライムの上昇率4位。東京海上ホールディングス <8766> [東証Ｐ]がストップ高。23日の取引終了後、米バークシャー・ハサウェイ  グループとの戦略的パートナーシップの実施を発表。これをサプライズ視する動きとなった。東京海上はバークシャー子会社で再保険事業の中核会社であるナショナル・インデムニティー・カンパニーを割当予定先として、自社株4820万7200株を処分する。処分価格は1株5962円（処分価額の総額は約2874億円）。ナショナル・インデムニティー・カンパニーは東京海上の株式の2.49％を保有する。第三者割当の払込期間は4月8日から14日までを予定する。バークシャーグループは東京海上に対し戦略的な出資を実施するとともに、再保険分野での協業を推進。M＆Aなどでも提携し、共同投資の実行により持続的な事業拡大につなげる。あわせて東京海上は、バークシャー側への処分株数と同数となる取得総数4820万7200株（自己株式を除く発行済み株式総数の2.6％）、取得総額2874億円を上限とする自社株買いの実施も発表した。取得期間は4月1日から9月18日まで。第三者割当による自己株処分に伴う既存株主に対する希薄化を抑制する。

■オンコリス <4588> 　2,447円　(+247円、+11.2％)

　オンコリスバイオファーマ <4588> [東証Ｇ]が3日ぶり急反騰。23日の取引終了後に、米トランスポゾン・セラピューティクス社にライセンスアウトしたOBP-601（一般名：センサブジン）について、神経変性疾患治療薬としての用途特許が欧州で特許登録されたと発表しており、これを好感した買いが入った。トランスポゾン社は現在、進行性核上性麻痺（PSP）、筋萎縮性側索硬化症（ALS）、アルツハイマー病などを対象とした新たな臨床試験の開始を計画しているという。なお、今回の欧州での特許登録により、日本・米国・欧州・中国で同特許が登録されたことになる。

■コスモスイニ <8844> 　1,179円　(+118円、+11.1％)

　コスモスイニシア <8844> [東証Ｓ]が3日ぶり急反騰。3連休前の前週19日を境に大陰線を連続させて大きく下押す形となったが、24日は2営業日分の下げをまとめて返上する上値指向をみせた。都市部を中心にマンションの開発・販売を手掛けるほか、訪日外国人向けも含めたホテルなども積極展開し商機を捉えている。PERが5倍台、PBRが0.7倍台と極めて割安圏に放置されていたことで、バリューエーション評価に伴う株高修正余地も大きかった。そうしたなか、23日取引終了後に26年3月期業績予想の修正を発表、営業利益は従来予想の110億円から、118億円（前期比25％増）に増額した。ソリューション事業を中心とした利益率改善が寄与する。また、利益予想の上乗せとともに株主還元も強化し、今期年間配当を38円から44円（前期実績は30円）に大幅増配することも発表した。配当利回りは3.7％台と高い。低PER、低PBR、高配当利回りという3拍子揃ったバリュー株としての側面が投資マネーを誘引した。

■Ａｐｐｉｅｒ <4180> 　743円　(+62円、+9.1％)

　東証プライムの上昇率7位。Ａｐｐｉｅｒ　Ｇｒｏｕｐ <4180> [東証Ｐ]が3日ぶり急反発。23日の取引終了後に関東財務局に提出された大量保有報告書で、英ロンドンに拠点を置く投資顧問会社ゼナーアセットマネジメントの株式保有割合が5.06％から6.19％に上昇したことが判明しており、これを受けて需給思惑的な買いが入ったようだ。保有目的は「投資を主な目的とするが、状況に応じて運営及び資本の効率化に向けて、発行者の経営陣との意見交換や重要提案行為などを行う場合がある」としており、報告義務発生日は3月13日となっている。

■ジーエヌアイ <2160> 　2,968円　(+227円、+8.3％)

　ジーエヌアイグループ <2160> [東証Ｇ]が3日ぶり急反発。同社は24日、連結子会社のジャイア・セラピューティクス  が中国の国家薬品監督管理局（NMPA）傘下の医薬品審査センター（CDE）に対し、新薬承認申請を提出したと発表。これを手掛かりとした買いが入ったようだ。対象は主力開発候補品のB型慢性肝炎由来の肝線維症治療薬F351。すでにCDEとは申請前の事前審査を完了しており、更に優先審査の資格を得たうえで今回の提出に至った。ジャイア・セラピューティクスは今後、CDEと連携し、追加資料の要請があった場合は提出するなどの対応をする方針。本格的な実質審査プロセスに入る前に、CDEより申請受理番号が発行される見込みという。

■サンケン <6707> 　7,010円　(+498円、+7.7％)

　東証プライムの上昇率9位。サンケン電気 <6707> [東証Ｐ]が3日ぶり急反発。23日の取引終了後に関東財務局に提出された変更報告書で、香港に拠点を置く投資ファンド、オアシス・マネジメントの株式保有割合が7.81％から9.37％に上昇したことが判明しており、これを受けて思惑的な買いが入ったようだ。保有目的は「ポートフォリオ投資及び株主価値を守るため、重要提案行為を行うことがある」としており、報告義務発生日は3月13日となっている。

※24日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

株探ニュース