<動意株・13日>(大引け)=ファーマF、F-ブレイン、QPSHD、Syns、VNXなど

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 ファーマフーズ<2929.T>=後場急浮上。午後1時30分ごろに26年7月期の連結業績予想について、営業利益を15億円から20億円(前期比15.5%減)へ、最終利益を10億円から15億円(同4.1倍)へ上方修正したことが好感されている。売上高は680億円から670億円(同2.7%増)へ下方修正したものの、BtoC事業で主力ブランドである「ニューモシリーズ」の販売が堅調であることに加え、「ラクトロン錠」をはじめ、「てんらい清流錠」「ヘルスパンC錠2000」など新製品の売り上げが伸長したことが寄与した。また、グループ全体として、より資本効率を重視することで採算性が向上した。なお、同時に発表した1月中間期決算は、売上高324億4100万円(前年同期比8.7%増)、営業損益23億6100万円の赤字(前年同期6億2300万円の黒字)、最終損益18億2400万円の赤字(同2億2900万円の黒字)だった。

 フーバーブレイン<3927.T>=後場上げ幅拡大。午前11時30分ごろに、生成AIの高難度案件における開発と汎用AIパッケージを展開するProofX(東京都渋谷区)の議決権所有割合51.0%を3月25日付で取得し子会社化すると発表しており、好材料視されている。F-ブレインが中期経営計画で宣言した「日本発のAIガーディアン」への進化を目指すための重要な戦略投資と位置づけており、子会社化に伴いProofX社代表取締役CEOの夏目亮太氏をF-ブレインのCAIO(チーフAIオフィサー)に迎えることを発表。今後は経営の中枢においてAI戦略全般に関与するとともに、自社開発製品のAIエージェント化プロジェクトを主導するという。取得価額は3億3700万円。なお、26年3月期業績に与える影響は精査中としている。

 QPSホールディングス<464A.T>やSynspective<290A.T>=急伸。ともに宇宙関連銘柄と位置付けられており、複数の人工衛星を連携し一体運営する「衛星コンステレーション」の構築に関与する企業として知られている。読売新聞オンラインは13日、「政府は、ワシントンで今月予定される日米首脳会談で、米国が進める次世代型ミサイル防衛構想『ゴールデン・ドーム』への参加を伝える方向で調整に入った」と報じた。同構想はミサイル攻撃から米国の本土を守るため、宇宙空間への迎撃装置の配備を目指すものという。ゴールデン・ドーム構想の実現において、衛星コンステレーションは重要な役割を担うとの見方から、関連銘柄への物色意欲が高まった。スカパーJSATホールディングス<9412.T>やアクセルスペースホールディングス<402A.T>なども高い。

 VALUENEX<4422.T>=ストップ高。同社は12日の取引終了後、26年7月期第2四半期累計(25年8月~26年1月)の連結決算を発表。売上高は前年同期比64.6%増の4億2300万円、経常損益が6400万円の黒字(前年同期は1億2600万円の赤字)となった。大幅増益で黒字転換したことを好感した買いが集まっている。俯瞰解析アルゴリズムを活用したコンサルティング事業が好調に推移した。コスト削減も奏功し黒字化を果たした。

 サムコ<6387.T>=物色の矛先向かいストップ高。研究開発型の製造装置メーカーで、化合物半導体(次世代パワー半導体)にフォーカスしたオプトエレクトロニクス分野に強みを有するほか、高周波デバイス分野でも実績が高く、ニッチトップ企業としての存在感を高めている。12日取引終了後に発表した26年7月期上期(25年8月~26年1月)決算は売上高が前年同期比11%増の45億8700万円、営業利益が同4%増の10億2800万円と堅調だった。受注高の増勢が顕著で、AIデータセンター関連の旺盛な投資需要が同社の商機拡大につながっている。特に化合物半導体分野では光デバイス用途の需要が旺盛であり、同社の中期成長シナリオを後押ししている。決算発表を契機に同社の今後の成長期待が買いを呼び込む格好となった。

 マイポックス<5381.T>=大幅高で4日続伸。微細表面加工の液体研磨剤や精密研磨フィルムを主力とし、AIデータセンターの建設ラッシュに伴い光ファイバー用研磨剤で中期的な収益機会拡大への期待が大きい。また、ダイヤモンドウエハーの研磨加工などでも実績があり、マーケットの注目度が高まっている。そうしたなか、12日取引終了後、半導体ウエハーの12インチ対応CMP(化学機械研磨)受託ラインの構築が完了し、本格参入に向けた受託体制が整ったことを発表した。ライン稼働に伴い、従来の加工受託にとどまらない「高付加価値型モデル」を展開していく構えにある。これを材料視する買いを誘引した。

※未確認情報が含まれる場合があります。株式の売買は自己責任に基づいて、ご自身でご判断ください。

出所:MINKABU PRESS

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