前日に「売られた株！」総ザライ　―本日への影響は？―

■コスピブル <2033> 　49,070円　(-7,810円、-13.7％) 一時ストップ安

　ＮＥＸＴ　ＮＯＴＥＳ　韓国ＫＯＳＰＩ・ダブル・ブル　ＥＴＮ <2033> [東証EN]が3日ぶり急反落、一時ストップ安となった。この上場商品は韓国総合株価指数200の2倍の値動きを目指す上場投資証券（ETN）のこと。イラン情勢の緊迫が長期化するとの懸念が高まるなか、日本や韓国などのアジア株市場では急速にリスク回避ムードが広がった。アジアは中東からのエネルギー依存度が高い国も多く、ホルムズ海峡の事実上の封鎖や原油価格の高騰は経済に打撃となる。韓国株市場は直近まで 半導体株が牽引する格好で急上昇していた反動もあり、下落基調を強めた。なお、韓国総合株価指数200のマイナス1倍の値動きを目指すＮＥＸＴ　ＮＯＴＥＳ　韓国ＫＯＳＰＩ・ベア　ＥＴＮ <2034> [東証EN]という上場商品もあり、こちらは大幅高となった。

■アドテスト <6857> 　22,875円　(-2,835円、-11.0％)

　アドバンテスト <6857> [東証Ｐ]が急反落。前週末の米国株市場ではハイテク株を中心に広範囲に売りが広がり、特にフィラデルフィア半導体株指数（SOX指数）が4％近い暴落をみせるなど半導体セクターへの売りが顕著で全体相場を押し下げた。これを受け東京市場でも海外投資家のリスク許容度の急低下を映し、半導体主力株を中心に強い逆風となった。需給面では信用取引で買い向かった向きの個人投資家の投げ売りなども誘発する可能性があり、警戒ムードが強かった。

■ＳＢＧ <9984> 　3,541円　(-385円、-9.8％)

　ソフトバンクグループ <9984> [東証Ｐ]が3日ぶり急反落。前週末の米国株市場ではNYダウが一時900ドルを上回る下落となったほか、ハイテク株比率の高いナスダック総合株価指数は終値で1.6％安とダウを上回る下落率を示すなど軟調が目立っており、ナスダック指数との株価連動性の高い同社株にマイナスに作用した。米オープンＡＩへの巨額投資に関しては、新興AI企業であるアンソロピックの台頭に伴い市場でも評価が分かれている状況で、株価の重荷となっているという見方もあるようだ。一方、ソフトバンクＧの信用買い残はここ再び増勢基調にあり、直近信用倍率が11倍弱まで上昇していたことから、株式需給面からも潜在的な売り圧力として意識されやすかった。

■ＪＸ金属 <5016> 　3,683円　(-367円、-9.1％)

　ＪＸ金属 <5016> [東証Ｐ]が3日ぶり急反落。9日、銅の国内相対取引の目安となる建値を1万円引き下げ1トン＝212万円としたことが嫌気された。

■ソフトウェア <3733> 　11,700円　(-1,100円、-8.6％)

　ソフトウェア・サービス <3733> [東証Ｓ]が続急落。前週末6日の取引終了後、26年10月期第1四半期（11-1月）の連結決算を発表した。売上高が94億400万円（前年同期比3.9％増）、営業利益が15億1900万円（同16.1％減）となっており、嫌気した売りが出た。同社は医療情報システムの開発・販売・保守を手掛けるほか、同システムの導入に伴い必要となるサーバーなどハードウェアも販売している。11-1月期は比較的規模の大きい医療機関の稼働が重なったハードウェアが牽引し増収となったものの、稼働時期が期ずれとなる案件もあり、ソフトウェアの販売が減少。直近の半導体部材の需給逼迫など外部環境の影響も受け、大幅減益で着地した。なお、26年10月期通期業績予想は、売上高443億3800万円（前期比4.8％増）、営業利益87億9500万円（同4.8％増）の従来見通しを据え置いた。

■村田製 <6981> 　3,473円　(-310円、-8.2％)

　村田製作所 <6981> [東証Ｐ]が続急落。前週末6日の取引終了後に、自社のIT環境において、第三者による不正アクセスを確認したと発表しており、これが嫌気された。同社では、2月28日に不正アクセスの可能性を認識し初動調査を開始、3月1日に本格的な調査を開始した結果、第三者による不正なアクセスが行われ、社外関係者に関する情報及び自社に関する情報が不正に読み出された可能性があることを確認したという。同社では、危機対策本部を設置するとともに、外部のサイバーセキュリティー専門機関との連携を開始し、影響範囲の調査及び被害拡大防止のための対応を進めているとしているが、業績への影響は精査中としている。

■清水建 <1803> 　3,063円　(-215円、-6.6％)

　清水建設 <1803> [東証Ｐ]が続急落。前週末6日の取引終了後に、既存株主を売り出し人とする1413万7200株の売り出しを発表しており、需給面への影響を警戒した売りが出たようだ。資本政策で掲げる「27年3月末までに政策保有株式の残高を連結純資産の10％以下とする」取り組みのなかで、個人投資家層の拡大を目指すという。売出価格は3月16～18日のいずれかの日に決定する。

■ＱＰＳＨＤ <464A> 　1,946円　(-133円、-6.4％)

　ＱＰＳホールディングス <464A> [東証Ｇ]が続急落。前週末6日取引終了後、スカパーＪＳＡＴホールディングス <9412> [東証Ｐ]傘下のスカパーＪＳＡＴ、ミツウロコグループホールディングス <8131> [東証Ｓ]、ＭＳ＆ＡＤインシュアランスグループホールディングス <8725> [東証Ｐ]傘下の三井住友海上火災保険の3社を割当先とする新株式発行を実施すると発表した。発行価格は1株2088円。調達資金約152億円（手取り概算額）は小型SAR衛星の36機体制の早期実現に向けた設備投資（衛星の製造・打ち上げ費用）に充てる。スカパーＪＳＡＴとはこれまでの事業面での連携を更に深める狙いがある。ミツウロコＧ、三井住友海上ともさまざまな協業の形を目指していく方針。今後の事業展開への期待が高まる一方、目先は株式価値の希薄化を懸念する見方から売られたようだ。

■日本駐車場 <2353> 　265円　(-9円、-3.3％)

　日本駐車場開発 <2353> [東証Ｐ]が大幅反落。前週末6日の取引終了後、26年7月期第2四半期累計（8-1月）の連結決算を発表した。売上高が199億900万円（前年同期比8.1％増）、営業利益が44億3100万円（同6.3％増）だった。あわせて取得総数600万株（自己株式を除く発行済み株式総数の1.89％）、取得総額15億円を上限とする自社株買いを行うと開示したものの、市場全体がリスクオフムードのなか、これらを手掛かり視して買い向かう姿勢は限られた。1月中間期は駐車場事業とテーマパーク事業の売上高と営業利益は過去最高となった。月極駐車場の紹介依頼が増加したほか、遊園地や宿泊施設の利用者が増えた。自社株買いは取得期間を3月23日から5月31日までとし、東京証券取引所における市場買い付けで実施する。

■日曹達 <4041> 　3,835円　(-130円、-3.3％)

　日本曹達 <4041> [東証Ｐ]が3日ぶり大幅反落。前週末6日の取引終了後に、自社株149万3200株（消却前発行済み株数の2.63％）を3月31日付で消却すると発表したが、ほぼ全面安商状のなかで好感する動きは限定的だった。消却後の発行済み株数は5529万4534株となる。

■ＴＳＩＨＤ <3608> 　1,080円　(-19円、-1.7％)

　ＴＳＩホールディングス <3608> [東証Ｐ]が3日ぶり反落。前週末6日の取引終了後に発表した2月度の月次売上情報で、小売店とオンラインショップを合わせた既存店売上高は前年同月比6.6％増と3ヵ月ぶりに前年実績を上回ったものの、ほぼ全面安商状のなか、これを好感する動きは限定的だった。月後半の気温上昇に伴い、一部ブランドにおいて春物商品の販売が堅調に推移した。なお、前年は自社のブランド個別ECサイトを「mix.tokyo」に集約するため、10日ほどサイト移行に伴う休止期間があったことなども影響した。なお、全店売上高は同47.2％増だった。

※9日の下落率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋

株探ニュース