話題株ピックアップ【昼刊】：ローム、ＩＮＰＥＸ、アドバンテスト

■ジャパンディスプレイ <6740> 　49円　  +22 円 (+81.5％)　　11:30現在　 東証プライム 上昇率トップ
　ジャパンディスプレイ<6740>が急伸している。8日付の日本経済新聞朝刊で、「計５５００億ドル（約８６兆円）の対米投融資の新たな候補として、政府がジャパンディスプレイ（ＪＤＩ）に米国での最先端ディスプレー工場の運営を打診していることが分かった」と報じられており、これを好材料視した買いが入っている。米国内で液晶などの中国製への依存を疑問視する声が出ていることを受けてのことで、記事によると事業規模は１３０億ドル（約２兆円）を見込むとしている。

■オキサイド <6521> 　3,890円　  +320 円 (+9.0％)　　11:30現在
　オキサイド<6521>がカイ気配スタートとなっている。この日の寄り前に、量子コンピューター向けレーザー光源の販売を開始したと発表しており、これを好感した買いが流入している。同社が長年にわたり半導体ウエハ検査装置用レーザーで培ってきた技術を応用することで、量子コンピューター用途に求められる高出力・狭線幅・高安定性を高いレベルで実現したとしており、既に初号機の製品出荷を完了したという。

■ローム <6963> 　3,415円　  +172 円 (+5.3％)　　11:30現在　 東証プライム 上昇率2位
　ローム<6963>がほぼ全面安相場のなか逆行高している。引き続き前週末にデンソー<6902>が同社に対して買収を提案したと報じられたことが手掛かり材料となっている。ロームでは、「当社が発表したものではない」としながらも、「デンソーから本件を含む株式取得の提案を受領したのは事実」としており、「現時点で具体的に決定した事実はない。今後、新たに開示すべき事項が発生した場合には速やかに公表する」との旨のコメントを発表している。

■アイル <3854> 　2,499円　  +119 円 (+5.0％)　　11:30現在　 東証プライム 上昇率3位
　アイル<3854>が３日続伸している。前週末６日の取引終了後に、２６年７月期の連結業績予想について、営業利益を５２億５０００万円から５５億円（前期比１４．１％増）へ、純利益を３７億２５００万円から４０億５０００万円（同１６．１％増）へ上方修正し、あわせて配当予想を中間・期末各３０円の年６０円から中間３２円・期末３４円の年６６円（前期５０円）へ引き上げたことが好感されている。中堅・中小企業におけるＤＸ投資が活況を呈していることを受けて主力の販売・購買・在庫管理パッケージソフトウェア「アラジンオフィス」の大型案件の売り上げ進捗が堅調な一方、半導体不足によるサーバー納期遅延を見据えて売上高は２０７億円（同７．３％増）の従来見通しを据え置いた。ただ、生産性向上による売上総利益率の改善などがあり、利益は計画を上振れる見通しという。なお、同時に発表した１月中間期決算は、売上高１０３億６０００万円（前年同期比１２．１％増）、営業利益２８億３１００万円（同２５．３％増）、純利益１９億５６００万円（同２７．２％増）だった。

■ＩＮＰＥＸ <1605> 　4,168円　  +77 円 (+1.9％)　　11:30現在　 東証プライム 上昇率8位
　ＩＮＰＥＸ<1605>は小幅高。株価は一時４３２０円まで値を上げ、上場来高値を更新したが、上値では売りに押されている。米原油先物相場のＷＴＩ（ウエスト・テキサス・インターミディエート）の４月物は、日本時間の９日早朝７時過ぎに１バレル＝１１１ドル台に急騰。２２年７月以来、３年８カ月ぶりの水準に値を上げた。イラン最高指導者に、殺害されたハメネイ師の次男で反米保守強硬派のモジタバ・ハメネイ師が選出されたと伝わり、中東情勢への警戒感が強まった。ただ、株価は原油高を背景に上昇してきただけに利益確定売りも出ている様子だ。

■ヤクルト本社 <2267> 　2,621.5円　  +42.5 円 (+1.7％)　　11:30現在
　ヤクルト本社<2267>が全体波乱相場のなか反発に転じているほか、ダイドーグループホールディングス<2590>は３日続伸と気を吐いている。市場では「全面安のなかで半導体関連など日経平均に連動しやすい主力どころへの売りが特に際立っているが、一部の資金は緊急避難的に食品などのディフェンシブセクターにシフトしているようだ」（中堅証券ストラテジスト）としている。ＤｙＤｏについては前週４日に発表した２７年１月期の営業利益が前期比２．５倍の１０５億円予想と急回復見通しにあり、これが投資マネー流入の拠りどころとなっている。

■野村原油 <1699> 　579.9円　  +80 円 (+16.0％) ストップ高買い気配 　　11:30現在
　ＮＥＸＴ　ＦＵＮＤＳ　ＮＯＭＵＲＡ原油インデックス連動型上場投信<1699>、ＷｉｓｄｏｍＴｒｅｅ　ＷＴＩ　原油上場投資信託<1690>、ＷＴＩ原油価格連動型上場投信<1671>といった原油価格に連動する上場投信（ＥＴＦ）がカイ気配を切り上げている。米原油先物相場のＷＴＩ（ウエスト・テキサス・インターミディエート）の４月物は、日本時間の９日早朝７時過ぎに１バレル＝１１１ドル台に急騰。２２年７月以来、３年８カ月ぶりの水準に値を上げた。イラン最高指導者に、殺害されたハメネイ師の次男で反米保守強硬派のモジタバ・ハメネイ師が選出されたと伝わり、中東情勢への警戒感が強まった。トランプ米大統領がイランへ地上部隊を派遣することもあり得る、と述べたことも緊迫感を強めさせている。

■ソフトウェア・サービス <3733> 　11,070円　  -1,730 円 (-13.5％)　　11:30現在
　ソフトウェア・サービス<3733>は大幅続落している。前週末６日の取引終了後、２６年１０月期第１四半期（１１～１月）の連結決算を発表した。売上高が９４億４００万円（前年同期比３．９％増）、営業利益が１５億１９００万円（同１６．１％減）となっており、嫌気した売りが出ている。同社は医療情報システムの開発・販売・保守を手掛けるほか、同システムの導入に伴い必要となるサーバーなどハードウェアも販売している。１１～１月期は比較的規模の大きい医療機関の稼働が重なったハードウェアが牽引し増収となったものの、稼働時期が期ずれとなる案件もあり、ソフトウェアの販売が減少。直近の半導体部材の需給逼迫など外部環境の影響も受け、大幅減益で着地した。なお、２６年１０月期通期業績予想は、売上高４４３億３８００万円（前期比４．８％増）、営業利益８７億９５００万円（同４．８％増）の従来見通しを据え置いている。

■アドバンテスト <6857> 　22,410円　  -3,300 円 (-12.8％)　　11:30現在
　アドバンテスト<6857>、東京エレクトロン<8035>など半導体製造装置大手が軒並みウリ気配で始まったほか、フラッシュメモリー大手のキオクシアホールディングス<285A>も大口の売り注文に寄り付き商いが成立せず、気配値でのスタートを余儀なくされた。前週末の米国株市場ではハイテク株を中心に広範囲に売りが広がり、特にフィラデルフィア半導体株指数（ＳＯＸ指数）が４％近い暴落をみせるなど半導体セクターへの売りが顕著で全体相場を押し下げた。これを受け東京市場でも海外投資家のリスク許容度の急低下を映し、半導体主力株を中心に強い逆風となっている。需給面では信用取引で買い向かった向きの個人投資家の投げ売りなども誘発する可能性があり、警戒ムードが強い。

■ソフトバンクグループ <9984> 　3,486円　  -440 円 (-11.2％)　　11:30現在
　ソフトバンクグループ<9984>がウリ気配スタートで大きく下値を探る展開となっている。前週末の米国株市場ではＮＹダウが一時９００ドルを上回る下落となったほか、ハイテク株比率の高いナスダック総合株価指数は終値で１．６％安とダウを上回る下落率を示すなど軟調が目立っており、ナスダック指数との株価連動性の高い同社株にマイナスに作用している。米オープンＡＩへの巨額投資に関しては、新興ＡＩ企業であるアンソロピックの台頭に伴い市場でも評価が分かれている状況で、株価の重荷となっているという見方もあるようだ。一方、ソフトバンクＧの信用買い残はここ再び増勢基調にあり、直近信用倍率が１１倍弱まで上昇していたことから、株式需給面からも潜在的な売り圧力として意識されやすくなっている。

■清水建設 <1803> 　2,945.5円　  -332.5 円 (-10.1％)　　11:30現在
　清水建設<1803>が続急落。前週末６日の取引終了後に、既存株主を売り出し人とする１４１３万７２００株の売り出しを発表しており、需給面への影響を警戒した売りが出ているようだ。資本政策で掲げる「２７年３月末までに政策保有株式の残高を連結純資産の１０％以下とする」取り組みのなかで、個人投資家層の拡大を目指すという。売出価格は３月１６～１８日のいずれかの日に決定する。

■ＱＰＳホールディングス <464A> 　1,903円　  -176 円 (-8.5％)　　11:30現在
　ＱＰＳホールディングス<464A>は続落。前週末６日取引終了後、スカパーＪＳＡＴホールディングス<9412>傘下のスカパーＪＳＡＴ、ミツウロコグループホールディングス<8131>、ＭＳ＆ＡＤインシュアランスグループホールディングス<8725>傘下の三井住友海上火災保険の３社を割当先とする新株式発行を実施すると発表した。発行価格は１株２０８８円。調達資金約１５２億円（手取り概算額）は小型ＳＡＲ衛星の３６機体制の早期実現に向けた設備投資（衛星の製造・打ち上げ費用）に充てる。スカパーＪＳＡＴとはこれまでの事業面での連携を更に深める狙いがある。ミツウロコＧ、三井住友海上ともさまざまな協業の形を目指していく方針。今後の事業展開への期待が高まる一方、目先は株式価値の希薄化を懸念する見方から売られているようだ。

■日本駐車場開発 <2353> 　257円　  -17 円 (-6.2％)　　11:30現在
　日本駐車場開発<2353>は反落している。前週末６日の取引終了後、２６年７月期第２四半期累計（８～１月）の連結決算を発表した。売上高が１９９億９００万円（前年同期比８．１％増）、営業利益が４４億３１００万円（同６．３％増）だった。あわせて取得総数６００万株（自己株式を除く発行済み株式総数の１．８９％）、取得総額１５億円を上限とする自社株買いを行うと開示したものの、市場全体がリスクオフムードのなか、これらを手掛かり視して買い向かう姿勢は限られた。１月中間期は駐車場事業とテーマパーク事業の売上高と営業利益は過去最高となった。月極駐車場の紹介依頼が増加したほか、遊園地や宿泊施設の利用者が増えた。自社株買いは取得期間を３月２３日から５月３１日までとし、東京証券取引所における市場買い付けで実施する。

■高周波熱錬 <5976> 　1,348円　  -58 円 (-4.1％)　　11:30現在
　高周波熱錬<5976>が大幅続落している。前週末６日の取引終了後に、自社株１６９万株（消却前発行済み株数の４．９０％）を３月１９日付で消却すると発表したが、ほぼ全面安商状のなか、これを好感する動きは限定的のようだ。なお、消却後の発行済み株数は３２８０万５４００株となる。

■ＴＳＩホールディングス <3608> 　1,063円　  -36 円 (-3.3％)　　11:30現在
　ＴＳＩホールディングス<3608>が反落している。前週末６日の取引終了後に発表した２月度の月次売上情報で、小売店とオンラインショップを合わせた既存店売上高は前年同月比６．６％増と３カ月ぶりに前年実績を上回ったものの、ほぼ全面安商状のなか、これを好感する動きは限定的のようだ。月後半の気温上昇に伴い、一部ブランドにおいて春物商品の販売が堅調に推移した。なお、前年は自社のブランド個別ＥＣサイトを「ｍｉｘ．ｔｏｋｙｏ」に集約するため、１０日ほどサイト移行に伴う休止期間があったことなども影響した。なお、全店売上高は同４７．２％増だった。

●ストップ高銘柄
　ＷＴガソリン <1691> 　13,460円　  +3,000 円 (+28.7％) ストップ高 　　11:30現在
　ＮＥＸＴ　原油ブル <2038> 　2,595円　  +500 円 (+23.9％) ストップ高買い気配 　　11:30現在
　ＷＴ原油 <1690> 　2,261円　  +400 円 (+21.5％) ストップ高 　　11:30現在
　グリーンモンスター <157A> 　1,746円　  +300 円 (+20.8％) ストップ高 　　11:30現在
　ＷＴＩ原油 <1671> 　4,835円　  +700 円 (+16.9％) ストップ高買い気配 　　11:30現在
　など、10銘柄

●ストップ安銘柄
　大谷工業 <5939> 　7,060円　  -1,500 円 (-17.5％) ストップ安 　　11:30現在
　精工技研 <6834> 　23,730円　  -5,000 円 (-17.4％) ストップ安 　　11:30現在
　山一電機 <6941> 　7,610円　  -1,500 円 (-16.5％) ストップ安 　　11:30現在
　など、3銘柄

株探ニュース