前日に「売られた株！」総ザライ　―本日への影響は？―

■住友ファーマ <4506> 　1,959円　(-462.5円、-19.1％)

　東証プライムの下落率トップ。住友ファーマ <4506> [東証Ｐ]が続急落。同社は2日の取引終了後、新株発行登録を行うことを決議したと発表した。発行予定額は1400億円を上限として、3月10日から来年3月9日の間に発行を予定する。株式需給の悪化を警戒した売りがかさんだ。調達資金は研究開発や設備投資、投融資、運転資金及び有利子負債の返済に向けた資金に充当する。公募増資の実行で住友化学 <4005> [東証Ｐ]の議決権比率は低下する見通しだが、住友ファーマが住友化の連結子会社である点は変更がない見込みという。発行株式数は6000万株を上限とする予定。あわせて同社は26年3月期の業績予想の上方修正を発表した。北米セグメントにおいて過活動膀胱治療剤「ジェムテサ」などの販売が想定を上回り、円安効果もあって、今期の売上高予想を従来の見通しから200億円増額して4490億円（前期比12.6％増）、最終利益予想を100億円増額して1020億円（同4.3倍）に見直した。このほか29年3月期までの成長戦略も策定。自己資本比率について早期に50％超とし、ポジティブ・ネットキャッシュに回帰する方針などを示している。

■ワークマン <7564> 　6,810円　(-690円、-9.2％)

　ワークマン <7564> [東証Ｓ]が続急落。2日の取引終了後、2月度の既存店売上高が前年同月比23.2％増となったと発表した。2ヵ月連続で前年同月を上回り、伸び率は1月の10.8％から拡大した。販促施策の効果により、リカバリーウェアや春物衣料が伸長した。チェーン全店売上高は同29.1％増となった。もっとも、米国とイスラエルによるイランへの軍事行動開始を受けて外為市場ではリスク回避的なドル買いが進み、足もとでは1ドル＝157円台半ばと円安基調となった。円高メリット株と位置付けられるワークマンは円安が重荷となり買い向かう姿勢が限られた。更に、株価は2月に上昇を続けていたとあって、利益確定目的の売りが優勢となった。

■ＪＡＬ <9201> 　2,842.5円　(-195.5円、-6.4％)

　日本航空 <9201> [東証Ｐ]が続急落。同社は2日の取引終了後、26年3月期の連結業績・配当予想の修正を発表。今期の売上高予想は従来の見通しから230億円増額して2兆円（前期比8.5％増）、最終利益予想は80億円増額して1230億円（同14.9％増）に上方修正した。更に期末配当予想を4円増額し50円に見直した。一方、27年3月期の業績予想も公表し、来期の売上高は2兆950億円、最終利益は1100億円と今期の予想に対して最終減益を見込む。来期の利益計画に対して物足りなさが意識され、売りが膨らんだようだ。26年3月期の業績予想において直近の収入や営業費用の状況を反映した。年間配当予想は96円（前期は86円）となる。27年3月期に関しては単価の上昇や国内旅客収入と国際旅客収入の増加を見込む半面、営業費用面でベースアップといった人材面での投資の影響などを想定する。来期の年間配当は96円を維持する方針。加えて同社は30年度にEBIT（財務・法人所得税前利益）を3000億円（26年3月期見通しは2050億円）、35年度に3500億円以上を目標とする経営ビジョンを公表している。

■ＥＮＥＯＳ <5020> 　1,447.5円　(-96.5円、-6.3％)

　ＥＮＥＯＳホールディングス <5020> [東証Ｐ]が4日ぶり急反落。米国とイスラエルによるイランへの軍事攻撃と、ホルムズ海峡の封鎖が伝わり、原油相場の先高観が強まった。原油相場の上昇は石油関連株を押し上げる要因となる一方、ＥＮＥＯＳに対しては外資系証券による投資判断引き下げが伝わった。前日2日まで上昇が続いたことを受けた利益確定売りもかさみ、株価の重荷となったようだ。

■トヨタ <7203> 　3,702円　(-242円、-6.1％)

　トヨタ自動車 <7203> [東証Ｐ]が6日ぶり急反落。前日2日に同社やトヨタ不動産などによる陣営が豊田自動織機 <6201> [東証Ｐ]に対するTOB価格を引き上げたと発表。米エリオット・インベストメント・マネジメントが応募することで合意したことが明らかとなり、トヨタに対しては思惑的な買いが入って株価に上昇圧力が掛かった。一方、米国とイスラエルによるイランへの軍事行動の開始を機に、株式市場ではリスク回避ムードが台頭。3日は大型株全般に売りが優勢となっており、前日2日に逆行高となったトヨタも3日は下値を探る展開となった。

■サーラ <2734> 　1,153円　(-69円、-5.7％)

　サーラコーポレーション <2734> [東証Ｐ]が急落。2日の取引終了後、既存株主を売り出し人とする515万7100株の売り出しと、需要状況に応じて上限77万3500株のオーバーアロットメントによる売り出しを実施すると発表しており、株式需給の一時的な悪化を警戒した売りが出た。相手先の政策保有株式を縮減することで、課題と認識している株式流動性の向上を進める。売出価格は3月11～16日のいずれかの日に決める。同時に、株式需給への影響を緩和する観点から、取得総数200万株（自己株式を除く発行済み株式総数の3.11％）、取得総額30億円を上限とする自社株買いを開示した。東京証券取引所の市場買い付け及び自己株式立会外買付取引（ToSTNeT-3）で実施する。取得期間は3月4～5日及び4月11日～11月30日とする。

■伊藤園 <2593> 　2,838円　(-148.5円、-5.0％)

　伊藤園 <2593> [東証Ｐ]が続落。2日の取引終了後、26年4月期第3四半期累計（25年5月-26年1月）の連結決算を発表した。売上高は前年同期比5.1％増の3794億7700万円、営業利益は同10.3％減の159億6700万円、最終損益が8800万円の赤字（前年同期は113億6700万円の黒字）となった。2ケタの営業減益で着地し最終赤字に転落したとあって、嫌気されたようだ。原材料などコストの上昇が響いた。自動販売機事業での減損損失の計上により、最終赤字に転落した。

■小田急 <9007> 　1,732円　(-72円、-4.0％)

　小田急電鉄 <9007> [東証Ｐ]が6日ぶり大幅反落。ＳＢＩ証券が2日、小田急の目標株価を従来の1800円から1650円に引き下げた。投資判断は「中立」を継続する。交通事業は足もとで好調としながらも、百貨店が中期経営計画に対して下振れ気味であると指摘。株主還元や運賃改定申請といったイベントへの期待は残るとする一方で、中期計画における営業利益目標の超過達成は現時点では見込めないとの見方を示している。同証券は小田急の27年3月期営業利益予想を従来の558億2000万円から540億円に減額修正している。

■明和産 <8103> 　851円　(-25円、-2.9％)

　明和産業 <8103> [東証Ｐ]が続落。同社は2日の取引終了後、2月19日に決議した株式の売り出しに関し、売出価格を849円とすると発表した。同社の株価は売出価格にサヤ寄せをする動きをみせた。関連して同社は2月19日に発表した自社株買いの期間について、3月10日から10月30日までとすると発表した。

■コメリ <8218> 　3,565円　(-90円、-2.5％)

　コメリ <8218> [東証Ｐ]が続落。同社は2日、2月の月次状況を公表。既存店売上高は前年同月比0.2％減となり、2ヵ月ぶりに前年を下回った。これを嫌気した売りがかさんだようだ。既存店ベースで客数と客単価はともに0.1％減となった。全店ベースで売上高は0.7％増だった。ガーデニング用品や肥料など農業関連商品の販売が堅調だったが、前年の2月の寒波の影響で灯油や暖房用品、除雪用品などの販売が反動減となった。

※3日の下落率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋

株探ニュース