【明日の好悪材料】を開示情報でチェック! (2月24日発表分)
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【好材料】 ―――――――――――― ■ニチレイ <2871> [東証P] アセアン地域各社の経営管理を担う子会社を設立。 ■ジェイグループホールディングス <3063> [東証G] カフェの運営やコーヒーの焙煎加工・卸売を手掛けるマウンテンコーヒーの全株式を取得し子会社化する。 ■丸千代山岡家 <3399> [東証S] 前期配当を2円増額修正。 ■大木ヘルスケアホールディングス <3417> [東証S] SBIアラプロモと業務提携。5-アミノレブリン酸リン酸塩を活用したヘルスケア市場の拡大に向けた戦略的協業を開始する。 ■テクノマセマティカル <3787> [東証S] 独自アルゴリズム「DMNA」を使用した「リアルタイム音源分離ソフトウェアIP」を民生機器・産業機器向けに製品化し、提供を開始。 ■いい生活 <3796> [東証S] 3月31日現在の株主を対象に1→2の株式分割を実施。今期配当を1円増額修正。また、1月売上高は前年同月比15.5%増。 ■ステラ ケミファ <4109> [東証P] 韓国のSoulbrain Holdingsと資本業務提携し、高純度薬品事業で協業する。 ■Welby <4438> [東証G] 非開示だった今期営業は赤字縮小へ。 ■クレスコ <4674> [東証P] 制御系システム開発を手掛けるオフィスメーションの全株式を取得し子会社化する。 ■CAC Holdings <4725> [東証P] 産業廃棄物処理業者向け基幹システム「環境将軍R」などを手掛けるJEMSの株式78.2%を取得し子会社化する。 ■サイボウズ <4776> [東証P] 1月売上高は前年同月比17.0%増。 ■ケイファーマ <4896> [東証G] ニコン・セル・イノベーションとKP8011(亜急性期脊髄損傷)の再生医療等製品に関する企業治験に向けた製造委託について基本合意書を締結。 ■ケミプロ化成 <4960> [東証S] 東証が25日売買分から信用取引の臨時措置を解除する。日証金も増担保金徴収措置を解除。 ■イード <6038> [東証G] 自動車専門メディア「webCG」を運営するwebCGの全株式をカカクコム <2371> から取得し子会社化する。 ■NITTOKU <6145> [東証S] 片岡製作所のレーザ加工システム事業を吸収分割により譲り受ける。日本政策投資銀行との共同出資で新設子会社NITTOKU KYOTOを設立し、同社が事業を承継する。譲受価額は21億円。 ■アスタリスク <6522> [東証G] ワールド <3612> へRFIDリーダー「AsReader」を導入。 ■ニレコ <6863> [東証S] 発行済み株式数の5.16%にあたる40万0159株の自社株を消却する。消却予定日は3月17日。 ■ピアズ <7066> [東証G] ITエンジニア向けキャリア支援プラットフォーム「Forkwell」事業を承継する新設会社フォークウェルの株式81%を取得し子会社化する。取得価額は3.2億円。 ■めぶきフィナンシャルグループ <7167> [東証P] 今期経常を7%上方修正・最高益予想を上乗せ、配当も2円増額。 ■西松屋チェーン <7545> [東証P] 2月既存店売上高は前年同月比1.3%増と3ヵ月ぶりに前年実績を上回った。 ■永大産業 <7822> [東証S] 大阪市住之江区に保有する固定資産の売却に伴い、27年3月期第4四半期に売却益12億円を特別利益に計上する。 ■丸井グループ <8252> [東証P] 日本のアニメ・マンガ文化の体験型ビジネスをグローバルで展開するAniqueと資本業務提携。 ■筑邦銀行 <8398> [福証] TOBが成立した久光製薬 <4530> の株式売却益20.8億円を26年3月期第4四半期に計上する。 ■南日本銀行 <8554> [福証] 今期経常を44%上方修正、配当も15円増額。 【悪材料】 ―――――――――――― ■イビデン <4062> [東証P] 既存株主による687万4700株の売り出しと、オーバーアロットメントによる上限103万1100株の売り出しを実施する。売出価格は3月4日から9日までの期間に決定される。 ■日本製鉄 <5401> [東証P] 総額5500億円のユーロ円建て新株予約権付社債(転換社債=CB)を発行する。調達資金はUSスチール買収に伴うブリッジローンの返済に充てる。 ■高島屋 <8233> [東証P] 今期最終を一転赤字に下方修正。 【好悪材料が混在】 ――――――――― ■丸大食品 <2288> [東証P] 既存株主による192万2000株の売り出しと、オーバーアロットメントによる上限28万8200株の売り出しを実施する。売出価格は3月4日から9日までの期間に決定される。一方、発行済み株式数(自社株を除く)の2.66%にあたる65万株(金額で13億円)を上限に自社株買いを実施する。買い付け期間は売出価格等決定日の6営業日から9月30日まで。 ※2月24日大引け後の発表分を一部抜粋。一部プレスリリースなど含む [2026年2月24日] 株探ニュース