前週末20日に「売られた株！」総ザライ　―本日への影響は？―

■住友ファーマ <4506> 　2,475.5円　(-457.5円、-15.6％)

　東証プライムの下落率トップ。住友ファーマ <4506> [東証Ｐ]が急反落。前日19日に厚生労働省の専門部会が、同社のパーキンソン病向け治療薬候補「アムシェプリ」など iPS細胞を活用した再生医療製品の製造販売を了承したことが材料視されたが、株価は2月中旬以降マドを開けて買われるなど人気化していたことで、目先筋の利食い急ぎの動きが反映されたようだ。また、大阪大学発バイオベンチャーのクオリプス <4894> [東証Ｇ]が開発しているiPSを活用した心不全向け心細胞シート「リハート」も同日に製造販売が了承された。しかし、クオリプスも前日19日までに株価を大きく上昇させていたことから、20日は上値を買い進む主体が見当たらず大幅安に売り込まれる展開となっていた。治療に関するiPS細胞製品の実用化は世界初となるだけに、いずれも注目度が高かったが、期待を先に織り込んだ分の反動が出たようだ。

■三井住友ＦＧ <8316> 　5,963円　(-166円、-2.7％)

　三井住友フィナンシャルグループ <8316> [東証Ｐ]が反落。米資産運用会社のブルー・アウル・キャピタル  が一部の個人投資家向けのプライベートクレジットファンドに関し解約の制限を発表。これを受けて19日の米株式市場でブルー・アウル・キャピタルの株価が急落し、影響は他の金融株に及んだ。東京市場において銀行株は米金融セクター安が重荷となり、売りが優勢となった。

■明和産 <8103> 　943円　(-20円、-2.1％)

　明和産業 <8103> [東証Ｐ]が3日ぶり反落。19日取引終了後、既存株主である三菱商事 <8058> [東証Ｐ]とＡＧＣ <5201> [東証Ｐ]、日本マスタートラスト信託銀行（三菱ケミカル株式会社退職給付信託口）による株式売り出しを実施すると発表した。売り出し株数は680万株で、需要状況に応じて上限102万株のオーバーアロットメントによる売り出しを行う。売り出し価格は3月2～6日のいずれかの日に決定する。これを受け、株式需給の悪化が懸念された。

■東エレク <8035> 　43,960円　(-670円、-1.5％)

　東京エレクトロン <8035> [東証Ｐ]が反落。前日19日の米国株市場ではエヌビディア  はほぼ横ばいで引けたが、そのほかではアドバンスト・マイクロ・デバイシズ  、サンディスク  が高い一方でマイクロンテクノロジー  、インテル  が下げるなど高安まちまちだった。半導体銘柄で構成されるフィラデルフィア半導体株指数（SOX指数）は反落となっていた。来週25日にエヌビディアの11-1月期決算発表を控えており、その内容を見極めたいとの思惑が買い手控えにもつながっており、東京市場もそのムードを引き継いでいた。もっとも、国内では時価総額の大きい半導体製造装置関連株にも跛行色が見られた。

■ＩＮＰＥＸ <1605> 　3,677円　(-42円、-1.1％)

　ＩＮＰＥＸ <1605> [東証Ｐ]が5日ぶり反落。19日の米原油先物相場はWTI（ウエスト・テキサス・インターミディエート）の3月限が前日18日比1.24ドル高の1バレル＝66.43ドルと上昇した。一時、66.90ドルと25年8月初旬以来、6ヵ月半ぶりの水準に値を上げた。トランプ米大統領は19日、イランへの軍事攻撃について「10日間で明らかになる」と発言。米国とイランの関係緊迫による地政学リスクが高まるなか、原油価格は上昇した。ただ、ＩＮＰＥＸは前日19日まで4日続伸しており、全体相場が下落するなか利益確定売りが優勢となった様子だ。

※20日の下落率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋

株探ニュース