話題株ピックアップ【夕刊】（1）：メイコー、古河電、川重

■メイコー <6787> 　16,140円　  +3,000 円 (+22.8％) ストップ高 　　本日終値　 東証プライム 上昇率トップ
　メイコー<6787>がストップ高の水準となる前営業日比３０００円高の１万６１４０円で買われ、昨年来高値を大幅に更新。前週末６日の取引終了後、２６年３月期第３四半期累計（４～１２月）の連結決算の発表にあわせて、通期業績予想を上方修正した。売上高予想を前回予想の２２３０億円から２３５０億円（前期比１３．６％増）、営業利益予想を２３５億円から２５０億円（同３１．０％増）、最終利益予想を１８０億円から２００億円（同３４．０％増）に引き上げた。期末配当予想は２５円増額の７０円とし、業況と配当予想の増額修正を好感した買いが集まった。年間配当予想は１１５円（前期は８８円）となる。収益性が高いビルドアップ基板を中心に受注が好調に推移している。為替が円安基調であることも踏まえた。４～１２月期は売上高が１７２０億３３００万円（前年同期比１３．４％増）、営業利益が１７５億３００万円（同１９．５％増）、最終利益が１４７億７８００万円（同１７．７％増）だった。

■古河電気工業 <5801> 　17,500円　  +3,000 円 (+20.7％) ストップ高 　　本日終値　 東証プライム 上昇率2位
　古河電気工業<5801>は後場上げ幅を拡大し、ストップ高をつけた。この日午後２時ごろ、２６年３月期連結業績予想について売上高を１兆２０００億円から１兆３０００億円（前期比８．２％増）へ、純利益を３６０億円から５４０億円（同６１．９％増）へ上方修正すると発表した。配当予想も１２０円から１６０円（前期１２０円）に増額した。これを好感した買いが集まっている。円安による収益押し上げ効果を見込んだ。自動車部品事業でワイヤハーネスの売り上げが堅調に推移し、情報通信ソリューション事業でデータセンター向け投資需要の継続を背景に関連製品の販売が伸長。エネルギーインフラ事業で電力ケーブルや産業電線・機器の販売が堅調に推移しており、これら各事業の状況も織り込んだ。加えて、退職給付制度の改定に伴う特別利益約１３０億円の計上が寄与する見通し。

■日本電子材料 <6855> 　6,030円　  +1,000 円 (+19.9％) ストップ高 　　本日終値
　日本電子材料<6855>がストップ高。半導体検査用プローブカードの専業メーカー大手で商品競争力が高く、グローバルニッチトップの一角に位置する。業績も最先端ＡＩ半導体であるＨＢＭ（高帯域幅ＤＲＡＭ）向けプローブカードなどが牽引し、会社側想定を上回って絶好調に推移している。前週末６日取引終了後に２６年３月期業績予想の修正を発表、営業利益は従来予想の４８億円から６５億円（前期比４１．８％増）に大幅増額、４期ぶりに過去最高利益を大幅更新する見通しとなった。好業績を背景に株主還元も強化し、今期年間配当を従来計画の６０円から８０円に２０円上乗せすることを併せて発表、前期実績比でも１０円の増配となり、これも株価上昇を強力に後押しする格好となった。

■フルヤ金属 <7826> 　4,995円　  +700 円 (+16.3％) ストップ高 　　本日終値　 東証プライム 上昇率4位
　フルヤ金属<7826>はストップ高。前週末６日の取引終了後、２６年６月期第２四半期累計（７～１２月）の連結決算の発表にあわせて、通期業績予想を上方修正した。売上高予想を前回予想の６４０億円から８８０億円（前期比５３．４％増）、営業利益予想を１００億円から１６５億円（同７３．０％増）、最終利益予想を６０億円から１１０億円（同７０．１％増）に引き上げた。最終利益は減益予想から一転、増益を見込み、営業・経常・最終利益はいずれも過去最高益を更新する計画。好業績を評価した買いが集まっている。期末一括配当予想については４５円増額の１２０円（前期は９６円）とする。同社は主に工業用貴金属を製造・販売する。エレクトロニクス市場や通信市場での設備投資が活発ななか、データセンター需要を追い風に電子部門、薄膜部門の好調が続く。また、主要な貴金属原材料の販売を手掛けるサプライチェーン支援部門が当初の想定を上回る。１２月中間期は売上高が４３９億円（前年同期比６３．７％増）、営業利益が７４億４３００万円（同２６．９％増）、最終利益が５０億１１００万円（同２８．７％増）だった。

■川崎重工業 <7012> 　16,955円　  +2,305 円 (+15.7％)　　本日終値　 東証プライム 上昇率5位
　川崎重工業<7012>が後場に入り一段高し上場来高値を更新。午前１１時３０分ごろに、３月３１日を基準日として１株を５株に株式分割すると発表。あわせて期末配当予想を７５円から９１円へ引き上げ、年間配当予想を１６６円（前期１５０円）としたことが好感された。また、２６年３月期の連結業績予想について、売上高２兆３４００億円（前期比９．９％増）は従来予想を据え置きつつ、最終利益を８２０億円から９００億円（同２．３％増）へ上方修正した。二輪や四輪バギーなどンパワースポーツ＆エンジン事業は米国における競争環境激化を背景とした採算性の低下で下方修正したものの、航空宇宙システム事業やエネルギーソリューション＆マリン事業は採算性が向上し上振れる見通し。更に価格転嫁や固定費の低減、円安効果なども最終利益を押し上げる。なお、同時に発表した第３四半期累計（４～１２月）決算は、売上高１兆５６１４億円（前年同期比１０．９％増）、純利益６６５８億５３００万円（同４９．１％増）だった。

■住友精化 <4008> 　6,220円　  +740 円 (+13.5％)　　本日終値　 東証プライム 上昇率7位
　住友精化<4008>が急伸。午後２時ごろに２６年３月期の連結業績予想について、売上高を１４５０億円から１４８０億円（前期比０．３％増）へ、営業利益を１１３億円から１５０億円（同４０．０％増）へ、純利益を４４億円から７０億円（同１７．４％増）へ上方修正し、あわせて期末配当予想を１００円から１２０円へ引き上げ年間配当予想を２２０円（前期２００円）としたことが好感された。従来予想の前提に比べて為替が円安で推移していることに加えて、原燃料価格が主に海外の製造拠点において下落していることや水溶性ポリマーなどの販売が増加していることが要因という。なお、同時に発表した第３四半期累計（４～１２月）決算は、売上高１１１６億６７００万円（前年同期比０．９％減）、営業利益１０３億１１００万円（同１８．７％増）、純利益４９億８４００万円（同２７．８％減）だった。同時に、３月３１日を基準日として１株を５株に株式分割すると発表しており、これも好材料視された。投資単位当たりの金額を引き下げることで投資家により投資しやすい環境を整えるとともに、株式の流動性の向上と投資家層の拡大を図ることが目的としている。

■千代田化工建設 <6366> 　1,553円　  +179 円 (+13.0％)　　本日終値
　6日に決算を発表。「4-12月期(3Q累計)経常が3.3倍増益で着地・10-12月期も8.2倍増益」が好感された。
　千代田化工建設 <6366> [東証Ｓ] が2月6日大引け後(15:30)に決算を発表。26年3月期第3四半期累計(4-12月)の連結経常利益は前年同期比3.3倍の831億円に急拡大し、通期計画の880億円に対する進捗率は94.4％に達し、5年平均の76.2％も上回った。

■東亜建設工業 <1885> 　4,200円　  +455 円 (+12.2％)　　本日終値　 東証プライム 上昇率9位
　東亜建設工業<1885>の物色人気継続、前週末まで５連騰と騰勢を強めていたが、きょうも上値指向を継続。海洋土木大手で東南アジアなど海外展開にも注力するが、国内外ともに利益拡大基調を強め、足もとの業績は会社側の想定を超えて好調に推移している。そうしたなか前週末６日取引終了後、２６年３月期通期予想の修正を発表した。営業利益は従来予想の２１５億円から２３１億円（前期比１２％増）に増額、２ケタ成長で過去最高利益を更新する見通し。年間配当も従来計画の７７円に１５円上乗せし９２円とすることも併せて発表、前期実績からは１６円の大幅増配となる。これらを好感する買いを呼び込む状況となっている。

■東洋合成工業 <4970> 　9,480円　  +960 円 (+11.3％) 一時ストップ高 　　本日終値
　6日に決算を発表。「10-12月期(3Q)経常は11％増益」が好感された。
　東洋合成工業 <4970> [東証Ｓ] が2月6日大引け後(15:30)に決算を発表。26年3月期第3四半期累計(4-12月)の経常利益(非連結)は前年同期比35.9％減の19.9億円に落ち込んだが、通期計画の26億円に対する進捗率は76.5％に達し、5年平均の74.1％も上回った。

■日本金銭機械 <6418> 　1,141円　  +111 円 (+10.8％)　　本日終値
　日本金銭機械<6418>が急反発。前週末６日の取引終了後に、２６年３月期の連結業績予想について、営業利益を１４億円から２６億円（前期比４７．１％減）へ、純利益を３２億円から５０億円（同３１．２％増）へ上方修正したことが好感された。足もとの状況から、遊技場向機器セグメントが従来予想を下回るものの、グローバルゲーミングセグメントで北米地域向けのゲーミング機器搭載用の紙幣識別機ユニットなどの収益性の高い製品の販売が増加しており、売上高は３１０億円（同１８．０％減）の従来見通しを据え置くものの、営業利益は従来予想を上回る見通し。また、従来は円高を想定していた為替相場が円安に推移していることから為替差益が発生する見込みであることも最終利益を押し上げる。なお、同時に発表した第３四半期累計（４～１２月）決算は、売上高２３４億３０００万円（前年同期比２２．７％減）、営業利益２２億８５００万円（同５２．４％減）、純利益４９億７６００万円（同２１．５％増）だった。

株探ニュース