話題株ピックアップ【夕刊】（1）：フォーラムＥ、アイスタイル、ブラザー

■フォーラムＥ <7088> 　1,590円　  +300 円 (+23.3％) ストップ高 　　本日終値　 東証プライム 上昇率2位
　フォーラムエンジニアリング<7088>はストップ高。米投資ファンドＫＫＲ傘下のＫＪ００３（東京都千代田区）が１０日の取引終了後、フォーラムＥの非公開化を目指してＴＯＢを実施すると発表したことを受けて、ＴＯＢ価格１７１０円にサヤ寄せする格好となっている。買い付け予定数は３３５０万９７４１株（下限１５６１万３５００株、上限設定なし）で、買付期間は１１月１１日から１２月２３日まで。ＴＯＢ成立後、フォーラムＥ株は所定の手続きを経て上場廃止となる予定で、この発表を受けて東京証券取引所は同社株を１１月１０日付で監理銘柄（確認中）に指定している。なお、フォーラムＥは今回のＴＯＢに対して賛同の意見を表明し、株主に応募を推奨している。

■アイスタイル <3660> 　508円　  +60 円 (+13.4％) 一時ストップ高 　　本日終値　 東証プライム 上昇率4位
　アイスタイル<3660>が３連騰。１０日の取引終了後に発表した第１四半期（７～９月）連結決算が、売上高１８４億４２００万円（前年同期比２２．６％増）、営業利益１０億３９００万円（同３６．４％増）、純利益６億４８００万円（同７．６％増）と大幅営業増益となったことが好感された。化粧品ＥＣサイト「＠ｃｏｓｍｅ　ＳＨＯＰＰＩＮＧ」や化粧品専門店「＠ｃｏｓｍｅ　ＳＴＯＲＥ」などを展開するリテール事業で、名古屋新店を含む旗艦店やＥＣの伸長により増収・増益を継続したことに加えて、美容総合サイト「＠ｃｏｓｍｅ」を基盤に化粧品ブランド向けの広告ソリューションを手掛けるマーケティング支援事業がリテール事業とのシナジーで更に成長したことが牽引。香港旗艦店「＠ｃｏｓｍｅ　ＨＯＮＧ　ＫＯＮＧ」のオープン前費用があったものの、これを吸収して大幅増益となった。なお、２６年６月期通期業績予想は、売上高８３０億円（前期比２０．７％増）、営業利益３８億円（同２０．１％増）、純利益２６億５０００万円（同１３．９％増）の従来見通しを据え置いている。

■ブラザー工業 <6448> 　2,988円　  +342.5 円 (+13.0％)　　本日終値　 東証プライム 上昇率5位
　ブラザー工業<6448>は投資マネーが集中、ここ２６００円台でのもみ合いが続いていたが、目先は５日移動平均線を足場に上放れる動きを明示している。１０日取引終了後、２６年３月期業績予想の修正を発表、最終利益は従来予想の５５０億円から６３０億円（前期比１５％増）に大幅増額した。これに伴い同利益は４期ぶりの過去最高益更新となる見通しだ。トップラインが会社側の想定を上回って好調に推移するなか、外国為替市場での円安進行によるメリットが生じていることが背景。同日に、独工業用ミシン開発・販売会社のコンラート・ブッシュから自動車部品向け事業を譲受することも開示しており、業容拡大に向けた期待も株高を後押ししている。

■ヨコオ <6800> 　1,971円　  +167 円 (+9.3％)　　本日終値　 東証プライム 上昇率6位
　ヨコオ<6800>が後場急伸。同社はきょう正午ごろ、２６年３月期通期の連結業績予想を修正。営業利益の見通しは従来の３０億円から４０億円（前期比５．４％減）に引き上げた。売上高予想も８４０億円から８７５億円（同５．６％増）に上方修正。上半期実績や第３四半期以降の受注見込み、想定為替レートを円安方向（１ドル＝１４０円から１４５円に修正）に見直したことに加え、主にＣＴＣ（主要製品：半導体検査用ソケット及びプローブカード）セグメントにおける増収及び製品ミックス改善に伴う利益率改善などが要因だとしている。また、中間配当と期末配当をそれぞれ従来計画比１円増額の２５円にすることもあわせて発表。これにより、年間配当は５０円（前期は４８円）となる。

■山一電機 <6941> 　6,020円　  +500 円 (+9.1％) 一時ストップ高 　　本日終値　 東証プライム 上昇率7位
　山一電機<6941>の上げ足が鮮烈、上場来高値圏を舞い上がる展開となっておりマーケットの注目度が一段と高まっている。半導体検査用やコネクター・実装用として使うＩＣソケットで世界シェア約４０％を有するグローバルニッチトップだが、ＡＩデータセンター向け新製品の好調などが牽引し、業績は絶好調に推移している。２６年３月期業績予想については営業利益段階で８５億円から９３億円（前期比１３％増）に修正したほか、年間配当も従来計画の９０円から１０５円（前期実績は８９円）に引き上げるなど株主還元にも抜かりなく、投資価値向上に対する思惑が波状的な買いを引き寄せている格好だ。特に、ここ世界的にマーケットの関心を集めている「フィジカルＡＩ」に関しては、ロボット向けコネクターソリューションで同社の商機が一段と高まることへの期待が大きい。

■鹿島 <1812> 　5,664円　  +461 円 (+8.9％)　　本日終値　 東証プライム 上昇率8位
　鹿島<1812>が急伸。正午ごろに２６年３月期の連結業績予想について、売上高を２兆９５００億円から３兆円（前期比３．０％増）へ、営業利益を１５９０億円から２０２０億円（同３３．０％増）へ、純利益を１３００億円から１５５０億円（同２３．２％増）へ上方修正し、あわせて期末配当予想を５６円から７６円へ引き上げ年間配当予想を１３２円（前期１０４円）としたことを好感した買いが流入した。大型工事を中心とした順調な進捗により、土木・建築両事業で売上高及び売上総利益率が向上していることが要因。また、国内関係会社で建設事業の順調な進捗に加えて、不動産販売事業の収益性が向上していることも寄与する。なお、同時に発表した９月中間期決算は、売上高１兆３７２９億円（前年同期比３．９％増）、営業利益１０８６億７２００万円（同２．３倍）、純利益７７３億２８００万円（同２．２倍）だった。

■ピーエス <1871> 　2,060円　  +161 円 (+8.5％)　　本日終値　 東証プライム 上昇率10位
　ピーエス・コンストラクション<1871>が後場に急伸し、１９９５年以来の高値圏に浮上した。同社は１１日午後２時、２６年３月期第２四半期累計（４～９月）の連結決算の発表とともに、通期の業績予想を見直し、最終利益予想を６２億円から７９億円（前期比３．９％減）に引き上げた。期末配当予想も増額修正しており、評価された。今期の売上高予想は１４２０億円から１４６０億円（同７．６％増）に上方修正した。手持ち工事の進捗や設計変更の獲得が寄与。土木事業で原価改善効果も出て、業績予想に反映した。期末配当予想は従来の見通しから２２円増額の６２円に見直した。年間配当予想は１０２円（前期比３０円増配）となる。９月中間期の売上高は７３０億５１００万円（前年同期比１２．６％増）、最終利益は４３億６３００万円（同１６．９％増）だった。

■エスケーエレ <6677> 　3,155円　  +242 円 (+8.3％)　　本日終値
　エスケーエレクトロニクス<6677>が大幅高で、年初来高値を更新した。同社は１０日取引終了後、２６年９月期通期の連結業績予想を公表。営業利益の見通しを前期比１９．４％増の４６億円としていることや、期末一括配当計画を前期比２２円増配の１５２円としていることが好感されたようだ。売上高は同４．５％増の３０５億円を見込む。有機ＥＬパネル用フォトマスクは、パネルメーカーから高精度・高精細な技術への期待が更に高まり、新たな第８世代有機ＥＬパネル工場向け需要が増加するとみている。

■プロネクサス <7893> 　1,178円　  +87 円 (+8.0％)　　本日終値
　プロネクサス<7893>は大幅高で３日続伸。１０日の取引終了後に自社株買いを実施すると発表しており、これを好感した買いが入った。上限を１００万株（自己株式を除く発行済み株数の３．９２％）、または１０億円としており、取得期間は１１月１１日から来年６月２３日まで。資本効率の向上や経営環境の変化に対応した機動的な資本政策の実施、株主への一層の利益還元を目的に実施する。また、同時に発表した９月中間期連結決算が、売上高１８４億２１００万円（前年同期比３．０％増）、営業利益３０億１８００万円（同４．６％減）、純利益２０億７１００万円（同３３．９％減）と減益だったものの、各利益が通期計画を上回って着地したことも好材料視された。個人投資家数の増加に伴い株主総会招集通知の印刷部数が増加したことに加えて、会計コンサルティングファームのＪＢＡホールディングスを８月に連結子会社化したことや、決算支援・開示書類作成に係るアウトソーシングサービスが伸長したことが売り上げ増を牽引。また、子会社シネ・フォーカスにおける医学会・展示会や企業関連のイベント支援も受注も拡大した。開示書類作成支援システムのバージョンアップに係る費用や営業体制強化に伴う人件費の増加により減益を余儀なくされたが、通期計画は上回った。なお、２６年３月期通期業績予想は、売上高３１８億円（前期比２．６％増）、営業利益２８億円（同１３．４倍）、純利益１８億円（同４．０倍）の従来見通しを据え置いている。

■朝日放送ＨＤ <9405> 　788円　  +54 円 (+7.4％)　　本日終値
　朝日放送グループホールディングス<9405>が大幅高で４日続伸。１０日の取引終了後に２６年３月期の連結業績予想について、売上高を９２５億円から９２７億円（前期比０．８％増）へ、営業利益を２７億円から３６億円（同３８．９％増）へ、最終利益を３１億円から４１億円（同６３．８％増）へ上方修正し、あわせて配当予想を中間６円・期末８円の年１４円から中間８円・期末１０円の年１８円に引き上げたことが好感された。主力の放送・コンテンツ事業で、テレビスポット収入が上振れて推移していることに加えて、投資有価証券売却益の計上を見込むことが要因としている。なお、同時に発表した９月中間期決算は、売上高４６６億８７００万円（前年同期比１２．１％増）、営業利益１２億８０００万円（前年同期１１億６０００万円の赤字）、最終利益２４億２００万円（同８億５２００万円の赤字）だった。

株探ニュース