前日に「買われた株！」総ザライ　―本日につながる期待株は？―

■クラダシ <5884> 　620円　(+100円、+19.2％) ストップ高

　クラダシ <5884> [東証Ｇ]がストップ高。4日の取引時間中、同社が実施する第三者割当増資を通じ、日本郵政 <6178> [東証Ｐ]傘下の日本郵便がクラダシ株を引き受けることが、同日に提出された有価証券届出書により明らかとなり、クラダシ株はストップ高に買われた。クラダシは4日取引終了後の適時開示で、日本郵便との資本・業務提携契約の締結を公表。フードロス商品の販売拡大や新サービスの開発、物流・ロジスティクス分野での協業推進に取り組む方針を示している。日本郵便は議決権割合の10.02％を保有する第2位の株主となる見通し。クラダシ株に対しては、日本郵便のリソース活用による事業拡大を期待した買いが継続した。

■オルガノ <6368> 　10,600円　(+1,500円、+16.5％) ストップ高

　東証プライムの上昇率トップ。オルガノ <6368> [東証Ｐ]がストップ高。水処理エンジニアリング事業を主力展開し、半導体業界向け純水製造装置で高い商品競争力を誇っている。4日取引終了後、26年3月期通期業績予想の修正を発表、売上高は従来予想の1750億円（前期比7％増）を据え置いたが、営業利益は315億円から340億円（同9％増）に増額した。営業利益は前期比ほぼ横ばいの見通しから2ケタ近い増益に修正されたことで、これを好感する買いを引き寄せていた。既に受注した大型プラントで資材コストの削減など合理化努力が利益率改善に寄与する見通し。株価は7月16日に9720円の上場来高値を形成後に調整を入れたが、再び青空圏への浮上を視界に捉えていた。

■パーカー <9845> 　1,160円　(+159円、+15.9％)

　パーカーコーポレーション <9845> [東証Ｓ]が3日続急騰。同社は4日の取引終了後、26年3月期第1四半期（4-6月）の連結決算を発表。売上高が前年同期比2.5％増の173億3500万円、最終利益が同67.6％増の12億5100万円となっており、業績を評価した買いが入った。産業用素材部門の防音材は自動車用の受注が堅調に拡大したことに加え、猛暑を背景にエアコン向けが好調となり、2ケタの増収増益となった。化成品部門は自動車業界向けが北米・中国市場の不振の影響を受け減収となったが、原材料価格の安定化や不採算部門の縮小により製品原価の低減が進み、大幅な増益となった。

■ＮＴＮ <6472> 　298.2円　(+39円、+15.1％)

　東証プライムの上昇率2位。ＮＴＮ <6472> [東証Ｐ]が急反騰。年初来高値を更新した。4日取引終了後に4-6月期連結決算を発表。売上高は前年同期比5.6％減の1990億3900万円、営業利益は同53.9％増の69億7700万円だった。客先需要の低減や為替の影響で減収となった一方、利益面では変動費や経費の削減が奏功した。大幅増益で着地したことを好感した買いを呼び込んでいた。

■ティラド <7236> 　5,650円　(+705円、+14.3％) ストップ高

　東証プライムの上昇率3位。ティラド <7236> [東証Ｐ]がストップ高。7月25日につけた5070円の年初来高値を上回り新値圏に突入した。自動車向けを主力にラジエーターなど熱交換器を製造するが、足もとの業績は会社側の想定を大幅に上回って推移している。4日取引終了後に26年3月期通期業績予想の修正を発表、売上高は従来予想の1400億円から1510億円（前期比横ばい）、営業利益は36億円から66億円（同10％減）に増額した。今期の業績については、米関税政策などによる影響で減収大幅減益を見込んでいたが、かなり保守的に傾斜していたこともあって、足もとの状況を鑑みて従来予想を見直した。依然として営業減益見通しにあるものの、大幅な上方修正はポジティブサプライズとなった。PERやPBRが超割安圏に放置されていることや、高配当利回りも改めて注目されていた。

■ＧＳユアサ <6674> 　2,913.5円　(+202円、+7.5％)

　東証プライムの上昇率5位。ジーエス・ユアサ　コーポレーション <6674> [東証Ｐ]が急反発。5日午後3時ごろに発表した第1四半期（4-6月）連結決算が、売上高1318億7900万円（前年同期比3.4％増）、営業利益83億1300万円（同34.4％増）、純利益65億3000万円（同36.4％増）と大幅増益となったことが好感された。主力の自動車電池は、国内は堅調に推移した半面、為替の円高影響やトルコ拠点における販売数量減少などで海外が苦戦した。一方、非常用電源装置において大口案件を受注したことや蓄電（ESS）用リチウムイオン電池の需要増加により産業電池電源が伸長したほか、プラグインハイブリッド車用やハイブリッド車用などの販売数量の増加により車載用リチウムイオン電池 の採算が大きく改善し売上高・利益の押し上げに寄与した。なお、26年3月期通期業績予想は、売上高6000億円（前期比3.4％増）、営業利益510億円（同1.9％増）、純利益330億円（同8.5％増）の従来見通しを据え置いた。

■ブラインド <7989> 　1,843円　(+120円、+7.0％)

　東証プライムの上昇率10位。立川ブラインド工業 <7989> [東証Ｐ]が急反発。同社は5日午後2時、25年12月期第2四半期累計（1-6月）の連結決算を発表。最終利益は17億3400万円（前年同期比12.7％増）と減益の予想から一転して増益で着地した。また6月30日を基準日とする中間配当を従来の予想から3円増額して20円としたうえで、期末配当予想はこれまでの見通しから7円増額の45円に修正。年間配当予想は65円（前期比19円増配）となる。中間期の業績の計画上振れと配当の増額を好感した買いが入ったようだ。6月中間期の売上高は207億7100万円（前年同期比3.0％増）となり、従来予想に対して上振れした。1-6月期は主力の室内外装品関連事業の売上高が計画を上回った。保有不動産や政策保有株式の売却による特別利益が想定より増えた半面、税負担は予想を下回った。通期業績予想については、最終利益のみ従来予想の29億円から31億円（前期比10.6％増）に引き上げた。

■トピー <7231> 　2,817円　(+173円、+6.5％)

　トピー工業 <7231> [東証Ｐ]が4日続急伸。5日午後1時30分ごろに発表した第1四半期（4-6月）連結決算で、営業利益が16億300万円（前年同期比11.9倍）、純利益10億700万円（同38.8％増）と大幅増益となったことが好感された。鉄鋼セグメントにおける販売数量の減少が響き、売上高は712億1300万円（同3.3％減）と減収だったものの、自動車・産業機械部品セグメントにおける販売数量の回復に加え、構造改革・持続可能な販売価格の形成の進展などが利益を押し上げた。なお、26年3月期通期業績予想は、売上高3020億円（前期比0.5％増）、営業利益70億円（同32.1％増）、純利益78億円（同22.1％増）の従来見通しを据え置いた。

■タカラスタ <7981> 　2,768円　(+158円、+6.1％)

　タカラスタンダード <7981> [東証Ｐ]が急反発。5日正午ごろに発表した第1四半期（4-6月）連結決算が、売上高613億8500万円（前年同期比7.1％増）、営業利益42億500万円（同35.8％増）、純利益30億8100万円（同48.7％増）と大幅増益となったことが好感された。新築向けが戸建・集合とも好調に推移した。また、前年までに実施した価格改定効果やオプション品の拡販などによる単価アップに伴う売上総利益の増加に加え、合理化・コストダウンの推進も利益を押し上げた。なお、26年3月期通期業績予想は、売上高2470億円（前期比1.5％増）、営業利益172億円（同10.0％増）、純利益128億円（同15.4％増）の従来見通しを据え置いた。

■ニッスイ <1332> 　941.8円　(+51.2円、+5.8％)

　ニッスイ <1332> [東証Ｐ]が急反発。同社は5日正午ごろ、26年3月期第1四半期（4-6月）の連結決算を発表。営業利益は前年同期比5.7％増の102億8100万円となり、通期計画の345億円に対する進捗率は29.8％となった。売上高は同2.2％増の2254億8500万円で着地。前期に苦戦した漁ろう・養殖事業や北米加工事業の業績が改善したほか、欧米の家庭用食品や国内チルド事業が堅調だった。なお、通期業績予想については従来計画を据え置いた。

■三菱重 <7011> 　3,749円　(+203円、+5.7％)

　三菱重工業 <7011> [東証Ｐ]が3日ぶり急反発。同社は5日午後1時30分、26年3月期第1四半期（4-6月）の連結決算を発表。売上高が前年同期比7.4％増の1兆1936億5200万円、事業利益が同24.7％増の1041億6200万円、最終利益が同9.5％増の682億2700万円となった。ガスタービン関連などが好調に推移し、最終利益の通期計画に対する進捗率は約26％と順調なスタートとなった。もっとも、同日はオーストラリア政府が次期フリゲート艦について、同社が建造する艦船を選定したことが明らかとなり、決算発表前にすでに上昇圧力が掛かっていた。決算発表を受けて高値を更新した後は目先の利益確定売りに押される場面があったが、プラス圏を維持するなど頑強な動きをみせていた。4～6月期は「エナジー」「プラント・インフラ」「航空・防衛・宇宙」の3セグメントで増収増益になった。受注高は大型案件を複数受注していた前年同期と比べ4％減の1兆7686億円となったが、高水準を維持した。

■フォーバル <8275> 　1,524円　(+80円、+5.5％)

　フォーバル <8275> [東証Ｓ]が3日ぶり急反発。5日、山口県岩国市が実施する25年度「デジタル活用人材育成・人材確保支援事業」を受託したと発表しており、好材料視された。同事業は、市内の中小企業の実情に即したデジタル技術の導入支援に加え、未就労者やキャリアアップを希望する人々に向けて、デジタルスキル習得のための学習機会を提供し、企業の生産性向上と人材確保の両立を目指すもの。同社は市内中小企業などの実態調査の実施やデジタル技術の活用に係る学習機会提供の企画・運営一式、未就労者など向け人材育成及び就労支援事業などを支援することで、岩国市のデジタル化による企業変革と人材育成を両立し、持続可能な地域経済の実現に取り組むとしている。

■ＴＯＡ <6809> 　1,104円　(+58円、+5.5％)

　ＴＯＡ <6809> [東証Ｐ]が急反発。同社は4日の取引終了後、26年3月期第1四半期（4-6月）の連結決算を発表。売上高は前年同期比1.8％増の111億7900万円、経常利益は同4.1倍の4億3100万円となった。営業損益と最終損益は黒字転換を果たしている。決算内容をポジティブ視した買いが入ったようだ。中東では市況回復やラマダン需要の取り込みによる効果が出た。オランダ企業の連結子会社化もあって、欧州・中東・アフリカ部門は大幅な増収増益。国内とアジア・パシフィック部門はともに減収となったが、収益性は改善した。なお、同社は7月に開示した米国子会社での資金流出事案について業績への影響は軽微であり、通期の業績予想の修正は不要と判断したと公表している。

■住友ファーマ <4506> 　1,316円　(+62円、+4.9％)

　住友ファーマ <4506> [東証Ｐ]が大幅続伸。同社は5日、パーキンソン病の治療に向けて開発中の iPS細胞による医薬品に関し、日本国内で製造販売承認申請を行ったと発表。これを材料視した買いが集まったようだ。住友化学 <4005> [東証Ｐ]との合弁で運営するＲＡＣＴＨＥＲＡとともに京都大学医学部付属病院で実施した医師主導治験のデータを踏まえ、非自己iPS細胞由来のドーパミン神経前駆細胞（国際一般名はラグネプロセル）の製造販売承認申請を行った。製造は住友化との合弁のＳ－ＲＡＣＭＯが行い、販売は住友ファーマが担当する予定。ラグネプロセルは厚生労働省より先駆け審査制度の指定を受けており、優先審査の対象品目となる。

■フジクラ <5803> 　10,675円　(+405円、+3.9％)

　フジクラ <5803> [東証Ｐ]が3日ぶり大幅反発。データセンター建設需要が世界的に高まるなか、通信インフラに必須の部材である光ファイバーなどを手掛ける同社株への注目度は引き続き高い。そうしたなか、市場関係者からは「産業用コネクターを手掛けるアンフェノール  が通信関連部材メーカー大手コムスコープ  のケーブル部門などを買収するとの報道が出ている。買収金額は日本円で1兆5000億円強と伝わるなど結構な大型案件で、光関連部材の中期的な成長性を示唆する買収劇となっている。東京市場でもフジクラや古河電気工業 <5801> [東証Ｐ]が、ワールドワイドに存在感を高める背景ともなっている」（中堅証券ストラテジスト）という意見が聞かれた。

■新日本科学 <2395> 　1,432円　(+50円、+3.6％)

　新日本科学 <2395> [東証Ｐ]が大幅反発。同社は5日午前11時30分、26年3月期第1四半期（4-6月）の連結決算を発表。売上高は前年同期比16.7％増の64億7700万円、経常利益は同50.8％増の5億1500万円となった。主力のCRO（医薬品開発業務受託機関）事業が好調に推移しており、好感されたようだ。CROの非臨床事業は欧米顧客からの引き合いが想定以上に増加し、受注高は前年同期比12.9％増となった。地熱発電所の運営などを手掛けるメディポリス事業は営業黒字に転換。為替差益も発生した。半面、米Ｓａｔｓｕｍａ社の経費の増加や実験機器・設備への投資強化による減価償却費の増加などを背景に、全体では4～6月期は営業赤字となった。

■イトーキ <7972> 　2,425円　(+84円、+3.6％)

　イトーキ <7972> [東証Ｐ]が大幅反発。同社は4日の取引終了後、25年12月期第2四半期累計（1-6月）の連結決算の発表にあわせて、通期業績予想の上方修正を発表。寄り付きは好感した買いが入り年初来高値を更新したものの、4月から上げ基調が続いていたこともあり、利益確定売りが優勢になった。通期の売上高予想を1450億円から1500億円（前期比8.3％増）、営業利益予想を115億円から120億円（同19.1％増）に引き上げた。オフィス家具の販売やオフィス移転のプロジェクトマネジメントなどに取り組む「ワークプレイス事業」で販売が拡大する。

■マツダ <7261> 　942.8円　(+24.3円、+2.7％)

　マツダ <7261> [東証Ｐ]が反発。同社は5日午後1時30分、26年3月期第1四半期（4-6月）の連結決算発表にあわせ、これまで未定としていた通期の業績予想について、売上高が前期比2.4％減の4兆9000億円、最終利益が同82.5％減の200億円になる見通しだと公表した。同じく未定としていた配当予想に関しては、中間配当として25円とする方針を示した。前期の中間配当と同水準で、期末配当予想は引き続き未定としたものの、業績面での不透明感が和らいだとの受け止めから買いが入ったようだ。今期の想定為替レートは1ドル＝145円、1ユーロ＝169円とした。米国の関税政策の影響を受けながらも、前期並みの販売台数の維持を図るとともに、変動費・固定費あわせて800億円のコスト削減に取り組む方針。4～6月期の売上高は前年同期比8.8％減の1兆997億7000万円、最終損益は421億400万円の赤字（前年同期は498億1400万円の黒字）となった。

■ワールドＨＤ <2429> 　2,467円　(+61円、+2.5％)

　ワールドホールディングス <2429> [東証Ｐ]が反発。同社は 半導体関連業界などをはじめ製造業向けに技術者派遣や請負を展開しているが、足もとの業績は絶好調に推移している。4日取引終了後に25年12月期中間期（25年1-6月）決算を発表、売上高は前年同期比19％増の1317億8500万円、営業利益は同2.1倍の49億7500万円と倍増した。営業利益の中間期予想は35億4300万円で、これを14億円強上回っての着地となった。半導体向けで好調な需要を取り込んでいるほか、注力する人材教育ビジネスが全体を牽引した。好決算を手掛かり材料に上値を見込んだ投資資金が攻勢をかけていた。

■フロンテオ <2158> 　960円　(+18円、+1.9％)

　ＦＲＯＮＴＥＯ <2158> [東証Ｇ]が4日ぶり反発。同社は5日、日華化学 <4463> [東証Ｓ]と化粧品領域における新規標的探索を目的とする共創プロジェクトを開始したと発表。これが材料視されたようだ。このプロジェクトは、日本人の毛髪・頭皮・皮膚についての豊富な知見を持つ日華化学と、 創薬と人工知能（AI）に精通し、新規性の高い標的分子の発見とそのメカニズムを示す仮説生成に強みを持つフロンテオが、両社の知見と技術を融合させ、日華化学の製品領域における各種症状に関連する標的分子の探索と、症状発生のメカニズムや新たな改善アプローチの解明に取り組むもの。プロジェクトではフロンテオのAI創薬支援サービス「Drug Discovery AI Factory」が活用されるという。

■バンナムＨＤ <7832> 　4,989円　(+81円、+1.7％)

　バンダイナムコホールディングス <7832> [東証Ｐ]が反発。同社は5日午前11時30分、26年3月期第1四半期（4-6月）の連結決算の発表にあわせて、9月中間期の業績予想の修正を発表した。売上高を従来予想の5950億円から6050億円（前年同期比1.0％減）、最終利益を540億円から650億円（同19.5％減）に引き上げており、これを好感した買いが入ったようだ。ガンダム関連の売り上げが伸長した4-6月期の実績に加え、第2四半期の商品・サービスのマーケティング計画なども踏まえて修正した。通期業績予想は見直しておらず、第3四半期以降における大型タイトルをはじめとする商品・サービスの販売動向や年末年始の大型商戦の状況などを踏まえたうえで精査する。4-6月期は売上高が3004億3000万円（前年同期比7.1％増）、最終利益が383億2900万円（同12.6％増）になった。

※5日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

株探ニュース