株価指数先物【引け後】　ファーストリテイリング急落が重荷

大阪9月限
日経225先物　39510　-130　（-0.32％）
TOPIX先物　2822.5　+8.0　（+0.28％）

　日経225先物（9月限）は前日比130円安の3万9510円で取引を終了。寄り付きは3万9740円と、シカゴ日経平均先物清算値（3万9705円）にサヤ寄せする形から買いが先行した。ロングが強まり、現物の寄り付き直後には3万9960円まで上げ幅を広げた。しかし、買い一巡後は急速に軟化し3万9550円まで売られ、前場中盤以降は3万9570円～3万9770円辺りで保ち合いを継続。後場終盤にかけてレンジを下抜けており、3万9490円まで売られる場面もあった。

　日経225先物は寄り付き直後に一気に3万9960円まで買われ、ボリンジャーバンドの+1σ（3万9830円）を上回ったが、キープできずにロング解消の動きが強まった。前日夕に決算を発表したファーストリテイリング<9983>[東証Ｐ]が急落し、1社で日経平均株価を260円超下押す形になった影響が大きかった。

　トランプ米大統領は、カナダからの輸入品の一部に8月1日から35％の関税を適用すると明らかにしたことで、日本にも強硬姿勢を示すとの見方が押し目狙いのロングを手控えさせたようだ。ただし、アドバンテスト<6857>[東証Ｐ]や東京エレクトロン<8035>[東証Ｐ]などハイテク株の一角が買われたほか、東証プライムの7割超の銘柄が上昇しているため、地合いは悪くないだろう。

　日経225先物は足もとで3万9500円～4万円のレンジで推移していたが、レンジ下限を割り込んできており、25日移動平均線が位置する3万9120円や節目の3万9000円を試す展開が意識されてきた。

　ベッセント米財務長官は19日に、大阪・関西万博の米国ナショナルデーに合わせて日本を訪問する予定であり、そのタイミングで日米通商交渉が行われる可能性も考えられ、動向を見極めたいところである。さらに20日には参議院選挙の投開票が行われるため、押し目待ち狙いのロングは手控えられやすい。足もとでのレンジを割り込んだことにより、短期的にはショートが入りやすくなったとみられる。

　NT倍率は先物中心限月で13.99倍に低下した。14.07倍で始まり、14.09倍をつけた後に大きく低下する形になった。支持線として機能していた200日線（14.04倍）を割り込み、一気に25日線（13.93倍）水準まで下げてきた。ただし、25日線が支持線として機能する形で下げ幅を縮めている。ファーストリテイリングの下げ止まりを見極めつつ、NTロングへの転換を待つことになりそうだ。

　手口面（9月限：立会内）では、日経225先物はABNクリアリン証券が1万7256枚、ソシエテジェネラル証券が1万1413枚、サスケハナ・ホンコンが3705枚、モルガンMUFG証券が2406枚、ゴールドマン証券が2113枚、JPモルガン証券が2049枚、バークレイズ証券が1785枚、SBI証券が1673枚、日産証券が1327枚、楽天証券が1235枚だった。

　TOPIX先物はABNクリアリン証券が2万6399枚、ソシエテジェネラル証券が2万0963枚、バークレイズ証券が8069枚、モルガンMUFG証券が6499枚、JPモルガン証券が5084枚、ゴールドマン証券が2720枚、ビーオブエー証券が2253枚、サスケハナ・ホンコンが1173枚、UBS証券が992枚、野村証券が981枚だった。

株探ニュース