株価指数先物【引け後】　+1σを下回る場面では押し目狙いのロング対応（訂正）

大阪9月限
日経225先物　39800　-20　（-0.05％）
TOPIX先物　2828.0　+3.0　（+0.10％）

　日経225先物（6月限）は前日比20円安の3万9800円で取引を終了。寄り付きは3万9950円と、シカゴ日経平均先物清算値（3万9985円）にサヤ寄せする形で買いが先行して始まった。ただし、寄り付き直後につけた3万9990円を高値に軟化し、前場中盤には3万9570円まで下げ幅を広げた。売り一巡後は3万9600円～3万9700円辺りで保ち合いを継続。後場中盤辺りにレンジを上抜くと、引けにかけてショートカバーが入る形から3万9840円まで下げ幅を縮める場面もあった。

　日経225先物は買いが先行したものの、4万円の大台を回復できなかったこともあり、利益確定に伴うロングの解消が優勢になった。上場来高値を更新して始まったアドバンテスト<6857>[東証Ｐ]が一時下落に転じるなど、指数インパクトの大きい値がさハイテク株が軟化したこともロングの解消に向かわせたようだ。

　ただし、3万9570円まで売られた後は、ボリンジャーバンドの+1σ（3万9750円）近辺で下げ渋り、後場中盤以降は同バンドを上回って推移するなど底堅さがみられた。

　また、半導体株が前場中盤にかけて売られたが、アドバンテストやレーザーテック<6920>[東証Ｐ]はその後プラス圏を回復したほか、東京エレクトロン<8035>[東証Ｐ]は下げ幅を縮めていた。トランプ米大統領は銅や銅製品に対して50％、医薬品に対しては最大200％の分野別関税を課す方針を示したが、半導体への関税を近く発表する予定と伝えられるなか、ショートを誘う形になったようだ。

　もっとも、関税を巡る報道には引き続き振らされやすいとみられるが、新たな期限である8月1日までは積極的にポジションを傾けてくる動きは限られよう。来週にもベッセント米財務長官が大阪・関西万博の米国ナショナルデーに合わせて日本を訪問すると報じられており、通商交渉が行われるかを見極めたいところであろう。

　そのため、日経225先物はスキャルピング中心の売買が続きそうであり、4万円突破からの上値追いは期待しづらい。一方で、短期的なショートによって+1σ水準を割り込む場面では、その後のカバーを狙った押し目狙いのロングでの対応となりそうだ。

　NT倍率は先物中心限月で14.07倍に低下した。朝方に14.10倍をつけた後はNTロングの巻き戻しが入り、前場中盤にかけて14.02倍まで下げる場面もみられた。ただし、その後は支持線として意識される200日移動平均線（14.04倍）での底堅さがみられ、後場はリバランスを誘う形でNTロングに向かわせている。

　手口面（9月限：立会内）では、日経225先物はABNクリアリン証券が1万4297枚、ソシエテジェネラル証券が8840枚、サスケハナ・ホンコンが2335枚、SBI証券が1561枚、BNPパリバ証券が1552枚、バークレイズ証券が1096枚、JPモルガン証券が1091枚、ゴールドマン証券が985枚、モルガンMUFG証券が946枚、日産証券が879枚だった。

　TOPIX先物はソシエテジェネラル証券が1万2948枚、ABNクリアリン証券が1万2599枚、バークレイズ証券が5187枚、JPモルガン証券が2804枚、ゴールドマン証券が2429枚、モルガンMUFG証券が2252枚、ビーオブエー証券が1513枚、野村証券が675枚、シティグループ証券が660枚、ドイツ証券が581枚だった。

株探ニュース