前日に「買われた株！」総ザライ (2)　―本日につながる期待株は？―

■ｉ－ｐｌｕｇ <4177> 　1,215円　(+41円、+3.5％)

　ｉ－ｐｌｕｇ <4177> [東証Ｇ]が大幅続伸。17日の取引終了後、採用管理システム「採用一括かんりくん」を提供するＨＲクラウド（東京都千代田区）と資本・業務提携を行うと発表しており、好材料視された。提携により「決定人数の最大化」を更に加速させ、「OfferBox」を含む新卒領域全体の成長を図るとしている。

■ＪＢＳ <5036> 　1,505円　(+45円、+3.1％)

　日本ビジネスシステムズ <5036> [東証Ｓ]が大幅反発。17日の取引終了後、25年9月末日時点の株主から株主優待制度を新設すると発表しており、好材料視された。毎年3月末日及び9月末日時点で400株以上を保有する株主を対象に、株主限定の特設ウェブサイトで約5000種の商品と交換できる株主優待ポイントを保有株数に応じて1500～5万ポイント（年3000～10万ポイント）進呈する。

■シンデンハイ <3131> 　3,060円　(+92円、+3.1％)

　シンデン・ハイテックス <3131> [東証Ｓ]が大幅高で3日続伸。独立系の電子デバイス専門商社で半導体製品を主力とする。高利益率のシステム製品分野の売り上げが増勢基調にあり、26年3月期は営業利益段階で前期比14％増の16億円を見込んでいる。商社という業態を考慮しても7倍台のPERと4％を超える配当利回りは割安感が強い。23年春に 量子コンピューター向けクラウドやソフトウェア開発の先駆的企業であるｂｌｕｅｑａｔ（東京都渋谷区）と提携し、高性能GPU搭載サーバの販売及び量子コンピューティングサービスの提供を行うなど、量子コンピューター市場に積極参入の構えにあり、同関連株としても注目度が高かった。

■メディア工房 <3815> 　575円　(+17円、+3.1％)

　メディア工房 <3815> [東証Ｇ]が大幅高で4日続伸。18日午後3時ごろに株主優待制度の変更を発表しており、好材料視された。現行制度では毎年8月31日時点で100株以上保有する株主を対象に、継続保有期間に応じてQUOカードPay4000円分もしくは5000円分を進呈していたが、優待内容をQUOカードPayからデジタルギフトに変更し、継続保有期間に応じてデジタルギフト4000円相当もしくは5000円相当を進呈する。

■ラバブルＭＧ <9254> 　1,460円　(+42円、+3.0％)

　ラバブルマーケティンググループ <9254> [東証Ｇ]が大幅高で4日続伸。17日の取引終了後、企業のSNSマーケティングを支援する子会社コムニコが、今後日本でのサービス開始が予定されている「TikTok Shop」に対応した総合的な支援サービスの提供を開始すると発表しており材料視された。コムニコでは24年7月にTikTok支援に特化した専門チームを設置し、これまで複数の顧客企業に対してTikTok運用支援を実施している。今回、日本においても「TikTok Shop」サービス開始が予定されていることから、TikTokアカウントの開設から動画作成、投稿、広告運用といった通常の運用から、「TikTok Shop」の初期構築、運用などを総合的に支援する。

■プレイド <4165> 　1,265円　(+36円、+2.9％)

　プレイド <4165> [東証Ｇ]が反発。18日午前9時ごろ、同社のCX（顧客体験）プラットフォーム「KARTE」シリーズが、日本経済新聞社（東京都千代田区）のデジタルメディア「日経電子版」に採用されたと発表しており、好材料視された。「KARTE」は、ウェブサイトやアプリを利用する顧客の行動をリアルタイムに解析して一人ひとり可視化し、個々の顧客にあわせた自由なコミュニケーションをワンストップで実現するCXプラットフォーム。日経電子版では、新規会員獲得及び既存会員エンゲージメント向上の施策に課題を抱えていたことから、まず新規会員向け申し込みサイトに「KARTE」シリーズを導入し、サイトにおけるCX向上やLPO（ランディングページ最適化）に取り組み、今後は日経電子版本体でパーソナライゼーションの展開による会員エンゲージメント向上の可能性も視野に入れながら、サイトのCX向上による新規会員獲得の最大化を目指すとしている。

■文化シヤタ <5930> 　2,366円　(+64円、+2.8％)

　文化シヤッター <5930> [東証Ｐ]が4日続伸。1990年以来の高値圏に浮上した。17日の取引終了後、英ニッポン・アクティブ・バリュー・ファンドが関東財務局に提出した変更報告書において、共同保有者である米ダルトン・インベストメンツなどが文化シヤタ株を買い増していたことが明らかになり、思惑視した買いを誘ったようだ。共同保有者のうちダルトンの保有割合は13.82％から14.81％に、米エヌエーブイエフ・セレクトの保有割合は1.39％から1.41％に上昇した。ニッポン・アクティブの保有割合は3.46％で変更はない。共同保有割合は18.66％から19.69％に上昇した。ニッポン・アクティブとエヌエーブイエフ・セレクトは保有目的の項目に「投資及び経営陣に対する経営の助言並びに状況に応じて重要提案行為等を行うこと」などと記載。ダルトンは、株価が過小評価されていることなどを理由に長期的に保有する方針を示しつつ、株主価値の向上に向けて「建設的な対話を行うことを求めていく可能性がある」としている。報告義務発生日は10日。

■くろ工 <7997> 　732円　(+17円、+2.4％)

　くろがね工作所 <7997> [東証Ｓ]が続伸。17日の取引終了後、持ち分法適用関連会社である日本アキュライドの株式を追加取得するのに伴い、負ののれんが発生し25年11月期に特別利益を計上する見込みだと発表しており、好材料視された。日本アキュライドは、米国アキュライド・インターナショナル社との合弁会社で、精密ボールベアリング式スライドレールの販売を行っている。今回の追加取得によりくろ工の議決権保有割合は50.0％となるが、議決権の過半数を自己の計算において所有しておらず、取締役会において意思決定を支配している状況にも該当しないことから、日本アキュライドは引き続きくろ工の持ち分法適用会社となる。

■東映 <9605> 　5,050円　(+95円、+1.9％)

　東映 <9605> [東証Ｐ]が反発。17日の取引終了後、「T・ジョイ」「バルト」「ブルク」などのブランドでシネマコンプレックスを展開する子会社ティ・ジョイを簡易株式交換により完全子会社化すると発表しており、好材料視された。ティ・ジョイ株式1株に対して、東映株式47.2株を割り当て交付する。東映は現在、ティ・ジョイ株式の65.7％を保有しているが、完全子会社化することで映画事業の機動性と柔軟性を高め、事業上の連携強化やノウハウの共有などを通じたシナジーの創出により映像収益の最大化を図る。なお、同件が業績に与える影響は軽微としている。

■クイック <4318> 　2,251円　(+36円、+1.6％)

　クイック <4318> [東証Ｐ]が続伸。18日、外国人採用支援を手掛けるＬｉｖＣｏ（東京都新宿区）と資本・業務提携契約を締結したと発表しており、好材料視された。ＬｉｖＣｏは、外国人の就労から日本での生活までトータルでサポートする事業を展開しており、特に特定技能外国人の紹介においては既に300社を超える企業へ550人以上の紹介実績を持つ企業。今回の資本・業務提携により、クイックの広範な顧客ネットワーク及び採用支援における総合力と、ＬｉｖＣｏが持つ外国人材に関するネットワークや専門的ノウハウを組み合わせることで、多くの企業が抱える外国人採用における課題を包括的に解決できるようになるとしている。なお、同件による業績への影響は軽微としている。

■テラドローン <278A> 　5,500円　(+80円、+1.5％)

　Ｔｅｒｒａ　Ｄｒｏｎｅ <278A> [東証Ｇ]が4日ぶり反発。今月11日の寄り付きに6940円の戻り高値を形成し、その後は大幅な調整を強いられていたが、目先リバウンド狙いの買いが優勢となった。測量や点検など ドローン関連サービスを手掛けるが、17日取引終了後、三井海洋開発 <6269> [東証Ｐ]とFPSO（浮体式海洋石油・ガス生産貯蔵積出設備）の原油貯蔵タンク検査に関する共同研究開発契約の更新で合意したことを発表しており、これが買いの手掛かりとなっていた。17日まで3営業日続落で計870円下落していたこともあり、押し目買いが入りやすい状況にあった。

■ＺＡＣＲＯＳ <7917> 　3,735円　(+50円、+1.4％)

　ＺＡＣＲＯＳ <7917> [東証Ｐ]が5日ぶり反発。同社は旧藤森工業。17日取引終了後、軟包装向け積層フィルムから接着剤と印刷インキを同時に除去する技術を開発したと発表した。この技術により、積層フィルムから高品質なリサイクル材の製造が可能になるという。これが材料視された。

■ニチレイ <2871> 　1,897円　(+25.5円、+1.4％)

　ニチレイ <2871> [東証Ｐ]が反発。18日、子会社ニチレイフーズが9月1日納品分から家庭用商品の、また10月1日納品分から業務用商品の出荷価格をそれぞれ改定すると発表したことが好感された。対象となるのは家庭用・業務用の全おにぎり商品と業務用米飯商品の一部で、約10％値上げする。原材料価格の高騰が続くなか、全社挙げての効率化や合理化、原材料の見直しなどのコスト削減に取り組んできたが、自助努力だけではコスト増を吸収することが困難であるとして値上げに踏み切る。

※18日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

株探ニュース