前週末13日に「買われた株！」総ザライ　―本日につながる期待株は？―

■マックハウス <7603> 　165円　(+50円、+43.5％) ストップ高

　マックハウス <7603> [東証Ｓ]がストップ高。同社は12日の取引終了後、新たな事業として金融・投資を開始すると発表した。暗号資産に投資し、ビットコインを保有することで財務健全性の向上を図るとしている。発表を受け、短期の値幅取りを狙った買いが集まったようだ。暗号資産のほか、上場企業の株式や債券などへの投資を実施し、キャピタルゲインやインカムゲインの獲得を目指す。またベンチャー企業への投資やM＆Aアドバイザリー業務にも着手する。臨時株主総会での承認を経て開始することを予定。新事業の開始に伴う支出額は5億円程度を想定する。

■３ＤＭ <7777> 　210円　(+50円、+31.3％) ストップ高

　スリー・ディー・マトリックス <7777> [東証Ｇ]がストップ高。同社は12日取引終了後、26年4月期通期の連結業績予想を公表。営業損益の見通しを4億円の黒字（前期は11億5600万円の赤字）としていることが好感されたようだ。国内外で止血材製品の販売好調が続くとみており、事業収益は前期比33.9％増の92億8300万円を見込む。今期は既に獲得している臨床データや短期的に臨床研究などで獲得可能であるデータを用いて、主に米国で追加の臨床試験なしで医療機器として承認申請できる領域に特化する方針だとしている。

■雨風太陽 <5616> 　1,518円　(+300円、+24.6％) ストップ高

　雨風太陽 <5616> [東証Ｇ]がストップ高。政府が地方創生の基本構想を取りまとめたことを、13日複数のメディアが報じた。住民ではないが地域と継続的に関わりを持つ人を指す「関係人口」を今後10年間で1000万人とする目標などを盛り込んだという。雨風太陽は個人向けに産直アプリやふるさと納税サービスを展開するが、自治体向けに関係人口の創出などを支援するサービスも手掛けており、報道を受けて今後の業容拡大を期待した思惑買いを誘ったようだ。

■ハートシード <219A> 　3,750円　(+700円、+23.0％) ストップ高

　Ｈｅａｒｔｓｅｅｄ <219A> [東証Ｇ]がストップ高。12日取引終了後に24年11月-25年4月期単独決算を発表。売上高は19億1900万円（前年同期1億5300万円）と急増し、営業損益は8億9600万円の黒字（同7億2000万円の赤字）に浮上しており、これが好感された。デンマーク製薬大手ノボ・ノルディスク  との独占的技術提携・ライセンス契約に基づく開発マイルストンを達成し、マイルストン収入を収益に計上したため。なお、通期の増収・営業赤字見通しに変更はない。

■明豊エンタ <8927> 　430円　(+80円、+22.9％) ストップ高

　明豊エンタープライズ <8927> [東証Ｓ]がストップ高。12日の取引終了後、25年10月末日時点の株主から株主優待制度を開始すると発表したことが好感された。毎年10月末日及び4月末日時点で10単元（1000株）以上を保有する株主を対象に、一律でデジタルギフト8000円分（年1万6000円分）を進呈する。同時に第3四半期累計（24年8月-25年4月）連結決算を発表しており、売上高198億4300万円（前年同期比17.6％増）、営業利益20億8400万円（同10.2％減）、純利益10億4900万円（同26.6％減）だった。不動産分譲事業で、主要ブランドの「EL FARO（エルファーロ）」19棟、「MIJAS（ミハス）」2棟の計21棟（前年同期比横ばい）の引き渡しを行ったほか、開発用事業用地8物件（同6物件増）を譲渡したことが売上高を牽引したものの、原価率の悪化が響いた。なお、25年7月期通期業績予想は、売上高290億円（前期比41.0％増）、営業利益26億円（同11.0％増）、純利益14億円（同1.8％増）の従来見通しを据え置いたが、期末配当予想は5円50銭から6円50銭へ引き上げ、年間配当予想を12円（前期11円）としており、これも好材料視された。

■アールプラン <2983> 　1,703円　(+238円、+16.3％) 一時ストップ高

　アールプランナー <2983> [東証Ｇ]が続急騰、一時ストップ高となった。12日の取引終了後、26年1月期の連結業績予想について、売上高を445億円から453億円（前期比12.7％増）へ、営業利益を24億円から28億8000万円（同33.1％増）へ、純利益を14億8000万円から18億円（同25.3％増）へ上方修正し、あわせて中間配当予想を20円から30円（年60円）へ引き上げたことが好感された。「デザイン」「性能」「価格」の3つの強みを重ね合わせたコストパフォーマンスの高い住宅の商品力を背景に前期から受注高・総受注棟数が好調に推移しており、第1四半期の注文住宅販売棟数が増加した。また、顧客ニーズを捉えた土地の仕入れを行ったこと、機能性の向上など商品の付加価値を高めて販売単価が上昇したこと、独自のデジタルマーケティングが奏功して効率的な集客ができたことなどが寄与した。同時に発表した第1四半期（2-4月）決算は、売上高102億4500万円（前年同期比14.0％増）、営業利益6億5300万円（同2.7倍）、純利益4億1200万円（同3.2倍）だった。

■ビジョナル <4194> 　10,850円　(+1,502円、+16.1％) ストップ高

　東証プライムの上昇率トップ。ビジョナル <4194> [東証Ｐ]がストップ高。1万円の大台に乗せて、2022年12月以来の高値圏に浮上した。同社は12日の取引終了後、25年7月期第3四半期累計（24年8月-25年4月）の連結決算の発表にあわせ、通期の業績予想を上方修正した。今期の売上高予想を従来の見通しから31億円増額して795億円（前期比20.2％増）、最終利益予想を9億2000万円増額して143億9000万円（同10.8％増）に引き上げており、好感されたようだ。企業の採用ニーズが堅調に推移するなか、ビズリーチ事業を中心に第3四半期時点で業績が計画を上振れして伸長した。第3四半期累計の売上高は前年同期比20.3％増の588億4900万円、最終利益が同13.3％増の125億5700万円だった。

■ネクソン <3659> 　2,850円　(+220円、+8.4％)

　東証プライムの上昇率3位。ネクソン <3659> [東証Ｐ]が3日ぶり急反発。米ブルームバーグ通信が12日、中国のテンセント・ホールディングスが買収を視野に、2022年に死去したネクソンの創業者の遺族と接触したと報じた。ネクソン株について遺族側は投資会社を通じて保有しているが、アドバイザーらとともに今後の選択肢を検討しているという。報道を受け買収を巡る思惑が広がり、ネクソンへの物色姿勢が強まったようだ。テンセントは19年に、ネクソンの持ち株会社に対する買収提案の検討について報じられた経緯がある。

■石川製 <6208> 　1,520円　(+106円、+7.5％)

　石川製作所 <6208> [東証Ｓ]が続急伸。米国のニュースサイトであるアクシオスは日本時間13日朝にイスラエルがイランに対して攻撃を実施したと報じた。核関連施設やミサイル施設が標的となったとし、空爆が数十回にわたり実施されたという。これを受けて株式市場では運用リスクを回避する目的の売りが強まった。半面、防衛関連株に関しては中東情勢の悪化に伴って、比較的値動きの軽い中小型株を中心に短期志向の個人投資家による買い注文が集まったようだ。

■タイミー <215A> 　1,809円　(+122円、+7.2％)

　タイミー <215A> [東証Ｇ]が3日ぶり急反発。同社は12日の取引終了後、25年10月期第2四半期累計（24年11月-25年4月）の単体決算を発表。売上高は前年同期比32.2％増の164億6000万円、最終利益は同2.7倍の25億6400万円となった。大幅な増収増益で着地したことが株価のサポート要因となったようだ。デジタル広告によるマーケティング活動が奏功し、登録ワーカー数は大幅に増加して1125万人を超えた。登録クライアント事業所数は36万9000拠点を上回り、結果として流通総額は前年同月比34.8％増の565億7100万円と大きく伸長。不正利用対策に関連する費用の計上を補って利益拡大につなげた。

■テモナ <3985> 　239円　(+14円、+6.2％)

　テモナ <3985> [東証Ｓ]が3日ぶり急反発。同社は12日取引終了後、子会社のサブスクソリューションズがBtoB（企業間取引）事業者向けの次世代型受発注DXプラットフォーム「なんでも受発注DX」の販売を開始したと発表。これが材料視されたようだ。このサービスは、販促、受発注、契約管理、発送、請求入金管理（従量課金対応）といった業務全体を一元化し、これまで手作業や複数システムで煩雑化していた業務を自動化・効率化することで、業務コストの削減と売り上げ向上を実現。これまでの受発注システムにはない販促機能を搭載し、既存顧客のLTV（顧客生涯価値）を最大化するとともに、新規リードの獲得を支援するプラットフォームだという。

■アイデミー <5577> 　682円　(+39円、+6.1％)

　アイデミー <5577> [東証Ｇ]が4日続急伸。同社は12日取引終了後、25年5月期通期の連結業績予想を修正。営業損益の見通しを従来の1億1000万円の赤字から4000万円の黒字（前の期は2億9400万円の黒字）に引き上げたことが好感されたようだ。売上高予想も19億3000万円から20億5000万円（前の期比3.3％減）に上方修正した。AI／DX関連の人材育成投資を獲得できたことや、子会社の外部顧客向け売り上げが想定を超過したことに加え、費用の効率的な運用などが寄与した。

■エレメンツ <5246> 　1,379円　(+78円、+6.0％)

　ＥＬＥＭＥＮＴＳ <5246> [東証Ｇ]が急反発。同社は13日、グループ会社のＬｉｑｕｉｄが手掛けるオンライン本人確認サービス「LIQUID eKYC」について、ＰａｙＰａｙ証券（東京都新宿区）へサービスを提供すると発表した。これにより、同証券の口座開設申し込み手続きの際に必要だった申し込み内容の入力作業や画像撮影といった負担が軽減され、本人確認書類のICチップと顔認証の活用で不正な口座開設を防止するという。これが材料視された。

■鎌倉新書 <6184> 　550円　(+31円、+6.0％)

　東証プライムの上昇率4位。鎌倉新書 <6184> [東証Ｐ]が急反発。12日取引終了後に2-4月期連結決算を発表。売上高は前年同期比31.0％増の19億6600万円、営業利益は同66.8％増の2億3300万円だった。自治体との取り組みを手掛ける官民協働事業が大きく伸びたほか、既存事業の葬祭事業も堅調だった。大幅な増収増益で着地したことが買い手掛かりとなった。

■ＪＭＨＤ <3539> 　2,589円　(+105円、+4.2％)

　東証プライムの上昇率7位。ＪＭホールディングス <3539> [東証Ｐ]が大幅反発。12日の取引終了後に発表した第3四半期累計（24年8月-25年4月）連結決算が、売上高1389億7000万円（前年同期比7.4％増）、営業利益75億2700万円（同1.2％増）、純利益43億200万円（同8.8％増）となり、特に2～4月では営業利益が同15.6％増と2ケタ増益となったことが好感された。スーパーマーケット事業、外食事業の既存店が順調に推移したことに加えて、新規出店した8店舗が寄与した。なお、25年7月期通期業績予想は、売上高1800億円（前期比4.4％増）、営業利益99億円（同8.2％増）、純利益62億円（同13.4％増）の従来見通しを据え置いた。

■イオン <8267> 　4,449円　(+165円、+3.9％)

　イオン <8267> [東証Ｐ]が大幅続伸。12日の取引終了後、8月31日を基準日として1株を3株に株式分割すると発表しており、好材料視された。投資単位あたりの金額を引き下げることで、株式の流動性の向上と投資家層の更なる拡大を図ることが目的という。また株式分割に伴い、期末配当予想を20円から7円へ実質増額修正した。更に株主優待も一部変更し、グループ店舗での購入額に応じた還元率で保有株数300株未満の枠を新設するとともに、3年以上継続保有する株主に対する長期保有株主優待についても従来の1000株以上から1500株以上保有に基準を変更した。

■スクエニＨＤ <9684> 　9,330円　(+345円、+3.8％)

　スクウェア・エニックス・ホールディングス <9684> [東証Ｐ]が大幅続伸。シンガポールに拠点を置く３Ｄインベストメント・パートナーズがスクエニＨＤの株式を買い増していたことが12日の取引終了後に明らかとなり、思惑視した買いを誘ったようだ。同日に提出された変更報告書によると、３Ｄインベストメント・パートナーズの保有割合は8.78％から9.79％に上昇した。保有目的は「純投資及び状況に応じて経営陣への助言、重要提案行為を行うこと」としている。報告義務発生日は5日。

■カプコン <9697> 　4,602円　(+141円、+3.2％)

　カプコン <9697> [東証Ｐ]が大幅続伸。13日、「デビル メイ クライ5」が全世界販売本数1000万本を達成したと発表しており、好材料視された。「デビル メイ クライ」シリーズは、個性豊かなキャラクターや爽快な操作感が特徴のスタイリッシュアクションゲーム。01年に第1作を発売以降、シリーズ累計出荷本数3300万本を販売する同社の代表的なシリーズの一つで、「5」も自社開発エンジン「RE ENGINE」を用いてリアルかつ繊細に表現した、ハイスピードなゲームプレイが楽しめるタイトルとなっている。

■ＩＮＰＥＸ <1605> 　2,122.5円　(+61.5円、+3.0％)

　ＩＮＰＥＸ <1605> [東証Ｐ]が大幅続伸。イスラエル軍がイランで攻撃を実施したと、米ニュースメディアのアクシオスが報道した。これを受け、時間外取引の米原油先物相場ではWTI（ウエスト・テキサス・インターミディエート）の7月限が1バレル＝72ドル台へ急上昇。中東情勢の緊迫化を受け、ＩＮＰＥＸなどは逆行高した。

■新光商 <8141> 　959円　(+16円、+1.7％)

　新光商事 <8141> [東証Ｐ]が3日ぶり反発。12日の取引終了後に自社株買いを実施すると発表したことが好感された。上限を160万株（自己株式を除く発行済み株数の5.37％）、または15億円としており、取得期間は6月13日から12月30日まで。市場環境、財務状況などを総合的に勘案した機動的な資本政策を遂行するためとしている。

■郵船 <9101> 　5,120円　(+51円、+1.0％)

　日本郵船 <9101> [東証Ｐ]が続伸。イスラエル軍がイランの核関連施設などを攻撃し、両国の軍事衝突の拡大が懸念されることを受けて、迂回航路を使うことによるコンテナ船の運賃上昇の思惑から買いが入ったようだ。

※13日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

株探ニュース