前日に「買われた株！」総ザライ　―本日につながる期待株は？―

■アイズ <5242> 　2,504円　(+500円、+25.0％) ストップ高

　アイズ <5242> [東証Ｇ]がストップ高。2日の取引終了後、2月に買収したYouTuberと企業をつなぐマッチングプラットフォーム「Talema.」が運営開始4ヵ月でクリエイターへのオファー件数が12倍に急増したと発表しており、好感されたようだ。

■イシン <143A> 　989円　(+150円、+17.9％) ストップ高

　イシン <143A> [東証Ｇ]がストップ高。2日の取引終了後、新たな事業としてM＆A仲介事業を開始すると発表しており、これを好感した買いが流入した。これまで培ってきた顧客ネットワークや情報発信力などの既存アセットを活用することで、成長企業のM＆Aニーズに応えていくことが可能であると判断した。メディアPR事業の顧客である成長ベンチャー企業を中心に、譲渡を希望する企業及び買収を検討する企業の双方に対して、案件の発掘から初期提案、条件交渉、クロージングに至るまで一貫したM＆A仲介サービスを提供する。なお、26年3月期業績に与える影響は軽微としている。

■トゥルーＤ <4416> 　994円　(+150円、+17.8％) ストップ高

　Ｔｒｕｅ　Ｄａｔａ <4416> [東証Ｇ]がストップ高。2日の取引終了後、博報堂ＤＹホールディングス <2433> [東証Ｐ]傘下の博報堂や、ＮＴＴ <9432> [東証Ｐ]子会社のＮＴＴドコモグループ企業であるＤｅａｒＯｎｅ（東京都港区）と共同で、顧客体験を向上するためのソリューションの提供を始めると発表。今後の収益貢献を期待した買いが入ったようだ。博報堂はUI／UX設計や企画提案、統合メディアマーケティング企画を支援。ＤｅａｒＯｎｅがアプリ開発などを担い、トゥルーＤのリテールデータ活用プラットフォームをもとに、アプリ会員のニーズに合致した情報配信を図る。リテールデータやリテールメディア、リテールアプリの統合により、顧客体験を高められるように支援する。

■フレアス <7062> 　754円　(+100円、+15.3％) ストップ高

　フレアス <7062> [東証Ｇ]がストップ高。同社は2日取引終了後、メディカルケア事業に含まれる医療対応型療養施設（ホスピス）の全部及び看護小規模多機能型居宅介護施設の一部に係る事業を廃止し、その一部施設をリベルケア（名古屋市中村区）に譲渡すると発表。これが評価材料となったようだ。事業廃止の理由は、利用者の獲得や人材採用に遅れが生じるなど事業環境が厳しい状況が続いているため。なお、譲渡価額は6億5000万円となる見込みで、事業譲渡日は9月1日を予定している。

■ミライロ <335A> 　756円　(+100円、+15.2％) ストップ高

　ミライロ <335A> [東証Ｇ]がストップ高。2日取引終了後、新規事業としてデジタル障害者手帳「ミライロID」の世界展開に向け、障害のある訪日外国人に対応した「ミライロID Global」（仮称）を開始すると発表した。ミライロIDが大阪・関西万博のチケット購入時や入場時の本人確認書類に採用されたことを契機に、障害のある訪日外国人から問い合わせが増加しているため。サービス開始日は2026年中（未定）としている。これが買い材料視された。

■インスペック <6656> 　772円　(+100円、+14.9％) ストップ高

　インスペック <6656> [東証Ｓ]がストップ高。2日の取引終了後、複数の国内企業から高性能半導体 パッケージ基板検査装置などの大型受注を獲得したと発表しており、これを好感した買いが流入した。受注したのは最先端のAI半導体製品に使用される超ハイエンド基板などを検査対象とした製品で、受注金額は総額約4億6000万円。26年4月期中に納入予定であるため、6月13日発表予定の26年4月期業績予想に織り込む予定としている。

■リネットＪ <3556> 　474円　(+60円、+14.5％)

　リネットジャパングループ <3556> [東証Ｇ]が3日ぶり急反騰。2日の取引終了後、ケイマン諸島に拠点を置くエボリューション・ファイナンシャル・グループの投資ファンド「エボ ファンド」と、自社株価予約取引に係る契約を締結すると発表しており、好材料視された。自社株価予約取引は、取引当初時の時価に基づいた「先渡価格」をあらかじめ設定し、基本的に将来の契約終了時点の株価に基づく「終了時基準価格」と先渡価格との差額のみを精算（差金決済）する取引。同社では株主還元策の一環として、自社株買いによる取得を検討していたが、利益剰余金がマイナスであるため、自社株買いを行うことができない状況にある一方、リサイクル事業における来期計上の受注が一定程度のメドが立ち、来期からの業績拡大の可能性が高いことから、株主還元策の一環として同取引を実施するとしている。なお、同件による影響は、合理的な算出が困難であるとして業績予想には織り込んでいないという。

■ブルーイノベ <5597> 　1,271円　(+151円、+13.5％) 一時ストップ高

　ブルーイノベーション <5597> [東証Ｇ]が続急騰、一時ストップ高となった。2日の取引終了後、日本UAS産業振興協議会（JUIDA）が監修した「機種別ドローン操縦者技能・運用証明証（ELIOS3）」の講習プログラムを今秋から提供開始すると発表しており、好材料視された。同ライセンスは、「機種別ドローン操縦者技能・運用証明証」の第1弾。対象となるのは、スイスのフライアビリティ社製の屋内点検用ドローン 「ELIOS3」で、同プログラムでは、機体の基本操作から専用ソフトウェアの使い方、応用的な操縦・運用スキルまでを網羅的に学ぶことができるという。

■バリューＣ <9238> 　1,416円　(+133円、+10.4％)

　バリュークリエーション <9238> [東証Ｇ]が続急騰。3日、1億円の ビットコインを追加購入すると発表しており、好材料視された。同社は、余剰資金の一部について、次の事業投資までの期間の運用手段として一時的にビットコインなどの暗号資産を投資・保有しており、これまで総額3億円の暗号資産を購入。今回、新たに1億円の暗号資産を追加購入する。

■内田洋 <8057> 　9,860円　(+890円、+9.9％)

　東証プライムの上昇率2位。内田洋行 <8057> [東証Ｐ]が急反発。2日の取引終了後、25年7月期の連結業績予想について、売上高を3070億円から3270億円（前期比11.7％増）へ、営業利益を105億円から118億円（同26.3％増）へ、純利益を75億円から86億円（同22.9％増）へ上方修正したことが好感された。公共市場で、26年度に本格化する自治体システム標準化対応やGIGAスクール端末更新が進むなか、25年度に先行する案件を第3四半期に獲得したことや、学校を結ぶネットワーク構築案件が好調なことなどが売上高・利益を押し上げる。また、民間市場でのICT需要、オフィス環境需要が順調に推移していることも寄与する。同時に発表した第3四半期累計（24年7月21日-25年4月20日）決算は、売上高2342億8800万円（前年同期比16.6％増）、営業利益117億9400万円（同25.9％増）、純利益83億9400万円（同25.3％増）だった。

■伊藤園 <2593> 　3,411円　(+241円、+7.6％)

　東証プライムの上昇率3位。伊藤園 <2593> [東証Ｐ]が3日続急伸。2日取引終了後、26年4月期連結業績予想について売上高を前期比3.7％増の4900億円、営業利益を同11.0％増の255億円と発表。営業利益は前期から一転増益で2期ぶり過去最高更新の見通しとなり、これを好感した買いが入った。原料・資材の高騰に対し、容器構成や製品構成の変化を図ることで収益向上を目指す。配当予想も前期比4円増の48円とした。同時に発表した25年4月期決算は売上高が前の期比4.1％増の4727億1600万円、営業利益が同8.2％減の229億6900万円だった。

■弁護士ＣＯＭ <6027> 　3,290円　(+220円、+7.2％)

　弁護士ドットコム <6027> [東証Ｇ]が3日ぶり急反発。同社は2日、福島県内の5自治体で「クラウドサイン」の導入・支援を行ったことを明らかにしており、導入先が順調に拡大していることが買い手掛かりとなったようだ。クラウドサインは、契約の締結から管理、人工知能（AI）レビューと一貫してデジタル上で完結できる契約マネジメントプラットフォーム。新たに導入・支援した福島県内の自治体は、田村市、会津坂下町、会津美里町、川内村、浪江町となっている。

■ＩＨＩ <7013> 　15,280円　(+875円、+6.1％)

　東証プライムの上昇率8位。ＩＨＩ <7013> [東証Ｐ]が続急伸。ウクライナが1日にロシア・シベリアの軍事施設に対し、大規模なドローン攻撃を仕掛けた。ウクライナによるとロシア軍の爆撃機41機を破壊したという。 防衛関連株に対しては地政学リスクの高まりを意識した買いが2日に入っていたが、更に英国ではスターマー政権が核弾頭プログラムに150億ポンドを投じる意向を示したほか、オーストラリアに対し米国が国防費の増額を要求したことも明らかになっている。世界的に防衛力強化に向けた新たな動きが表面化するなかで、防衛関連株への物色意欲が高まった状態が続いていた。

■エムスリー <2413> 　2,146円　(+122.5円、+6.1％)

　東証プライムの上昇率9位。エムスリー <2413> [東証Ｐ]が急反発。3日明らかにした「第25回定時株主総会資料」で、アクティビスト（物言う株主）として知られる香港を拠点とする投資ファンドのオアシス・マネジメント傘下のＯＡＳＩＳ ＪＡＰＡＮ ＳＴＲＡＴＥＧＩＣ ＦＵＮＤ Ｙが3月31日現在で1.2％を保有していることが判明しており、これを受けて思惑的な買いが入ったようだ。

■マテリアルＧ <156A> 　755円　(+42円、+5.9％)

　マテリアルグループ <156A> [東証Ｇ]が4日続急伸。2日の取引終了後、ソーシャルコマースやeコマースのマーケティング支援を行う新会社マテリアルリンクスを立ち上げ、「TikTok Shop」活用のトータル支援サービスの提供を開始したと発表しており、好材料視された。新会社は、日本における「TikTok Shop」開始に向けて、企画立案からコンテンツ制作、クリエイターのアサイン、出店代行、ライブコマース、広告運用、配送までをトータルで支援する。なお、同件による業績に与える影響は軽微としている。

■ワークマン <7564> 　5,790円　(+260円、+4.7％)

　ワークマン <7564> [東証Ｓ]が大幅高で3日続伸。2日の取引終了後に発表した5月度の月次売上高速報で、既存店売上高が前年同月比11.4％増と3ヵ月連続で前年実績を上回ったことが好感された。気温の上昇に伴い夏物商品が好調に推移し、なかでも熱中症対策の法的義務化に合わせてファンウェアなどが伸長した。また、降雨日が多くレインウェアも売り上げを伸ばした。なお、全店売上高は同16.7％増だった。

■明電舎 <6508> 　4,485円　(+170円、+3.9％)

　明電舎 <6508> [東証Ｐ]が大幅反発。ＳＭＢＣ日興証券が2日、明電舎の目標株価を7100円から7200円に増額修正した。投資評価は最上位の「1」を継続している。電力インフラ関連の今期売上高が大幅に伸長する計画が示され、力強さが感じられたと評価。引き続き過去最高益の更新が継続する局面との見方を示し、中期経営計画の営業利益目標の引き上げ期待が高まる可能性もあると指摘する。

■ＩＢＪ <6071> 　812円　(+21円、+2.7％)

　ＩＢＪ <6071> [東証Ｐ]が3日続伸。2日取引終了後、結婚相談所事業の月次KPIを発表。5月の結婚相談所数は前年同月比5.9％増だった。IBJ登録会員数も同9.6％増、新規入会者数も同18.8％増とプラスだった。これが手掛かりとなった。

■アドテスト <6857> 　7,277円　(+187円、+2.6％)

　アドバンテスト <6857> [東証Ｐ]が反発。2日の米株式市場では米中貿易交渉の進展期待が再び膨らみ、NYダウが小幅に3日続伸。ナスダック総合株価指数の終値は今年2月以来の水準に浮上したほか、フィラデルフィア半導体株指数（SOX）は1.5％を超す上昇となった。対中強硬姿勢をみせたトランプ米大統領であったが「TACO（トランプ大統領はいつも怖気づいて物事をやめる、との意味の英文の頭文字）」との造語を改めて想起させる展開となった。米国の半導体株の一角には米中の緊張緩和を支えとした買いが入ったとみられ、エヌビディア  やブロードコム  、マイクロン  が上昇。これらを背景に、日本の半導体関連株は買い戻しが優勢となったようだ。

■コクヨ <7984> 　3,238円　(+71円、+2.2％)

　コクヨ <7984> [東証Ｐ]が続伸。5月30日取引終了後に6月30日を基準日として1株を4株に分割すると発表したことを好感した買いが続いたもよう。また、同社は3日、グループのコクヨアンドパートナーズが「総務DXサービス」の提供を開始したと発表しており、これが新たな買い手掛かりとなっていた面もあるようだ。総務DXサービスは、社員からの問い合わせや申請に対応するサービスデスクシステムを活用し、これまでバラバラに対応していた業務を「一元化」「共有化」「可視化」することで効率化を進め、総務部門の負荷を減らすもの。システムを提供するだけでなく、業務の棚卸しから要件定義、システム設定、運用に至るまで伴走して支援するとしている。

■ザ・パック <3950> 　3,285円　(+55円、+1.7％)

　ザ・パック <3950> [東証Ｐ]が4日続伸。3日、6月10日から13日まで東京ビッグサイト（東京都江東区）で開催される世界最大級の食品製造総合展「FOOMA JAPAN 2025」に初出展すると発表しており、好材料視された。今回の展示会では、主に「食品業界のパッケージ使用フェーズ」における課題を解決する「コンサルティングサービス」を紹介。包装作業現場の効率化、ラインの合理化、コスト削減など、食品業界の多くの企業が抱える課題に対して総合パッケージメーカーならではのソリューションを提供するとしており、新たなビジネスにつながるとの期待感から買われたようだ。

■ビジョン <9416> 　1,218円　(+17円、+1.4％)

　ビジョン <9416> [東証Ｐ]が7日続伸。2日取引終了後、電力の販売や卸取引などを手掛けるＨ－Ｐｏｗｅｒホールディングス（東京都豊島区）との間で合弁会社「ビジョンライズ」を設立したと発表した。オフィス・店舗や医療・介護施設、ホテル・旅館などを対象に通信サービスとエネルギーサービスを組み合わせた持続可能なインフラ提供を進める。

■第一実 <8059> 　2,226円　(+22円、+1.0％)

　第一実業 <8059> [東証Ｐ]が反発。岩井コスモ証券は2日、同社株の投資判断「A」と目標株価3050円を継続した。同社は独立系の総合機械商社。25年3月期の連結営業利益は前の期比44.1％増の131億300万円だった。北米向けリチウムイオン・バッテリー（LiB）製造装置が伸長した。26年3月期の同利益は利益率の高い案件が少ないことが響き、前期比8.4％減の120億円の見通し。同社は30年に向けた成長戦略「V2030」の営業利益目標を従来の125億円から180億円に引き上げた。海外ビジネスの拡大で成長を目指す方針であり、同証券では中期成長性を評価している。

※3日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

株探ニュース