前日に「買われた株！」総ザライ (2)　―本日につながる期待株は？―

■イチケン <1847> 　3,140円　(+160円、+5.4％)

　イチケン <1847> [東証Ｓ]が4日続急伸。3000円の大台に乗せ、1996年以来の高値圏に浮上した。20日の取引終了後、パチンコホール大手のマルハン（京都市上京区）がイチケンに対し、株式公開買い付け（TOB）を実施すると発表した。協業関係の強化と双方の利益拡大を目的とし、イチケンの上場は維持される予定。買付価格は1株3500円で、イチケンの株価はこれにサヤ寄せする動きとなった。買付予定数の下限は設定せず、上限は56万800株とする。マルハンの所有割合は従来の32.27％から最大で40.00％に高まる見通し。買付期間は21日から6月24日。イチケンはマルハンによるTOBに対し賛同の意見を表明しつつ、TOBへの応募に関しては株主の判断に委ねるとしている。

■ソシオネクス <6526> 　1,918円　(+96円、+5.3％)

　東証プライムの上昇率7位。ソシオネクスト <6526> [東証Ｐ]が続急伸。ＳＭＢＣ日興証券は20日、ソシオネクスの投資評価をこれまでの「2」から最上位となる「1」に引き上げた。車載向けや北米データセンター向けの製品の貢献による業績の反転が明確化すると想定。直近の株価下落を踏まえ、投資評価を見直した。目標株価は2600円で据え置いた。

■トピー <7231> 　2,277円　(+78円、+3.6％)

　トピー工業 <7231> [東証Ｐ]が大幅高で3日続伸。20日の取引終了後、28年3月期に営業利益130億円（25年3月期53億円）、ROE6％以上（同4.6％）を目指す中期経営計画を発表しており、好材料視された。既存事業の基盤強化のため、構造改革による収益力向上を目指す一方、将来に向けてコアコンピタンス（強み）を生かした成長事業の種まきを進めることを基本方針に掲げている。

■ヒラノテク <6245> 　1,473円　(+41円、+2.9％)

　ヒラノテクシード <6245> [東証Ｓ]が反発。光通信 <9435> [東証Ｐ]のグループ会社が20日付で関東財務局に提出した大量保有報告書で、ヒラノテク株の保有割合が5.03％と新たに5％を超えたことが判明。これを受けて思惑的な買いが入った。保有目的は「純投資」としている。報告義務発生日は5月13日。

■みずほＦＧ <8411> 　3,890円　(+103円、+2.7％)

　みずほフィナンシャルグループ <8411> [東証Ｐ]が続伸。20日の取引時間中に政策保有株式の売却加速に向けた方針を公表し、株価に上昇圧力が掛かった。更に20日の米国市場で長期金利が再び上昇し、内外金利の先高観が再び台頭。利ザヤ改善の期待が膨らむなかで、みずほＦＧに対して買い向かう姿勢が継続したようだ。地方銀行もROE（自己資本利益率）向上に向けた取り組みを強化するとの思惑から、銀行株全般が堅調に推移していた。栃木銀行 <8550> [東証Ｐ]や京葉銀行 <8544> [東証Ｐ]が高く、しずおかフィナンシャルグループ <5831> [東証Ｐ]や池田泉州ホールディングス <8714> [東証Ｐ]が堅調に推移した。

■三菱重 <7011> 　2,999.5円　(+79.5円、+2.7％)

　三菱重工業 <7011> [東証Ｐ]が5日続伸。米国ではトランプ米大統領が敵国の攻撃から防衛するシステム「ゴールデンドーム」計画に3年間で1750億ドルを投入する計画を発表しており、軍事通信大手のＬ３ハリス  や軍用機を製造するロッキード・マーチン  などが時間外で買われた。また、中東情勢もキナ臭さが漂っており、一部メディアが「イスラエルがイランの核施設攻撃を計画している」と伝えたことで改めて地政学リスクの高まりが意識される状況となった。これを受け、東京市場でも“防衛三羽烏”といわれる三菱重、川重、ＩＨＩをはじめ 防衛関連株に投資資金が誘導された。

■ＩＮＰＥＸ <1605> 　1,927円　(+48.5円、+2.6％)

　ＩＮＰＥＸ <1605> [東証Ｐ]が5日ぶりに反発。そのほか、石油資源開発 <1662> [東証Ｐ]、ＥＮＥＯＳホールディングス <5020> [東証Ｐ]といった石油関連株が高かった。イスラエルがイラン核施設への攻撃を準備しているとの一部報道を受けて、21日の時間外取引でWTI（ウエスト・テキサス・インターミディエート）の6月限が一時64ドル台まで上昇した。これを受け、石油関連株は買い先行の動きとなった。

■京写 <6837> 　389円　(+8円、+2.1％)

　京写 <6837> [東証Ｓ]が反発。同社は20日取引終了後、26年3月期通期の連結業績予想を公表。営業利益の見通しを前期比25.3％増の16億円としていることや、期末一括配当計画を前期比3円増配の14円としていることが好感されたようだ。売上高は同2.9％増の270億円を見込む。収益性の向上や効率化を更に推し進めることなどにより、利益の確保に努めるとしている。なお、米国の関税政策の影響については、現時点で合理的に見積もることが困難なため、今期業績予想には織り込んでいないという。

■トーシンＨＤ <9444> 　624円　(+11円、+1.8％)

　トーシンホールディングス <9444> [東証Ｓ]が上伸。20日の取引終了後に関東財務局に提出された大量保有報告書で、光通信 <9435> [東証Ｐ]グループの光通信による株式保有割合が5.11％と新たに5％を超えたことが判明しており、これを受けて需給思惑が働いたようだ。保有目的は純投資で、報告義務発生日は5月13日としている。

■さいか屋 <8254> 　418円　(+6円、+1.5％)

　さいか屋 <8254> [東証Ｓ]が続伸。コメの小売価格が高騰するなか、「コメは買ったことがない」との発言が問題視された江藤拓農相が21日午前、石破茂首相に辞表を提出し、受理された。石破首相は後任に小泉進次郎・前選挙対策委員長を起用する意向を固めたと報じられている。小泉進次郎氏は過去に自民党の農林部会長の立場にあった際、農林中央金庫の融資のあり方を問題視し、農家のためにならないのなら不要だとする発言を行ったことがある。JAとの対決姿勢に社会的な関心が向かうこととなると予想されるなか、株式市場においては「進次郎関連銘柄」への物色意欲が誘発され、お膝元の神奈川・横須賀に店舗を構える地場百貨店のさいか屋に短期資金が向かったようだ。もっとも上昇一服後は利益確定目的の売りに押され、マイナスに転じる場面があった。

■博報堂ＤＹ <2433> 　1,130円　(+14円、+1.3％)

　博報堂ＤＹホールディングス <2433> [東証Ｐ]が4日ぶり反発。日本経済新聞電子版が21日、「2026年サッカーワールドカップ（W杯）北中米大会の放映権を扱う日本国内の代理店として、国際サッカー連盟（FIFA）が博報堂と独占交渉していることが分かった」と報じた。FIFA幹部の話として伝えた。これを材料視する向きもあるようだ。

※21日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

株探ニュース