前日に「買われた株！」総ザライ　―本日につながる期待株は？―

■小松ウオール <7949> 　1,780円　(+300円、+20.3％) ストップ高

　東証プライムの上昇率トップ。小松ウオール工業 <7949> [東証Ｐ]がストップ高。祝日前28日取引終了後、26年3月期単独業績予想について売上高を前期比4.2％増の465億円、営業利益を同11.7％増の40億6000万円と発表。配当予想は130円（株式分割考慮ベースで前期65円）と実質大幅増額する見通しを示しており、これを好感した買いが膨らんだ。今期から株主還元方針を変更し、純資産配当率（DOE）の目標を「3.0％を下限」から「6％を目安」へ引き上げた。なお、同時に発表した25年3月期決算は売上高が前の期比2.4％増の446億1600万円、営業利益が同0.1％減の36億3500万円だった。

■スクエニＨＤ <9684> 　8,279円　(+1,151円、+16.2％)

　東証プライムの上昇率2位。スクウェア・エニックス・ホールディングス <9684> [東証Ｐ]が続急騰。シンガポールに拠点を置く３Ｄインベストメント・パートナーズがスクエニＨＤの株式について、新たに5％を超えて保有していることが前営業日となる28日の取引終了後に明らかとなり、思惑視した買いを誘ったようだ。同日に提出された大量保有報告書によると、３Ｄインベストメント・パートナーズの保有割合は5.47％。保有目的は「純投資及び状況に応じて経営陣への助言、重要提案行為を行うこと」としている。報告義務発生日は21日。

■Ｇｅｎｋｙ <9267> 　3,685円　(+480円、+15.0％)

　東証プライムの上昇率3位。Ｇｅｎｋｙ　ＤｒｕｇＳｔｏｒｅｓ <9267> [東証Ｐ]が3日ぶり急反騰。福井県に本社を構え、中部圏を中心に展開するドラッグストアで、生鮮食品や弁当などの食品関連の取り扱いが多いことでも知られ、物価高のなか生活防衛関連の有望株としてマークが強まっていた。そうしたなか、週明け28日取引終了後に25年6月期第3四半期（24年7月-25年3月）の決算を発表、トップライン、利益ともに堅調で本業のもうけを示す営業利益は前年同期比5％増の68億3900万円と拡大基調が続いている。これを手掛かり材料に投資マネーの攻勢が加速した。4月中旬以降の上げ足の強さが際立ち目先スピード警戒感も意識されたが、信用買い残は枯れた状態となっており、利食い圧力も限定的となっていた。

■住友ファーマ <4506> 　787円　(+100円、+14.6％) ストップ高

　東証プライムの上昇率4位。住友ファーマ <4506> [東証Ｐ]がストップ高。住友化学系の医薬品準大手で精神神経領域、がん、再生医療分野で実績を積み重ねている。今週明けの28日取引終了後に25年3月期業績予想の修正を発表、営業利益は従来予想の210億円から288億円（前の期は3548億5900万円の赤字）に増額した。北米で前立腺がん治療薬「オルゴビクス」などの売り上げが想定を上回り全体収益を押し上げている。これを材料に上値を見込んだ投資マネーが集中する格好となった。株式需給面では700円台は累積売買代金が少なく、上値の軽さが意識されやすい点もポイントとなっていた。

■トーエネク <1946> 　1,130円　(+133円、+13.3％)

　東証プライムの上昇率5位。トーエネック <1946> [東証Ｐ]が3日続急騰。中部電グループの電気工事大手で旺盛な民間設備投資需要と公共投資案件を取り込み、業績好調を維持している。今週明け28日に開示した26年3月期の営業利益は、前期比12％増の180億円予想と2ケタ成長でピーク利益更新基調が続く見通し。PERやPBRの割安さと相まって水準訂正狙いの買いを引き寄せた。また、好業績を背景に株主還元も強化し、前期配当を従来計画の40円に10円上乗せの50円（分割後修正値）とすることを発表した。また、今期は52円と更に増配を計画している。今期予想配当利回りは前営業日終値換算で5.2％に達し、インカムゲイン狙いの買いも株高を助長していた。

■太陽ＨＤ <4626> 　5,290円　(+610円、+13.0％) 一時ストップ高

　東証プライムの上昇率6位。太陽ホールディングス <4626> [東証Ｐ]が3日続急騰、一時ストップ高となった。30日正午ごろに発表した26年3月期の連結業績予想で、売上高1234億円（前期比3.7％増）、営業利益233億円（同5.6％増）、純利益160億円（同48.4％増）と増収増益で営業最高益更新を見込み、年間配当予想を前期比100円増の290円としたことが好感された。想定為替レートを1ドル＝145円（25年3月期152円50銭）としたことでエレクトロニクス事業は横ばいを見込むものの、リジッド基板用部材や 半導体パッケージ基板用部材で需要回復を見込む。一方、医療・医薬品事業で受託数量の増加を背景に引き続き医療用医薬品の製造受託事業が堅調を持続する見通しだ。なお、25年3月期決算は、売上高1190億1000万円（前の期比13.6％増）、営業利益220億6700万円（同21.2％増）、純利益107億8000万円（同24.6％増）だった。

■エスエムエス <2175> 　1,326.5円　(+134.5円、+11.3％)

　東証プライムの上昇率9位。エス・エム・エス <2175> [東証Ｐ]が6日続急騰。前営業日28日の取引終了後、25年3月期の連結決算発表にあわせ、26年3月期の業績予想を開示した。今期の売上高予想は前期比10.8％増の675億4400万円、最終利益は同16.1％増の70億2900万円とした。加えて、取得総数338万2600株（自己株式を除く発行済み株式総数の3.98％）、取得総額40億円を上限とする自社株買いの実施も発表しており、これらを評価した買いが入ったようだ。医療や介護業界での人材ニーズは継続的に拡大すると想定。今期はキャリアパートナーの新規採用数を抑えつつ1人当たりの売上高の改善を図る。自社株の取得期間は30日から7月31日まで。このほか、今期より累進配当を行う方針を示した。前期の年間配当は28円50銭。今期の配当予想は未定としている。

■ＴＯＴＯ <5332> 　3,794円　(+329円、+9.5％)

　ＴＯＴＯ <5332> [東証Ｐ]が続急伸。同社は前営業日となる28日の取引終了後、25年3月期の連結決算発表にあわせ、26年3月期の業績予想を開示した。今期の売上高予想は前期比4.0％増の7535億円、営業利益は同8.3％増の525億円、最終利益は同2.5倍の310億円を計画する。更に、取得総数800万株（自己株式を除く発行済み株式総数の4.7％）、取得総額200億円を上限とする自社株買いの実施も公表しており、ポジティブ視されたようだ。米州事業はウォシュレットの拡販などにより増収増益の見通し。日本の住設事業では価格改定効果も見込む。自社株の取得期間は5月1日から12月30日まで。取得した全株式に531万株を加えた自己株式を26年1月30日に消却する。25年3月期の売上高は前の期比3.2％増の7244億5400万円、最終利益は同67.3％減の121億6800万円だった。同時に、中国大陸事業の構造改革について発表。製造拠点のうち2拠点において閉鎖・会社清算、人員体制の適正化を進める。中国の連結子会社の固定資産に関する減損損失340億円を前期に特別損失として計上。更に26年3月期の業績予想について、構造改革費用の概算値を織り込んだ。

■トラスコ中山 <9830> 　2,130円　(+159円、+8.1％)

　トラスコ中山 <9830> [東証Ｐ]が9日続急伸。30日午後1時ごろに1-3月期連結決算を発表し、売上高は前年同期比10.1％増の791億6400万円、営業利益は同16.9％増の58億4300万円だった。サプライチェーン全体の最適化・合理化などに向けた各種施策が奏功した。好決算を評価した買いが入った。

■ソニーＧ <6758> 　3,771円　(+251円、+7.1％)

　ソニーグループ <6758> [東証Ｐ]が急反発。米ブルームバーグ通信が28日夜、ソニーＧが半導体子会社のソニーセミコンダクタソリューションズの株式上場を前提としたスピンオフ（分離・独立）を検討していることが分かったと報じた。年内にも上場する可能性があるという。ソニーＧの株式価値の向上につながるとの見方が出ており、買いを集める形となった。

■ＮＥＣ <6701> 　3,476円　(+231円、+7.1％)

　日本電気 <6701> [東証Ｐ]が3日続急伸。祝日前28日取引終了後、26年3月期連結業績予想について売上高を前期比1.9％減の3兆3600億円、（特定の費用や一過性の損益などを控除した）Non-GAAPベースの営業利益は同2.8％増の3200億円と発表。前期に続き利益成長が続く見通しを示したことが買い材料視された。配当予想は32円（株式分割考慮後で前期28円）と実質増配を計画した。主力のITサービス部門は法人向けパソコンの販売機能移管などの影響で減収となるものの、継続的な収益性向上によりセグメント増益を確保する見通し。同時に発表した25年3月期決算は売上高が前の期比1.5％減の3兆4234億円、Non-GAAP営業利益が同36.8％増の3113億100万円だった。

■クイック <4318> 　2,104円　(+119円、+6.0％)

　クイック <4318> [東証Ｐ]が6日続急伸。28日の取引終了後に発表した26年3月期の連結業績予想で、売上高339億7000万円（前期比4.5％増）、営業利益45億7000万円（同0.8％増）、純利益37億円（同3.3％増）と増収増益を見込み、年間配当予想を前期比4円増の100円としたことが好感された。企業の採用ニーズは引き続き高い水準で推移すると予想される一方、米国の関税政策の影響など国内外における先行きの不透明さから採用活動を抑制する可能性もあり、慎重な見通しを立てたとしている。なお、25年3月期決算は、売上高325億100万円（前の期比10.2％増）、営業利益45億3300万円（同8.7％減）、純利益35億8300万円（同2.2％増）だった。

■三菱電 <6503> 　2,760.5円　(+140.5円、+5.4％)

　三菱電機 <6503> [東証Ｐ]が急反発。28日の取引終了後に発表した26年3月期の連結業績予想で営業利益4300億円（前期比9.7％増）と、過去最高益更新見通しとしたことが好感された。インフラ事業の売り上げ拡大に加えて各事業での価格改善やコスト低減などが寄与する見通しで、米国の関税政策の影響を一定の前提で織り込んだとしつつも増益を予想する。売上高は5兆4000億円（同2.2％減）を見込む。想定為替レートを1ドル＝140円（25年3月期153円）、1ユーロ＝155円（同164円）、1元＝19円50銭（同21円10銭）としたことや自動車機器での一部事業の終息影響などにより減収を予想する。一方で 防衛システム、社会システムなどの伸長を見込むほか、FAシステムや空調・家電の価格改善効果、ITインフラ事業の拡大などが利益を押し上げる。なお、年間配当予想は未定としている。25年3月期決算は、売上高5兆5217億円（前の期比5.0％増）、営業利益3918億5000万円（同19.3％増）だった。FAシステムでの市況変動の影響などがあったものの、インフラやライフの増加、セミコンダクター・デバイスの改善などにより、売上高・営業利益ともに過去最高を更新した。同時に上限を6000万株（発行済み株数の2.89％）、または1000億円とする自社株買いを実施すると発表しており、これも好材料視された。取得期間は4月30日から10月31日までで、資本政策の一環として株主還元の強化及び資本効率の向上を図ることが目的としている。

■住友化 <4005> 　343.7円　(+16.2円、+5.0％)

　住友化学 <4005> [東証Ｐ]が大幅高で5日続伸。30日午後1時30分ごろ、集計中の25年3月期連結業績について、売上高が従来予想の2兆6000億円から2兆6060億円（前の期比6.5％増）へ、営業利益が1800億円から1930億円（前の期4888億2600万円の赤字）へ、最終利益が250億円から380億円（同3118億3800万円の赤字）へ上振れて着地したようだと発表したことが好感された。子会社である住友ファーマ <4506> [東証Ｐ]で、北米でのオルゴビクス（進行性前立腺がん治療剤）などの売り上げが拡大したことに加えて、ICT＆モビリティソリューション部門でディスプレー関連材料の出荷が増加したことが要因。また、不透明な事業環境などを踏まえてリスクを織り込んでいたものの、全社で取り組んだ短期集中業績改善策が順調に進捗したことなども寄与した。

■ＴＤＫ <6762> 　1,521.5円　(+62円、+4.3％)

　ＴＤＫ <6762> [東証Ｐ]が大幅反発。同社は前営業日となる28日の取引終了後、25年3月期の連結決算発表にあわせ、26年3月期の業績予想を開示。今期の売上高予想は2兆1200億～2兆2000億円（前期比0.2～3.8％減）、最終利益予想は1350億～1700億円（同19.2％減～1.7％増）とした。レンジの上限は増益予想とし、アク抜け感も意識されて買いが入ったようだ。年間配当予想は30円。株式分割を考慮したベースで前期と実質横ばいとなる見通し。想定為替レートは1ドル＝140円、1ユーロ＝155円とした。米国の追加関税措置により経済環境の見通しが困難であるとし、業績予想についてはベースシナリオとリスクシナリオを踏まえて公表した。

■十六ＦＧ <7380> 　4,810円　(+175円、+3.8％)

　十六フィナンシャルグループ <7380> [東証Ｐ]が大幅続伸。25日取引終了後に25年3月期業績予想の修正を発表、経常利益は従来予想の275億円から312億円（前の期比12％増）に増額修正するとともに、前期年間配当を160円から180円に上方修正した。これが評価される形で投資資金の流入が継続していた。PBRは0.4倍程度と極めて低い水準にあり、水準訂正余地が改めて意識された。また、同社株に限らず30日は地銀株に上値を追う銘柄が多い。市場関係者は「地銀株は個別のファンダメンタルズというよりは、上がる時は一斉に上昇し、下がる時は一斉に軟化する傾向が強いが、30日は買いのターンに入っている。地銀同士の連携や再編思惑が広がっており、全体相場が半導体や防衛関連株などに対する物色が一巡したところで、足もと資金が還流しやすいタイミングにあった」（中堅証券マーケットアナリスト）という声が聞かれた。

■エリアリンク <8914> 　2,191円　(+79円、+3.7％)

　エリアリンク <8914> [東証Ｓ]が大幅反発。30日正午ごろに発表した第1四半期（1-3月）単独決算が、売上高75億2100万円（前年同期比9.3％増）、営業利益15億6300万円（同11.3％増）、純利益11億1200万円（同23.2％増）と2ケタ営業増益となったことが好感された。土地権利整備事業の縮小方針による大幅な減収減益をストレージ事業の順調な新規出店や稼働推移でカバーした。なお、25年12月期通期業績予想は、売上高260億円（前期比5.3％増）、営業利益53億5000万円（同9.0％増）、純利益34億2000万円（同6.8％増）の従来見通しを据え置いた。

■愛三工 <7283> 　1,929円　(+65円、+3.5％)

　愛三工業 <7283> [東証Ｐ]が続伸。トランプ米政権は29日に自動車や自動車部品に対する関税の負担軽減措置を発表しており、自動車メーカーにとどまらず、その関連会社にも恩恵が及ぶとの見方が買いを誘導していた。トランプ氏は米国で生産する完成車を対象に、製造過程で使用した輸入部品にかかる関税を一部免除するとしており、関税策の緩和に動き出していることで、ショート筋の買い戻しを誘発していた。自動車部品セクターはPBRなど極めて割安に放置されていた銘柄も多く、相対的に買いやすさも指摘されていた。

■戸田建 <1860> 　908円　(+30円、+3.4％)

　戸田建設 <1860> [東証Ｐ]が大幅続伸。30日午後1時ごろ、集計中の25年3月期連結業績について、売上高が従来予想の5800億円から5860億円（前の期比12.2％増）へ、営業利益が200億円から267億円（同49.1％増）へ、純利益が184億円から251億円（同55.9％増）へ上振れて着地したようだと発表したことが好感された。国内建築事業において手持ち工事の採算が更に改善したことや、投資開発事業などにおいて販売用不動産の売上総利益が増加したことなどが売上高・利益を押し上げたとしている。

■三機工 <1961> 　3,645円　(+110円、+3.1％)

　三機工業 <1961> [東証Ｐ]が大幅高で3日続伸。30日午後2時ごろ、集計中の25年3月期連結業績について、売上高が従来予想の2500億円から2531億3000万円（前の期比14.1％増）へ、営業利益が210億円から218億9000万円（同88.9％増）へ、純利益が150億円から172億円（同92.2％増）へ上振れて着地したようだと発表したことが好感された。連結子会社の工事進捗が順調に推移したことに加えて、工事採算の改善などが売上高・利益を押し上げたとしている。また、業績上振れに伴い、期末配当予想を90円から110円へ引き上げ、年間配当予想を165円（前の期85円）とした。

■ゼビオＨＤ <8281> 　1,306円　(+34円、+2.7％)

　ゼビオホールディングス <8281> [東証Ｐ]が続伸。28日の取引終了後、集計中の25年3月期連結業績について、営業利益が従来予想の60億200万から70億100万円（前の期比66.5％増）へ上振れたようだと発表しており、好材料視された。経営構造改革に取り組みコア事業における選択と集中を進めたことで売上高は2509億5800万円から2506億300万円（同3.4％増）へ下振れたものの、営業利益は上振れたという。なお、減損損失の計上などで最終利益は30億200万円から9億7100万円（同62.5％減）へ下振れた。同時に、期末配当予想を15円から17円50銭に引き上げると発表した。年間配当予想は32円50銭（前の期30円）となる。

■高砂香 <4914> 　6,700円　(+100円、+1.5％)

　高砂香料工業 <4914> [東証Ｐ]が3日続伸。28日の取引終了後、9月30日を基準日として1株を5株に株式分割すると発表したことが好感された。投資単位当たりの金額を引き下げることで投資家がより投資しやすい環境を整備し、投資家層の更なる拡大を図ることが目的という。

※30日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

株探ニュース