明日注目すべき【好決算】銘柄 小松ウオール、住友ファーマ、三菱電 (28日大引け後 発表分)

　4月28日の大引け後に決算を発表した銘柄のなかから、業績好調や配当増額など市場で評価される可能性の高い銘柄を取り上げた。

　小松ウオール <7949> [東証Ｐ]　　★今期経常は10％増で12期ぶり最高益、実質100％増配へ
　◆25年3月期の経常利益(非連結)は前の期比0.6％増の37.5億円で着地。続く26年3月期は前期比10.0％増の41.3億円と12期ぶりに過去最高益を更新する見通しとなった。今期はオフィスのリニューアル需要が引き続き好調に推移するほか、トイレブースや学校向けにデザイン性に優れた新商品の発売を計画し、4.2％の増収を見込む。
　　併せて、今期の年間配当は130円とし、前期の株式分割を考慮した実質配当は100％増配とする方針とした。今期から配当方針を純資産配当率(DOE)3％→6％水準に引き上げる。

　オーテック <1736> [東証Ｓ]　　★前期経常を14％上方修正・最高益予想を上乗せ、配当も10円増額
　◆25年3月期の連結経常利益を従来予想の37億円→42億円に13.5％上方修正。増益率が70.3％増→93.3％増に拡大し、従来の5期ぶりの過去最高益予想をさらに上乗せした。売上高総利益が増加したことを反映した。
　　業績好調に伴い、期末一括配当を従来計画の160円→170円(前の期は125円)に増額修正した。

　トーエネク <1946> [東証Ｐ]　　★今期経常は11％増で2期連続最高益、前期配当を10円増額
　◆25年3月期の連結経常利益は前の期比21.1％増の153億円に伸びて着地。続く26年3月期の同利益は前期比10.7％増の170億円と2期連続で過去最高益を更新する見通しとなった。今期はカーボンニュートラルやDX関連といった成長分野などで受注拡大を図る方針。
　　併せて、前期の年間配当を120円→130円に増額し、今期は52円とし、前期の株式分割を考慮した実質配当は4.0％増配とする方針とした。

　エスエムエス <2175> [東証Ｐ]　　★今期経常は13％増益へ、上限約4％の自社株買いも発表
　◆25年3月期の連結経常利益は前の期比15.6％減の83.5億円になったものの、続く26年3月期は前期比13.3％増の94.6億円に伸びる見通しとなった。今期は高齢化の進展を背景にキャリア分野、介護・障害福祉事業者分野の成長を見込む。
　　同時に配当方針を変更し、累計配当を導入すると発表。今期の年間配当は未定とした。
　　また、発行済み株式数の3.98％にあたる338万2600株または40億円を上限に自社株買いを実施することも明らかにした。

　Ａｉｍｉｎｇ <3911> [東証Ｇ]　　★非開示だった上期経常は5.7億円の黒字に浮上へ
　◆25年12月期第1四半期(1-3月)の連結経常損益は5億0300万円の黒字(前年同期は4200万円の赤字)となり、従来予想の2億1000万円の黒字を大幅に上回って着地。開発中のゲームタイトルの費用負担を清算したことや業務委託費を抑制したことが上振れの要因となった。アニメ製作委員会への出資に伴う配当金を受領したことも利益を押し上げた。
　　併せて、非開示だった上期(1-6月)の同損益は5億7100万円の黒字(前年同期は5億5300万円の赤字)に浮上する見通しを示した。

　住友ファーマ <4506> [東証Ｐ]　　★前期最終を48％上方修正
　◆25年3月期の連結最終損益を従来予想の160億円の黒字→236億円の黒字(前の期は3149億円の赤字)に47.5％上方修正した。北米セグメントで進行性前立腺がん治療剤「オルゴビクス」などが想定より伸びたことが利益を押し上げた。

　三菱電 <6503> [東証Ｐ]　　★今期最終は5％増で3期連続最高益を計画、自社株買いも発表
　◆25年3月期の連結最終利益は前の期比13.7％増の3240億円で着地。続く26年3月期も前期比4.9％増の3400億円と3期連続で過去最高益を更新する見通しとなった。今期は為替影響などで減収を見込むものの、防衛システム、社会システム、ビルシステムの収益拡大に加え、FAシステム、空調・家電での価格改善などによって増益を確保する計画。
　　併せて、発行済み株式数の2.89％にあたる6000万株または1000億円を上限に自社株買いを実施すると発表。

　大光銀 <8537> [東証Ｓ]　　★前期経常を一転18％増益に上方修正、配当も5円増額
　◆25年3月期の連結経常利益を従来予想の32.8億円→38.9億円に18.6％上方修正。従来の減益予想から一転して18.4％増益見通しとなった。積極的な営業推進や市場金利の上昇などを背景に、貸出金利息や有価証券利息配当金が計画を上回ったことが寄与。法人向け役務手数料や預り資産関連手数料を中心に役務取引等利益が増加したことも利益を押し上げた。
　　業績好調に伴い、前期の年間配当を従来計画の60円→65円(前の期は50円)に増額修正した。


株探ニュース