前日に「買われた株！」総ザライ (2)　―本日につながる期待株は？―

■ヴィッツ <4440> 　965円　(+58円、+6.4％)

　ヴィッツ <4440> [東証Ｓ]が3日ぶり急反発。16日の取引終了後、インターネット予約システムの運用を行うリザーブマート（名古屋市名東区）の全株式を6月1日付で取得し子会社化すると発表したことが好感された。リザーブマートは自社開発のインターネット予約システムを全国各地の公共施設、音楽スタジオなどに提供し、システム導入後に継続的、安定的に収益を獲得できるストック型ビジネスを展開していることから、子会社化することでグループの知財提供・活用型サービス事業の一つとして収益性向上に貢献すると判断したという。取得価額は1億3687万円。なお、25年8月期業績への影響は軽微としている。

■チェンジＨＤ <3962> 　1,268円　(+70円、+5.8％)

　チェンジホールディングス <3962> [東証Ｐ]が3日ぶり急反発。16日取引終了後、オンライン商談システムを手掛けるＢｌｏｏｍ　Ａｃｔ（ブルームアクト、茨城県つくば市）と、金融機関や自治体の窓口業務のDX化を推進することを目的に業務提携したと発表した。チェンジＨＤ傘下のチェンジが同商談システムの導入支援を行うなど、窓口業務の変革に向けた包括的なサービスを提供する。今後の業容拡大を期待する向きもあったようだ。

■日立建機 <6305> 　4,074円　(+155円、+4.0％)

　日立建機 <6305> [東証Ｐ]が大幅高で4日続伸。同社は16日、遠隔監視でほぼリアルタイムに収集した鉱山機械の稼働データを解析し、顧客の鉱山操業の効率を高めるソリューション「LANDCROS Connect Insight（ランドクロス・コネクト・インサイト）」を開発したと発表しており、好材料視された。同社は、IoTにより鉱山機械を24時間遠隔監視するサービスソリューション「ConSite Mine（コンサイト・マイン）」を22年1月から鉱山現場向けに提供してきたが、「ConSite Mine」が1日に1回、日立建機ブランドの鉱山機械の稼働データを取得するのに対し、「LANDCROS Connect Insight」はほぼリアルタイムに稼働データを取得し、コンサルティングまで実施できるのが特徴という。同社では25年度からオーストラリア、ザンビア、チリ、アメリカなど世界各地の鉱山現場に順次展開するとしている。

■アドテスト <6857> 　5,612円　(+189円、+3.5％)

　アドバンテスト <6857> [東証Ｐ]が大幅反発。前日16日の米国株市場ではエヌビディア  やアドバンスト・マイクロ・デバイシズ  などが大幅安に売られるなど半導体株安が顕著で全体相場を押し下げたが、東京市場ではこれに先立って前日16日に関連銘柄への売りがかさんでいた。米政府の対中輸出規制強化や、直近発表されたオランダの半導体製造装置大手ＡＳＭＬホールディング  の1～3月期決算発表を受けて半導体業界の収益環境に先行き懸念が広がるなかも、目先は空売り筋の買い戻しでリバウンドに転じていた。

■三菱重 <7011> 　2,630円　(+66円、+2.6％)

　三菱重工業 <7011> [東証Ｐ]が3日続伸。赤沢亮正経済再生相が臨んだ関税を巡る日米交渉では、トランプ米大統領が急遽登場するという異例の展開となった。日本時間17日朝にホワイトハウスにおいて赤沢経済再生相はトランプ大統領と会談した後、ベッセント財務長官らとの閣僚級会合に出席した。トランプ大統領は自身のSNSに大きな進展があったと投稿。赤沢経済再生相からは初会合終了後、記者団に対し、早期の合意を目指すことで一致した、などと語ったという。こうしたなか共同通信は17日、日本政府関係者が日米交渉の際にトランプ氏から日本の防衛面での負担増に関する発言があったと明らかにしたと報じた。防衛予算の増額に伴う受注増の思惑から、株式市場では 防衛関連株が物色人気化していた。川崎重工業 <7012> [東証Ｐ]やＩＨＩ <7013> [東証Ｐ]が買われ、日本アビオニクス <6946> [東証Ｓ]や東京計器 <7721> [東証Ｐ]が急伸していた。

■ガンホー <3765> 　2,859円　(+70.5円、+2.5％)

　ガンホー・オンライン・エンターテイメント <3765> [東証Ｐ]が3日ぶり反発。16日の取引終了後に関東財務局に提出された変更報告書で、投資会社のストラテジックキャピタル（東京都渋谷区）の保有割合が5.47％から6.32％に上昇したことが判明しており、買い増しを思惑視する買いが入ったようだ。保有目的は純投資及び状況に応じて重要提案行為などを行うことで、報告義務発生日は4月9日としている。

■三越伊勢丹 <3099> 　1,722円　(+42円、+2.5％)

　三越伊勢丹ホールディングス <3099> [東証Ｐ]が5日ぶり反発。日本政府観光局が16日に発表した3月の訪日外客数（推計）は349万7600人となった。前年同月比で13.5％増となった。同月として過去最高を更新した。1-3月の累計では1053万7300人となり、これまでで最も早く1000万人を突破した。これを受け、株式市場ではインバウンド需要の底堅さが意識され、関連株を支援していた。百貨店の松屋 <8237> [東証Ｐ]と丸井グループ <8252> [東証Ｐ]、ＪＲ東海 <9022> [東証Ｐ]が堅調推移。交通機関や観光施設のチケットのプラットフォームビジネスの拡大を図るベルトラ <7048> [東証Ｇ]や格安航空券予約サイトを展開するアドベンチャー <6030> [東証Ｇ]が高かった。

■ＩＮＰＥＸ <1605> 　1,803.5円　(+37.5円、+2.1％)

　ＩＮＰＥＸ <1605> [東証Ｐ]が反発。16日の米原油先物相場はWTI（ウエスト・テキサス・インターミディエート）の5月限が前日15日比1.14ドル高の1バレル＝62.47ドルと上昇した。米政府はイランの石油取引に関する制裁を強化しており、原油需給が引き締まるとの見方が強まった。また、足もとでドルが主要国通貨に対して下落しており、ドル建てで取引される原油に割安感も出ていた。

■ヤマタネ <9305> 　4,185円　(+75円、+1.8％)

　ヤマタネ <9305> [東証Ｐ]が続伸。17日午後1時20分ごろ、5月31日を基準日として1株を2株に株式分割すると発表しており、好材料視された。投資単位当たりの金額を引き下げることで投資家がより投資しやすい環境を整え、投資家層の拡大及び株式の流動性の向上を図ることが目的。なお、株主優待制度については株式分割後も現行の実施基準を据え置くとしている。

■ａｒｔｉｅｎ <4634> 　2,818円　(+43円、+1.6％)

　ａｒｔｉｅｎｃｅ <4634> [東証Ｐ]が反発。17日午前10時ごろ、半導体材料メーカーの韓国ＭＴＩ社と、半導体市場での新事業創出に向けた販売及び共同開発のためのMOU（基本合意書）を締結したと発表しており、好材料視された。ＭＴＩ社は、半導体の製造工程で使用するケミカル製品やフィルム・テープを製造するメーカー。今回のMOU締結により、両社は互いの強みを生かしたマーケティングや開発を進めることでグローバルでの新規顧客の獲得や新たな事業創出に取り組み、先端エレクトロニクス分野での更なる事業拡大を目指すとしている。

■ＳＰＤＲ <1326> 　43,830円　(+640円、+1.5％)

　ＳＰＤＲゴールド・シェア <1326> [東証Ｅ]が6日続伸。16日のニューヨーク商品取引所（COMEX）の金先物相場は、6月限が前日15日比106.0ドル高の1トロイオンス＝3346.4ドルと過去最高値を更新した。米国の関税政策に対する警戒感からのリスク回避姿勢は強く、金は資金の逃避先となっていた。為替相場ではドルが主要通貨に対して下落していたことも、ドルと逆相関性の強い金への買い要因に働いていた。

■バイタルＫＳ <3151> 　1,301円　(+17円、+1.3％)

　バイタルケーエスケー・ホールディングス <3151> [東証Ｐ]が6日続伸。17日午後2時ごろに28年3月期に売上高6600億円（25年3月期予想6000億円）、営業利益率1.15％（同0.92％）以上を目指す中期経営計画を発表しており、好材料視された。ROIC（投下資本利益率）とCAGR（5年売上高成長率）を基準に既存事業を毎期評価・モニタリングするほか、不採算や低成長で「再構築領域」に位置する事業は、事業ポートフォリオ基本方針に則り再生計画を策定し再構築を図るか、撤退を判断するとしている。

■モノタロウ <3064> 　2,796円　(+36円、+1.3％)

　ＭｏｎｏｔａＲＯ <3064> [東証Ｐ]が続伸。ＳＭＢＣ日興証券が16日、モノタロウの目標株価を2900円から3100円に増額修正した。投資評価は「1」を継続した。今年に入り月次売上高の回復が安定してきたと指摘。トランプ関税で世界景気に不透明感が漂うなかで不景気となれば顧客のコスト削減機運が上昇するとし、人手不足や製造業の景況感の低下は中期的なシェア拡大のチャンスだとの見方を示している。

※17日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

株探ニュース