株価指数先物【引け後】　トランプ関税発表後の初動はナイトセッションの終盤にも

大阪6月限
日経225先物　35760　+140　（+0.39％）
TOPIX先物　2650.5　-9.5　（-0.35％）

　日経225先物（6月限）は前日比140円高の3万5760円で取引を終了。寄り付きは3万5860円と、シカゴ日経平均先物清算値（3万5745円）を上回る形で、買い先行から始まった。直後につけた3万5880円を高値に軟化し、前場中盤にかけて3万5460円と下落に転じる場面もみられた。ただし、売り一巡後は持ち直し、その後は3万5600円～3万5700円辺りでの推移が継続。後場中盤辺りからレンジを上抜け、3万5810円まで切り返す場面もみられたが、朝方につけた高値を捉えることはできなかった。

　日経225先物はボリンジャーバンドの-2σ（3万5720円）を上回って始まったが同水準をキープできず、前場中盤にかけて短期筋のショートを誘う形になったようだ。ただし、下を売り込む流れにはならず、-2σ水準での攻防が続くなか、後場半ば辺りには再び-2σを上回っている。

　トランプ米政権による相互関税の発表を控えるなか、リバランス中心の商いであり、特に後場半ば辺りからは、この動きが顕著に表れる形だった。指数インパクトの大きいアドバンテスト<6857>[東証P]が終日プラス圏で推移したほか、ファーストリテイリング<9983>[東証P]や東京エレクトロン<8035>[東証P]などの上昇が日経平均型を支えた。一方で、金融や商社株などは売られ、東証プライムの値下がり数は1200を超えるなど、TOPIX型の弱さが目立った。

　日経225先物は-2σ水準での攻防となり、底堅さが意識されていた。ただし、米政権による相互関税の発表を前に、いったん足もとのポジションをニュートラルに近づける形でのリバランスであろう。トランプ米大統領は日本時間の3日午前5時に会見を行う予定であり、即日発効すると述べている。ただし、ベッセント財務長官は、政権の要求を満たせば引き下げられる可能性があるとの見解を示したと伝えられており、発表後はアク抜けへの期待もあるだろう。

　ともあれ、トランプ関税の発表を受けた初動は、ナイトセッションの終盤でみられそうだ。この動きが明日の朝方のインデックスに絡んだ商いに集中すると考えられ、イレギュラー的な価格形成になりそうである。アク抜けとなれば-1σ突破から中心値（25日）が位置する3万6950円辺りが射程に入る反面、悪影響が警戒されるようだと、-3σが位置する3万4890円辺りが意識されてくる可能性がありそうだ。

　NT倍率は先物中心限月で13.49倍に上昇した。朝方は13.38倍と前日の終値（13.39倍）を下回る場面もみられたが、リバランスの動きから、いったんNTショートを巻き戻す形になったようだ。NT倍率は1月23日につけた14.54倍を直近の高値に、2月以降は下へのトレンドが継続し、4月1日には13.32倍と2020年4月以来の水準まで下げていた。アク抜け感が強まる局面となれば、NTロングでのスプレッド狙いのトレードが強まる展開が意識されよう。

　手口面（6月限：立会内）では、日経225先物はABNクリアリン証券が2万0253枚、ソシエテジェネラル証券が1万4728枚、サスケハナ・ホンコンが4959枚、バークレイズ証券が2940枚、JPモルガン証券が1959枚、モルガンMUFG証券が1950枚、ゴールドマン証券が1717枚、日産証券が1433枚、楽天証券が1085枚、シティグループ証券が1051枚だった。

　TOPIX先物は、ソシエテジェネラル証券が2万6259枚、ABNクリアリン証券が2万4453枚、バークレイズ証券が7469枚、ゴールドマン証券が6447枚、JPモルガン証券が5430枚、モルガンMUFG証券が3250枚、ビーオブエー証券が2368枚、サスケハナ・ホンコンが2128枚、UBS証券が1290枚、野村証券が1257枚だった。

株探ニュース