燃え上がる「eスポーツ」関連、大阪の看板ブランド戦略で株高飛翔へ ＜株探トップ特集＞

―急拡大する世界市場、万博を契機に巻き返し図り新エンタメとして育成へ―

　 大阪・関西万博の開幕が2週間後に迫ってきた。「いのち輝く未来社会のデザイン」をテーマに半年にわたり開催される。こうしたなか、「 eスポーツ関連株」に、万博という強い追い風が吹きそうだ。万博会場では、eスポーツを盛り上げるためのイベントが開催される予定だが、大阪府の旗振りで関連産業の拡大や大阪ならではの新たなエンターテインメントとして育成していく構えをみせている。いま一つ盛り上がらない大阪・関西万博だが、痩せても枯れても世紀の大イベントであることに変わりはなく、開催期間中は折に触れて投資家の視線が向かう機会も増えそうだ。万博という未来を背にした追い風が吹く「eスポーツ関連株」のいまを追った。

●「eスポーツと言えば大阪」

　大阪・関西万博では、経済産業省が万博会場（EXPOメッセ）で「大阪・関西万博と連携したゲーム・eスポーツの発信」イベントを7月に実施する予定だ。大阪府は、万博開催を同地域でのeスポーツを盛り上げる絶好の機会と捉えており、昨年11月には大阪府の企業や団体などと連携する官民プラットフォーム「大阪eスポーツラウンドテーブル（OeGG）」を設立した。構成メンバーは、上場企業ではブロードメディア <4347> [東証Ｓ]、カプコン <9697> [東証Ｐ]、南海電気鉄道 <9044> [東証Ｐ]などが名を連ねている。大阪府は「eスポーツと言えば大阪」と言われるような地域ブランドを確立させたいと意気込みを見せており、関連する産業育成に向けて積極的な姿勢をみせている。

　背景にはeスポーツ市場の急拡大がある。日本eスポーツ連合（JeSU）の「日本eスポーツ白書2023」によると、22年の国内eスポーツ市場は前年比27％増の125億円、国内eスポーツファンも776万人と増大している。25年には217億円を予想するが、ここにきては伸び悩みも伝わっており、ビッグビジネスへと変貌した世界市場にいかにしてキャッチアップするかが大きな課題となっている。ゲーム大国と言われる日本だが、eスポーツに関しては世界の後塵を拝している状況だ。ただ、見方を変えれば、伸びしろが大きいともいえるわけで、変貌する市場を眼前にして期待感も大きくなる。

●国策に売りなし

　eスポーツの“スポーツ”としての認知度も急速に高まりつつある。8月には、日本最大の高校対抗全国eスポーツ大会「ステージゼロ イースポーツ ハイスクール チャンピオンシップ（STAGE:0）」第7回大会が大阪・関西万博最大級の屋内催事場「EXPOホール」で開催され、青春をかけた熱い戦いが万博会場で繰り広げられる。愛知県を中心に来年開催される第20回アジア競技大会でも正式競技に決定している。また、27年には国際オリンピック委員会（IOC）による、第1回大会となる「オリンピック・eスポーツ・ゲームズ」がサウジアラビアで開催される予定だ。

　eスポーツ市場が急激に拡大するなか、国も成長産業として位置付けており後押しする姿勢を強めている。「たかがゲーム大会」と軽んじる局面は、すでに過去のものになった。ここにきては、大阪府もまた万博を契機に強力バックアップの構えにあり、関連銘柄はいよいよ飛躍期に向けて走り出すことになりそうだ。トランプ関税に右往左往する株式市場だが、ここは「国策に売りなし」の切り口で、真価を発揮するeスポーツ関連株に注目してみたい。

●王道銘柄は株価好調

　関連銘柄のなかでも主役級の存在といえそうなのが、カプコンやコナミグループ <9766> [東証Ｐ]、バンダイナムコホールディングス <7832> [東証Ｐ]、そしてグループ会社などが国内最大級のeスポーツイベント「RAGE（レイジ）」を運営するサイバーエージェント <4751> [東証Ｐ]だろう。このなかカプコンは3月10日に、サウジアラビアで開催されるeスポーツの世界大会「Esports World Cup（EWC）」との3年間にわたる連携を発表し注目を集めている。今後はEWCとの協力体制を構築し、世界のeスポーツシーンで「ストリートファイター6」の存在感を発揮し、グローバル市場での成長を図る方針だ。

　カプコン、コナミグループ、バンナムＨＤの株価は、ここ数日こそ全体相場の波乱を受けマイナスに沈むが、いずれも最高値圏を舞う展開を見せており、まさに王道を行く。一方、サイバーは26日の取引終了後に子会社で不適切会計処理が判明し、社内調査委員会を設置したと発表したことで株価は大きく調整している。とはいえ、押し目買いニーズも期待されるだけに、ここからの注目は怠れない。

●業績好調のデジハＨＤ

　デジタルハーツホールディングス <3676> [東証Ｐ]は3月27日、日本を代表するプロeスポーツチームFENNELを運営するＦｅｎｎｅｌ（東京都渋谷区）と戦略的パートナーシップに合意したと発表。2月には、Web3ゲーム領域における事業の拡大に向けて、サイバーのグループ会社であるＴＯＫＹＯ　ＧａｍｅＦｉへ資本参加することも発表している。デジハＨＤは、不具合検出を手掛けるデバッグ事業を中心にゲーム業界をサポートしてきたが、これまでも世界最大級の格闘ゲームの世界的eスポーツ大会の日本誘致などを通じ、日本におけるeスポーツの普及に積極的に取り組んできた。業績も好調で、2月に発表した25年3月期第3四半期累計（24年4～12月）決算は、連結営業利益が前年同期比29％増の18億3700万円と大幅伸長。また、10～12月期では営業46％増益となっている点も見逃せない。

●ゲーミング機器でＭＣＪ、エレコム

　当然のことながら、eスポーツの隆盛はゲーミング機器を手掛ける企業も恩恵を受ける。「マウス」ブランドのパソコン製造・販売を手掛けるＭＣＪ <6670> [東証Ｓ]は、eスポーツ市場にも注力している。子会社のマウスコンピューター社製のパソコンはJeSU公認で、数々の大会でも使用されている。また、3月3日には、中部テレコミュニケーション（名古屋市中区）が運営する、中部エリア初の常設eスポーツスタジアム「コミュファ eSports Stadium NAGOYA」へ協賛すると発表。この協賛を通じて、マウスコンピューターは、中部地方でのeスポーツイベントの活性化を目指すという。25年3月期の連結営業利益は、前期比6.4％増の183億円を計画しており過去最高益を更新する見込みだ。

　パソコン周辺機器を手掛けるエレコム <6750> [東証Ｐ]もeスポーツ・ゲーミング分野で攻勢を強めている。ハイクラス・ゲーミングデバイスシリーズをはじめ、幅広い製品を取りそろえておりニーズの取り込みに懸命だ。25年3月期は、連結営業利益で前期比8.2％増の134億円を予想している。株価は1月から上昇を続けており、現在は1700円を挟みもみ合う展開。まずは1800円台回復に期待したい。

●面白いところでアルピコＨＤ

　面白いところでは、長野県を地盤に食品スーパーや観光・レジャー産業を展開するアルピコホールディングス <297A> [東証Ｓ]に目を配ってみたい。昨年12月にスタンダード市場に上場したニューフェースだが、2月にはRe.road（＝リロード、長野県松本市）とeスポーツ事業に関する業務提携契約を締結したと発表。リロードは19年に創業した長野県内唯一のeスポーツ専業企業で、業務提携により県内のeスポーツ市場を更に深耕し、事業のスケール化を進めていく構えだ。アルピコＨＤが2月に発表した25年3月期第3四半期累計（4～12月）の連結営業利益は、前年同期比34.4％増の32億5300万円となり、通期計画の29億円（前期比18.4％増）をすでに上回っている。

●ＴＯＷ、ソルクシーズ、カヤックにも妙味

　イベント制作大手で、eスポーツイベントにも注力するテー・オー・ダブリュー <4767> [東証Ｓ]にも関連株の一角として注目しておきたい。大規模なeスポーツ大会の立ち上げから運営まで数多く行い、ゲームプロモーションから企業ブランドとゲームコンテンツのコラボなども手掛ける。上期（24年7～12月）は連結営業利益段階で前年同期比18.2％減の10億9100万円となったが、下期は主力業種のイベント・プロモーションの堅調な需要に加えて、万博関連業務が寄与しそうだ。25年6月期通期は、前期比5.7％増の21億2000万円を予想する。

　また、ソルクシーズ <4284> [東証Ｓ]は企業向けeスポーツコンサルティング業務やeスポーツアスリート向けの代理人サービス、そしてeスポーツ業界に特化した有料職業紹介事業なども展開するｅｅｋ（イーク）を傘下に擁しており活躍期待が高まる可能性もある。ソルクシーズは金融向けシステム開発が主力だが、25年12月期は連結営業利益で前期比30.4％増の12億円を予想し過去最高益を更新する予定だ。株価は、ジリ高で上値を指向する展開。

　そのほかでは、面白法人を標榜するカヤック <3904> [東証Ｇ]もeスポーツ関連事業で攻勢をかける。誰でも簡単に大会を開催できる大会主催・運用ツール「Tonamel（トナメル）」を展開している。日本語、英語、韓国語に対応しており、国内外のさまざまな大会で活用されている。eスポーツ市場をはじめとしたゲーム周辺領域において事業展開するＧＬＯＥ <9565> [東証Ｇ]がカヤックの子会社である点にも注目。ＧＬＯＥは、競技大会以外のゲーム・eスポーツを活用した新たな案件が増加し、オンライン・オフライン共に幅広い案件を受注しているという。カヤックの株価は底を這う展開が続くが、eスポーツが国策として浮上するなか、注視しておきたい。

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