株価指数先物【引け後】　3万9000円が支持線に変わる可能性

大阪3月限
日経225先物　38960　+50　（+0.12％）
TOPIX先物　2710.5　-4.5　（-0.16％）

　日経225先物（3月限）は前日比50円高の3万8960円で取引を終了。寄り付きは3万9080円とシカゴ日経平均先物清算値（3万8965円）を上回り、節目の3万9000円を回復して始まった。現物の寄り付き直後には3万9250円まで買われる場面もみられた。買い一巡後は急速に軟化し、前場中盤には一時3万8640円まで下げ幅を広げたが、売り一巡後は前場終盤にかけて持ち直し、75日移動平均線水準で推移。後場は現物の取引開始直後に3万9050円をつけた後は、3万8900円から3万9050円辺りでの保ち合いが続いた。

　トランプ米大統領が掲げる新たな関税について、就任初日の発動を見送る見通しとの海外メディアの報道を手掛かりに、ロング優勢で始まった。節目の3万9000円を上回って始まったことでショートカバーを誘い込み、一時25日線（3万9270円）に迫る場面もみられた。その後は、トランプ大統領がメキシコやカナダからの輸入品に25％の関税を課すことを検討しているとの報道をきっかけにロング解消の動きに向かわせた。

　もっとも、ボリンジャーバンドの-1σ（3万8780円）を一時下回ったものの、売り一巡後は前場終盤にかけて持ち直しており、その後は75日線を挟んでの保ち合いが続いた。東証プライム市場の売買高は15億3800万株にとどまっており、米国市場が休場だったため海外勢のフローは限られた。スキャルピング中心のトレードのなかで、振れやすい状況だったとみられる。

　グローベックスの主要な米株先物は小幅ながらプラス圏で推移している。祝日明けの米国市場ではトランプ大統領就任を材料視した動きが見込まれる。今後の関税政策の行方やトランプ氏の発言によってボラティリティの高い相場展開になりそうだが、調整が強まる局面では押し目狙いのロングでの対応とみておきたい。

　また、今後は日銀の金融政策決定会合に関心が集まりやすい。追加利上げを決めるとの観測が高まる状況のなか、決定会合前には持ち高調整に伴うリバランスの動きが意識される。弱含む局面ではイベント通過後のアク抜け的な動きを想定した押し目を狙いたいところである。

　日経225先物は75日線が支持線として機能するようだと、25日線を目先的なターゲットとしたロングが入りやすいとみられる。また、週間形状では13週線（3万9000円）を突破してくるようだと、方向性としては4万円を意識したトレンド形成が期待されてくるだろう。

　NT倍率は先物中心限月で14.37倍に上昇した。一時14.32倍に低下する場面もみられたが、その後は75日線（14.36倍）水準での推移となった。同線を明確に上抜くまでは、NTロングでのスプレッドは狙いにくい。

　手口面（3月限：立会内）では、日経225先物はABNクリアリン証券が2万0531枚、ソシエテジェネラル証券が1万7021枚、サスケハナ・ホンコンが4136枚、SBI証券が3373枚、JPモルガン証券が2532枚、日産証券が2142枚、バークレイズ証券が1900枚、ゴールドマン証券が1399枚、モルガンMUFG証券が1286枚、楽天証券が1248枚だった。

　TOPIX先物は、ABNクリアリン証券が1万8798枚、ソシエテジェネラル証券が1万3233枚、バークレイズ証券が3494枚、JPモルガン証券が3023枚、モルガンMUFG証券が2653枚、ゴールドマン証券が2076枚、日産証券が1514枚、野村証券が1216枚、ビーオブエー証券が1129枚、シティグループ証券が916枚だった。

株探ニュース