話題株ピックアップ【夕刊】（1）：ＨＥＮＮＧＥ、高砂香、アイピーエス

■ＨＥＮＮＧＥ <4475> 　1,536円　  +300 円 (+24.3％) ストップ高 　　本日終値
　ＨＥＮＮＧＥ<4475>がストップ高の１５３６円に買われた。前週末８日の取引終了後に発表した２５年９月期連結業績予想で、売上高１０４億４１００万円（前期比２４．８％増）、営業利益１５億７４００万円（同５５．１％増）、純利益１１億９００万円（同３４．１％増）を見込み、年間配当予想を前期比１円増の４円としたことが好感された。同社ではコーポレート・ブランディングを強化し、契約企業数とＡＲＰＵ（１ユーザー当たり平均的売上高）の向上によって、引き続きＨＥＮＮＧＥ　Ｏｎｅ事業のＡＲＲ１００億円以上を目指す方針を掲げており、今期はＨＥＮＮＧＥ　Ｏｎｅ事業で９８億円強の売り上げを見込む。広告宣伝費をはじめ営業費用も増加が見込まれるが、増収効果により吸収し大幅増益を見込む。なお、２４年９月期決算は、売上高８３億６５００万円（前の期比２３．５％増）、営業利益１０億１５００万円（同４３．４％増）、純利益８億２７００万円（同６２．６％増）だった。

■高砂香料工業 <4914> 　6,080円　  +1,000 円 (+19.7％) ストップ高 　　本日終値　 東証プライム 上昇率2位
　高砂香料工業<4914>がストップ高の６０８０円に買われた。８日の取引終了後、２５年３月期の連結業績予想について、売上高を２０５０億円から２２００億円（前期比１２．３％増）へ、営業利益を４０億円から１００億円（同４．３倍）へ、純利益を４５億円から８０億円（同３．０倍）へ上方修正し、あわせて配当予想を中間・期末各４０円の年８０円から中間・期末各８０円の年１６０円へ引き上げたことが好感された。米国子会社における新基幹システム導入に伴う出荷調整が概ね改善したことに加えて、ファインケミカル事業で欧米向け医薬品中間体の出荷が増加したことが要因。また、国内におけるアロマイングリディエンツ事業での製品構成の最適化やファインケミカル事業での売り上げの増加、海外におけるフレーバー及びフレグランスの製品構成・販売価格・原材料購入価格の最適化などによる売上総利益の改善も寄与する。なお、同時に発表した第２四半期累計（４～９月）決算は、売上高１１３５億８５００万円（前年同期比１５．２％増）、営業利益８０億４００万円（同５．２倍）、純利益４８億９８００万円（同２．３倍）だった。

■アイ・ピー・エス <4390> 　2,767円　  +377 円 (+15.8％)　　本日終値　 東証プライム 上昇率4位
　アイ・ピー・エス<4390>が急騰。前週末８日取引終了後に４～９月期連結決算を発表し、売上高は前年同期比４７．６％増の７７億４４００万円、営業利益は同２．５倍の２３億３９００万円だった。従来予想（売上高７２億５０００万円、営業利益１５億円）から大きく上振れして着地しており、これを好感した買いを集めている。国際通信事業での通信回線の提供や通信機器販売の計上が寄与した。なお、通期の増収・営業増益見通しに変更はない。

■三機工業 <1961> 　2,884円　  +381 円 (+15.2％)　　本日終値　 東証プライム 上昇率5位
　三機工業<1961>が後場に上げ幅を急拡大。１９９０年以来の高値圏で推移している。１１日午後２時、２５年３月期第２四半期累計（４～９月）の連結決算発表にあわせ、通期の業績予想を上方修正し、最終利益予想をこれまでの８８億円から１１６億円（前期比２９．６％増）に引き上げた。減益予想から一転、最終増益を見込む。これまでの４２円５０銭を予想していた中間配当は５５円で決定。期末配当予想も４２円５０銭から５５円に増額修正しており、これらを好感した買いが入ったようだ。今期の売上高予想は２００億円増額して２４５０億円（同１０．４％増）に修正した。大型繰越工事の進捗が期初の想定以上となる見込みで、工事採算の改善による影響なども踏まえた。通期の受注高予想については、都市再開発などのビル空調衛生分野やＥＶ電池工場などの産業空調分野が堅調に推移していることなどを踏まえ、期初に公表した水準を２００億円上回る２３００億円を見込む。年間配当予想は１１０円となり、特別配当を含めた前期の年間配当と比べて２５円の増配を予想する。更に同社は、政策保有株式の縮減方針について公表。２４年３月末時点から上場株式の銘柄数、金額ともに５０％以上縮減し、２８年３月末までに連結純資産の２０％未満とする目標を掲げた。９月中間期の売上高は前年同期比１８．４％増の１０５９億５０００万円、最終利益は同３．２倍の４４億５０００万円だった。

■ｓａｎｔｅｃ <6777> 　6,340円　  +810 円 (+14.7％)　　本日終値
　ｓａｎｔｅｃ　Ｈｏｌｄｉｎｇｓ<6777>がマドを開けて急伸し、６０００円台に乗せた。前週末８日の取引終了後、２５年３月期第２四半期累計（４～９月）の連結決算発表にあわせ、通期の業績予想を見直し、今期の売上高予想を２０億円増額して２２０億円（前期比１６．６％増）、最終利益予想を３億円増額して４２億円（同９．０％増）に上方修正した。また、９月３０日を基準日とする中間配当をこれまでの予想から２０円増額して７０円で決定。期末配当予想も２０円増額し７０円に修正しており、評価されたようだ。４～９月期において光通信用の光測定器の販売が想定よりも好調に推移した。９月中間期の売上高は前年同期比５６．９％増の１１９億９７００万円、最終利益は同６６．９％増の２６億６９００万円だった。年間配当予想は１４０円（前期比５０円増配）となる。

■上村工業 <4966> 　12,080円　  +1,500 円 (+14.2％)　　本日終値
　上村工業<4966>が後場一段高。同社はきょう午後０時３０分ごろ、２５年３月期通期の連結業績予想を修正。営業利益の見通しを従来の１３１億１０００万円から１８１億円（前期比２０．７％増）に引き上げたことが買い手掛かりとなったようだ。売上高予想も８１１億５０００万円から８１６億円（同１．７％増）に上方修正。主力製品であるウェハー用及びパッケージ基板用めっき薬品の販売が引き続き堅調に推移するとみている。

■京阪ホールディングス <9045> 　3,367円　  +414.5 円 (+14.0％)　　本日終値　 東証プライム 上昇率7位
　京阪ホールディングス<9045>は急伸。前週末８日取引終了後、２５年３月期連結業績予想について売上高を３０６０億円から３１１９億円（前期比３．２％増）へ、営業利益を３５５億円から３９２億円（同１５．６％増）へ上方修正すると発表した。あわせて自社株買いの実施を発表しており、これらが好感され買いを呼び込んでいる。インバウンドの増加によるレジャー・サービス業や運輸業の増収のほか、不動産販売業でのマンション販売の堅調な推移を見込む。配当予想は従来予想を据え置いた。自社株買いについては取得上限を７１０万株（自己株式を除く発行済み株数の６．６２％）、または２００億円とした。期間は１１月１１日から来年６月３０日まで。このほか、２６年３月期から株主優待制度を変更すると明らかにした。現行では２００株以上の株主を対象としていたが、これを３００株に引き上げる。また、これまで設けていなかった継続保有期間の要件を追加する。

■三井倉ＨＤ <9302> 　7,910円　  +920 円 (+13.2％)　　本日終値　 東証プライム 上昇率8位
　三井倉庫ホールディングス<9302>が新値追い。同社は８日取引終了後、２５年３月期通期の連結業績予想を修正。営業利益の見通しを従来の１５５億円から１８０億円（前期比１３．３％減）に引き上げたことが買い手掛かりとなったようだ。営業収益予想も２７５０億円から２８００億円（同７．４％増）に上方修正。航空貨物輸送の取り扱い増加が見込まれることや、不動産事業でＭＳＨ日本橋箱崎ビルのリーシングの進捗が想定よりも好調なことが主な要因としている。

■藤倉コンポジット <5121> 　1,406円　  +155 円 (+12.4％)　　本日終値　 東証プライム 上昇率10位
　藤倉コンポジット<5121>の上値追い鮮烈、きょうで５連騰となるなか１２％超の上昇で１４００円台に駆け上がった。マド開け大陽線を形成しているが、それでも時価予想ＰＥＲは７倍前後でＰＢＲも０．７倍台と超割安圏に位置する。４．６％台の高配当利回りと合わせ一段の上値を見込んだ買いを引き寄せている。ゴム加工品や産業用資材の大手メーカーだが、バリュー株の典型で見直し買いが継続している。前週末８日取引終了後に２５年３月期業績予想の修正を発表、営業利益は従来予想の３９億円から４６億円（前期比２７％増）に大幅増額した。産業用資材は価格転嫁によるコスト吸収が遅れ気味ではあるものの、工業用品部門、住宅設備関連ともに在庫調整が進み需要は回復トレンドに入っている。半導体関連も活発な生成ＡＩ向け設備投資需要を背景に業績に寄与しており、同利益は２期ぶりに過去最高を更新する見通し。これを受けて投資マネーの攻勢が加速した格好だ。

■ヨネックス <7906> 　2,144円　  +232 円 (+12.1％) 一時ストップ高 　　本日終値
　ヨネックス<7906>が一時ストップ高まで買われた。同社は８日取引終了後、２５年３月期通期の連結業績予想を修正。営業利益の見通しは従来の１２５億円から１３１億円（前期比１２．８％増）に引き上げた。売上高予想も１２６０億円から１３４０億円（同１５．１％増）に上方修正。国内外ともにスポーツ需要が堅調なことに加え、国際大会の開催などによる市場の盛り上がり、円安による海外業績換算の上押し効果などが主な要因だとしている。また、中間配当を従来計画比１円増額の１１円にすることも発表。これにより、期末配当計画の１０円をあわせた年間配当は２１円（前年実績は１６円）となる。

株探ニュース