前日に「買われた株！」総ザライ　―本日につながる期待株は？―

■ハウスコム <3275> 　1,314円　(+300円、+29.6％) ストップ高

　ハウスコム <3275> [東証Ｓ]がストップ高。親会社の大東建託 <1878> [東証Ｐ]が29日の取引終了後、来年2月1日をメドに同社を株式交換により完全子会社化すると発表しており、これを好材料視した買いが流入した。大東建を株式交換完全親会社、ハウスコムを株式交換完全子会社とする株式交換で、ハウスコム株式1株に対して、大東建株式0.08株を割当交付する。ただし、大東建が保有するハウスコム株式400万株については割り当ては行わない。完全子会社化により、グループの企業価値向上とハウスコムの収益成長を図るのが狙いで、賃貸仲介店舗網・ブランドの共存やITシステムの共同開発の推進、人的資本経営の推進、グループリソースの共有による提供サービスの拡大などのシナジーを見込む。なお、ハウスコムは25年1月30日付で上場廃止（最終売買日は1月29日）となる予定。

■エレマテック <2715> 　2,105円　(+400円、+23.5％) ストップ高

　東証プライムの上昇率トップ。エレマテック <2715> [東証Ｐ]がストップ高。豊田通商 <8015> [東証Ｐ]が29日の取引終了後、エレマテックに対し、完全子会社化を目的にTOB（株式公開買い付け）を実施すると発表。買付価格は1株2400円としており、エレマテックの株価はこれにサヤ寄せする動きをみせた。買付期間は10月30日から12月11日まで。買付予定数の下限は329万1600株（所有割合8.04％）で、上限は設定しない。エレマテックは豊田通商を連結子会社化していたが、TOBを通じて完全子会社化することで、グループの経営資源を効果的に活用し、相乗効果を生み出していく。エレマテックはTOBに賛同の意見を表明し、株主に応募を推奨した。TOB成立後、エレマテックの株式は所定の手続きを経て、上場廃止となる見通し。東京証券取引所は29日、エレマテックを監理銘柄（確認中）に指定した。

■コムチュア <3844> 　2,280円　(+400円、+21.3％) ストップ高

　東証プライムの上昇率2位。コムチュア <3844> [東証Ｐ]がストップ高。同社は独立系システムインテグレーターでクラウド支援サービスに重心を置いており、法人を対象にクラウドを中心としたシステムの提案・導入・運用などをワンストップで提供できる強みを武器に業績は急成長路線をまい進している。29日、一部の金融情報メディアが有料会員向け英文記事において同社株式の非公開化を報じたことが株価を強く刺激した。会社側では「企業価値及び株式価値向上に資する様々な選択肢を常に検討しているが、現時点において第三者との間で非公開化の検討を進めている事実はない」とコメントしているが、株価は2021年末に上場来高値3695円を形成してからは大幅な調整を入れ、時価は月足チャートで底値圏にあることで、株高修正余地の大きさに着目した投資資金の流入を促す格好となった。

■山パン <2212> 　3,092円　(+410.5円、+15.3％)

　東証プライムの上昇率3位。山崎製パン <2212> [東証Ｐ]が続急騰。29日の取引終了後に発表した第3四半期累計（1-9月）連結決算が、売上高9195億9300万円（前年同期比8.7％増）、営業利益387億8500万円（同39.2％増）、純利益268億600万円（同42.1％増）と大幅増益となったことが好感された。昨年7月に実施した価格改定の効果に加えて、製品の価格に幅をもたせ価格帯ごとに隙のない製品対応を行う2極化・3極化戦略が奏功し食パン、菓子パンが好調に推移したことが牽引。また、子会社業績の改善も寄与した。なお、24年12月期通期業績予想は、売上高1兆2340億円（前期比5.0％増）、営業利益545億円（同29.9％増）、純利益365億円（同21.0％増）の従来見通しを据え置いている。同時に、25年1月1日出荷分からパン製品の一部と和洋菓子製品を値上げすると発表しており、これも好材料視された。対象となるのは「ロイヤルブレッド」「超芳醇」などの食パンと「高級つぶあん」「ミニスナックゴールド」などの菓子パン、「北海道チーズ蒸しケーキ」「まるごとバナナ」などの和洋菓子で、平均5.6％値上げする。

■カバー <5253> 　1,748円　(+191円、+12.3％)

　カバー <5253> [東証Ｇ]が続急騰。同社はVチューバープロダクションを運営、海外展開にも傾注しており、前期実績ベースで売上高の3分の1は米国やアジアなど海外で占めている。業績はここ数年来絶好調に推移しているが、足もとでも会社側の想定を上回って推移している。29日取引終了後に25年3月期上期（24年4-9月）の業績予想の修正を発表、営業利益は従来予想の24億100万円から31億7000万円（前年同期比38％増）に大幅増額、これを好感する買いを呼び込んだ。

■四国電 <9507> 　1,372.5円　(+148円、+12.1％)

　東証プライムの上昇率4位。四国電力 <9507> [東証Ｐ]が3日続急騰。29日の取引終了後、25年3月期第2四半期累計（4-9月）の連結決算発表にあわせ、通期の業績予想を見直した。今期の最終利益予想を185億円増額して545億円（前期比9.9％減）に引き上げており、ポジティブ視した買いが入ったようだ。燃料価格などの見直しに伴い、需給関連収支の好転が見込まれるという。一方、売上高予想は140億円減額して8380億円（同6.4％増）に修正した。卸販売の電力量がこれまでの想定を下回る見通し。小売電力量の見通しは小幅に引き上げた。9月中間期の売上高は前年同期比4.4％増の4183億8000万円、最終利益は同15.3％減の413億300万円だった。

■ジェコス <9991> 　982円　(+102円、+11.6％)

　東証プライムの上昇率5位。ジェコス <9991> [東証Ｐ]が3日続急騰。29日の取引終了後、これまで15円としてきた中間配当を20円で決定するとともに、期末配当予想を6円増額して28円にすると発表した。年間配当予想は48円（前期比8円増配）となり、ポジティブ視されたようだ。同社は次期中期経営計画の期間中である2025～27年度の配当方針について、配当性向を従来の30％程度から40％程度に引き上げ、DOE（株主資本配当率）を2.5％以上とする。今年度から新たな配当方針を早期適用し、今期の配当額の予想を修正する。同時に発表した25年3月期第2四半期累計（4-9月）の連結決算は、売上高が前年同期比13.2％減の537億8100万円、最終利益が同9.0％減の17億5600万円だった。

■ディスコ <6146> 　45,320円　(+4,570円、+11.2％)

　東証プライムの上昇率6位。ディスコ <6146> [東証Ｐ]が4日続急騰。売買代金は全市場を通じて群を抜き、株価も5日・25日移動平均線を大陽線で上放れマーケットでも注目が集まった。生成AI市場の急成長が続くなか、AIサーバーに使われるAI用半導体 需要も急増しており、特に画像処理半導体のGPUとセットで搭載される高速DRAM技術を代表するHBM（広帯域メモリー）にも高水準のニーズが発生している。そうしたなか、市場では「同社は研削や研磨などHBM向けの精密加工装置で恩恵を享受しており、足もと出荷が急増傾向にあることが好感されたもようだ」（中堅証券ストラテジスト）としている。株価は9月9日に年初来安値3万1730円をつけたが、これは7月中旬につけた上場来高値6万8850円半値以下の水準。わずか2ヵ月間での急落であり、時価も戻りは限定的であることから、実態との比較で目先水準訂正を見込んだ機関投資家とみられる大口の買いを呼び込んだ。

■四国化ＨＤ <4099> 　2,080円　(+181円、+9.5％)

　東証プライムの上昇率7位。四国化成ホールディングス <4099> [東証Ｐ]が3日続急伸。30日の正午、24年12月期第3四半期累計（1-9月）の連結決算を発表。売上高は前年同期比13.3％増の529億9900万円、営業利益は同23.3％増の75億5500万円だった。営業利益の通期計画に対する進捗率は約92％に上り、堅調な業況を評価した買いが株価を押し上げたようだ。最終利益は同3.7％増の67億6400万円で、通期計画に対し進捗率は約86％だった。化学品事業において海外市場での販売が好調に推移した。1-9月期の売上高と営業・経常・最終利益はいずれも過去最高を記録した。

■フジテック <6406> 　5,286円　(+447円、+9.2％) 一時ストップ高

　東証プライムの上昇率8位。フジテック <6406> [東証Ｐ]が5日ぶり急反発、一時ストップ高の水準となる前営業日29日比700円高の5539円に買われ、上場来高値を更新した。この日、英紙フィナンシャルタイムズ電子版がフジテックに関し、プライベートエクイティーファンドへの売却を検討していると報じた。売却時に株価に上乗せされるプレミアムを期待した買いが集まったようだ。

■黒崎播磨 <5352> 　2,438円　(+197円、+8.8％)

　東証プライムの上昇率9位。黒崎播磨 <5352> [東証Ｐ]が急伸。29日取引終了後、25年3月期連結業績予想について純利益を118億円から123億円（前期比0.9％減）へ上方修正すると発表した。あわせて配当予想を増額しており、これらが好感され買われた。政策保有株式の売却益を特別利益として計上するため。売上高、営業利益予想に変更はない。配当予想については期末配当を45円から60円に引き上げた。年間配当額は105円（前期は株式分割考慮ベースで100円）となる見通し。

■東ガス <9531> 　3,532円　(+283円、+8.7％)

　東証プライムの上昇率10位。東京ガス <9531> [東証Ｐ]が3日続急伸。30日午後2時、取得総数1700万株（発行済み株式総数の4.4％）、取得総額400億円を上限とする自社株買いの実施を発表。資本効率向上に向けた取り組みを評価した買いが集まったようだ。取得期間は11月18日から2025年3月31日まで。あわせて同社は25年3月期の連結業績予想の修正についても発表。今期の売上高予想は150億円増額して2兆6530億円（前期比0.4％減）に修正した一方、経常利益予想は50億円減額して1060億円（同53.5％減）に見直した。最終利益予想は据え置いた。原料費調整に伴い都市ガス単価が上昇した一方、海外事業の収益予想を引き下げている。

■ＮＥＳＩＣ <1973> 　3,250円　(+250円、+8.3％)

　ＮＥＣネッツエスアイ <1973> [東証Ｐ]が5日続急伸。29日の取引終了後、親会社のＮＥＣ <6701> [東証Ｐ]が同社の完全子会社化を目的としてTOBを実施すると発表しており、TOB価格3250円を意識した動きとなった。ＮＥＣは現在、ＮＥＳＩＣ株式の51.36％を実質的に所有し連結子会社としているが、完全子会社化することでグループにおける経営資源の迅速かつ柔軟な相互活用を行い、グループの企業価値最大化を図るのが狙い。買付予定数は7246万1155株（下限2275万6305株・上限設定なし）で、買付期間は10月30日から12月11日まで。TOB成立後、ＮＥＳＩＣは所定の手続きを経て上場廃止となる予定で、これを受けて東京証券取引所は10月29日付でＮＥＳＩＣ株式を監理銘柄（確認中）に指定している。なお、ＮＥＳＩＣはTOBに対して賛同の意見を表明している。

■日電子 <6951> 　5,804円　(+428円、+8.0％)

　日本電子 <6951> [東証Ｐ]が急反発。29日取引終了後に25年3月期上期（24年4-9月）業績予想の修正を発表、売上高は従来予想の740億円から870億円（前年同期比27％増）に、営業利益は95億円から155億円（同87％増）に大幅増額した。理科学・計測器や産業機器などの売り上げが会社側の想定を上回ったほか、為替レートの円安効果が反映された。これを好感する形で上値を見込んだ投資資金が集中した。株価は今月15日に6027円の戻り高値をつけた後は調整色を強めていたが、30日はそれを一気に取り戻す勢いで買いを呼び込んだ。

■ローツェ <6323> 　2,337円　(+166円、+7.7％)

　ローツェ <6323> [東証Ｐ]が3日続急伸。29日の取引終了後に中国財務局に提出された変更報告書で、同社の創業者で取締役相談役である崎谷文雄氏と共同保有者による株式保有割合が37.47％から39.85％に上昇したことが判明しており、買い増しに対する思惑的な買いが入ったようだ。保有目的は安定株主として保有しているとし、報告義務発生日は10月22日となっている。

■ＮＳＳＯＬ <2327> 　3,775円　(+235円、+6.6％)

　日鉄ソリューションズ <2327> [東証Ｐ]が3日続急伸。29日の取引終了後、25年3月期の連結業績予想について、売上高を3300億円から3330億円（前期比7.2％増）へ、営業利益を370億円から390億円（同11.4％増）へ、純利益を252億円から265億円（同9.3％増）へ上方修正し、あわせて中間・期末各33円50銭の年67円としていた配当予想を中間・期末各36円50銭の年73円に引き上げたことが好感された。上期において、ビジネスソリューション事業で金融分野や産業・鉄鋼分野向けが好調に推移したほか、コンサルティング＆デジタルサービス事業でクラウドソリューション及びプロダクト販売などが伸長し、売上高・利益が計画を上回って着地したことが要因。また、引き続き国内IT投資の基調堅調が見込まれることも寄与する。なお、同時に発表した第2四半期累計（4-9月）決算は、売上高1566億1200万円（前年同期比8.2％増）、営業利益181億2500万円（同23.8％増）、純利益121億8600万円（同28.3％増）だった。

■ＧＥＮＤＡ <9166> 　2,605円　(+149円、+6.1％)

　ＧＥＮＤＡ <9166> [東証Ｇ]が3日続急伸。29日の取引終了後、富士急行 <9010> [東証Ｐ]との協業を開始したと発表しており、好材料視された。インバウンドの集客を強化する富士急行との協業により、今後も国内外からの観光客に楽しんでもらえるエンターテイメントを提供するという。具体的には、ＧＥＮＤＡ子会社のＧＥＮＤＡ　ＧｉＧＯ　Ｅｎｔｅｒｔａｉｎｍｅｎｔが展開するアミューズメント施設「GiGO」と、同じく子会社ダイナモアミューズメントと富士急の共同企画によって制作された新VRアトラクションをそれぞれ「富士急ハイランド」内に来春オープンする。なお、同件による業績への影響は軽微としている。

■エクセディ <7278> 　4,115円　(+215円、+5.5％)

　エクセディ <7278> [東証Ｐ]が3日続急伸。29日の取引終了後、取得総数1200万株（自己株式を除く発行済み株式総数の28.71％）、取得総額300億円を上限とする自社株買いを実施すると発表した。また、25年3月期の年間配当予想を80円増額し200円（前期比80円増配）に修正した。同社を巡っては、旧村上ファンド系のシティインデックスイレブンスの保有割合が21％超となっている。アクティビストからの圧力が強まっていたとみられるエクセディの株主還元姿勢に対し、市場はポジティブな反応を示している。自社株の取得期間は10月30日から来年10月29日まで。更に、同社は27年3月期までの中期計画期間中、年200円以上の配当を行い、中計期間終了後はDOE（株主資本配当率）4％を目指し、適正な自己資本額の超過分について配当を中心に還元をする方針を示した。25年3月期については、中間配当を従来予想から40円増額し100円で決定。期末配当予想もこれまでの予想から40円上積みし、100円とした。同時に発表した25年3月期第2四半期累計（4-9月）の連結決算は、売上収益が前年同期比1.7％増の1537億9900万円、最終利益が同17.4％増の63億400万円だった。

■イリソ電子 <6908> 　2,751円　(+141円、+5.4％)

　イリソ電子工業 <6908> [東証Ｐ]が3日続急伸。29日の取引終了後に関東財務局に提出された大量保有報告書で、シティインデックスイレブンス（東京都渋谷区）と共同保有者による保有割合が5.06％と新たに5％を超えたことが判明したことを受けて、思惑絡みの買いが入ったようだ。保有目的は投資及び状況に応じて経営陣への助言、重要提案行為などを行うこととしており、報告義務発生日は10月22日となっている。

■日本アビオ <6946> 　2,474円　(+122円、+5.2％)

　日本アビオニクス <6946> [東証Ｓ]が3日続急伸。29日の取引終了後に発表した第2四半期累計（4～9月）決算が、売上高91億600万円（前年同期比5.0％増）、営業利益11億4800万円（同26.2％増）と大幅増益となったことが好感された。防衛予算の増額に伴う需要増により情報システム事業が好調に推移した。また、電子機器事業で情報機器や車載電装品向け電子部品関連の需要に持ち直しの動きがみられたことも寄与した。なお、25年3月期通期業績予想は、売上高220億円（前期比21.8％増）、営業利益26億円（同19.4％増）の従来見通しを据え置いている。

■オプティマス <9268> 　519円　(+21円、+4.2％)

　オプティマスグループ <9268> [東証Ｓ]が大幅高で3日続伸。29日の取引終了後、オーストラリア子会社を通じてオートパクト社の株式を追加取得したと発表しており、好材料視された。これにより同社グループは、オートパクト社株式のほぼ100％の議決権を所有することになったという。なお、同件による業績への影響は精査中としている。

■トーエネク <1946> 　940円　(+31円、+3.4％)

　トーエネック <1946> [東証Ｐ]が大幅高で3日続伸。29日の取引終了後、25年3月期の連結業績予想について、売上高を2630億円から2750億円（前期比8.8％増）へ、営業利益を130億円から150億円（同5.7％減）へ、純利益を84億円から87億円（同6.9％減）へ上方修正したことが好感された。主力の屋内線工事を中心に手持ちの工事量が高水準であることに加えて、順調な進捗が見込まれることが要因という。また、政策保有株式の売却なども寄与する。なお、同時に発表した第2四半期累計（4-9月）決算は、売上高1268億4600万円（前年同期比5.2％増）、営業利益64億6700万円（同6.4％減）、純利益28億6500万円（同29.6％減）だった。

■キーエンス <6861> 　69,160円　(+2,150円、+3.2％)

　キーエンス <6861> [東証Ｐ]が大幅高で4日続伸。29日取引終了後に発表した4-9月期連結決算は売上高が前年同期比10.6％増の5155億5000万円、営業利益が同11.1％増の2639億6500万円と好調だった。世界的な製造業を中心とした設備投資の継続が追い風となった。あわせて、年間配当予想を300円から350円（前期300円）に増額した。これらが好感され買われた。

■大気社 <1979> 　4,820円　(+120円、+2.6％)

　大気社 <1979> [東証Ｐ]が反発。29日の取引終了後、集計中の9月中間期連結業績について、売上高が従来予想の1100億円から1146億円（前年同期比12.1％減）へ、営業利益が44億円から62億円（同16.5％減）へ、純利益が34億円から56億円（同15.5％減）へ上振れて着地したようだと発表しており、好材料視された。工事量が想定を上回ったことに加えて、販管費の支出時期を見直したことなどが寄与した。

■三十三ＦＧ <7322> 　1,694円　(+37円、+2.2％)

　三十三フィナンシャルグループ <7322> [東証Ｐ]が3日続伸。30日午後2時ごろ、集計中の9月中間期連結業績について、最終利益が28億円から48億円（前年同期比20.2％増）へ上方修正し、減益予想から一転して増益としたことが好感された。主に傘下の三十三銀行で資金利益及び株式等関係損益が計画を上回った一方、信用コストが想定を下回ったことが要因としている。

■タカラトミー <7867> 　3,970円　(+65円、+1.7％)

　タカラトミー <7867> [東証Ｐ]が反発。29日の取引終了後、25年3月期の連結業績予想について、売上高を2300億円から2400億円（前期比15.2％増）へ、営業利益を200億円から230億円（同22.2％増）へ、純利益を125億円から145億円（同47.8％増）へ上方修正し、あわせて配当予想を中間・期末各24円の年48円から中間・期末各28円の年56円（前期50円）へ引き上げたことが好感された。「トミカ」をはじめとした定番ブランドが好調に推移したほか、昨年7月に日本及びアジアで展開を開始した「BEYBLADE　X」が第1四半期から欧米向け輸出をスタートするなど販売が拡大した効果が表れた。また、タカラトミーアーツの「ぬいぐるみ」「ガチャ」の販売が伸長するとともに、キデイランドで原宿店・梅田店をはじめとした旗艦店やキャラクター専門店、催事展開が好評を博し、日本セグメントの好調が業績を牽引。更にアジアでも「トミカ」などの販売が堅調に推移した。

■フィードワン <2060> 　842円　(+12円、+1.5％)

　フィード・ワン <2060> [東証Ｐ]が3日続伸。29日の取引終了後、25年3月期の配当予想について、中間・期末各13円50銭の年27円から中間14円50銭、期末15円の年29円50銭（前期27円）に増額修正したことが好感された。

※30日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

株探ニュース