前週末2日に「売られた株！」総ザライ　―本日への影響は？―

■大和 <8601> 　998.6円　(-231.9円、-18.9％)

　東証プライムの下落率トップ。大和証券グループ本社 <8601> [東証Ｐ]が続急落。そのほか、野村ホールディングス <8604> [東証Ｐ]など証券株が急落となった。2日の東京株式市場で、日経平均株価が前日1日比で2200円を超す下げとなった。米景気減速への警戒感でリスク回避ムードが広がるなか、株安を受けて投資家が株式売買を手控え、証券各社の手数料収入を減少させるシナリオが意識され、売り圧力が強まった。東海東京フィナンシャル・ホールディングス <8616> [東証Ｐ]やＳＢＩホールディングス <8473> [東証Ｐ]、マネックスグループ <8698> [東証Ｐ]なども株価水準を切り下げ、東証の業種別指数で「証券、商品先物取引業」は下落率トップとなった。

■寿スピリッツ <2222> 　1,594円　(-247円、-13.4％)

　東証プライムの下落率7位。寿スピリッツ <2222> [東証Ｐ]が続急落。1日取引終了後に発表した4-6月期連結決算は売上高が前年同期比12.1％増の155億2600万円、営業利益が同12.1％増の34億2800万円だった。主要国際線ターミナルでの売り場拡大や外国語接客対応など、インバウンド対策に注力したことが奏功した。良好な決算内容となり、通期計画に対する進捗も順調だったものの、サプライズ感にやや乏しく目先材料出尽くし売りを誘発する格好となったようだ。

■三菱ＵＦＪ <8306> 　1,516円　(-209.5円、-12.1％)

　三菱ＵＦＪフィナンシャル・グループ <8306> [東証Ｐ]が続急落。そのほか、三井住友フィナンシャルグループ <8316> [東証Ｐ]、みずほフィナンシャルグループ <8411> [東証Ｐ]など銀行株が総じて大幅安となった。米国の景気減速への警戒感が強まり、2日の東京市場では日経平均株価の下げ幅が2200円を超えた。投資家のリスク許容度が大きく低下するなか、安全資産と位置付けられる国債に資金が流入。新発10年債利回り（長期金利）は1％を下回り、0.960％まで急低下している。銀行株に対しては金利上昇に伴う利ザヤ改善期待が後退したとの受け止めもあって、売りが加速する格好となったようだ。

■日経レバ <1570> 　23,885円　(-3,090円、-11.5％)

　ＮＥＸＴ　ＦＵＮＤＳ　日経平均レバレッジ・インデックス連動型上場投信 <1570> [東証Ｅ]が続急落。日経平均株価に連動する仕組みで組成されたETFで価格変動率が日経平均の2倍に基本設定されており、全体相場のボラティリティが高まる局面では、個人投資家など短期筋の参戦が活発化する傾向が強い。ここ日経平均は荒れた値動きとなっており、直近の日銀金融政策決定会合で、大方の予想を覆し追加利上げが決定されたことで、為替の円高進行と相まって波乱含みの下げに見舞われた。前日1日は米国株市場でもNYダウやナスダック総合株価指数が大きく下落しており、足もとリスクオフの流れが一段と強まった。

■トピー <7231> 　2,009円　(-241円、-10.7％)

　トピー工業 <7231> [東証Ｐ]が続急落。2日午後1時30分ごろ、4-6月期連結決算を発表。売上高が前年同期比9.7％減の736億3600万円、営業利益が同91.3％減の1億3500万円となっており、これが売り材料視された。建設機械の世界的な需要減少の影響を受けた。利益面では減収に加え、鉄スクラップ価格の上昇による鋼材販売価格との値差縮小の影響やコスト上昇が響いた。

■ソフトクリエ <3371> 　1,572円　(-177円、-10.1％)

　ソフトクリエイトホールディングス <3371> [東証Ｐ]が続急落。同社は8月1日大引け後(15:00)に決算を発表、25年3月期第1四半期(4-6月)の連結経常利益は前年同期比9.6％減の12.2億円に減ったことで嫌気されたようだ。4-9月期(上期)計画の25.3億円に対する進捗率は48.3％にとどまったものの、5年平均の41.8％を上回った。

■ＳＢＧ <9984> 　7,868円　(-687円、-8.0％)

　ソフトバンクグループ <9984> [東証Ｐ]が4日続急落。全体波乱相場に流され急速に下値を探る展開が続いている。前日1日までの12営業日で高かった日はわずかに1営業日のみ。サイコロジカルラインは1勝11敗（8.3％）と極端に売り優勢に傾いている。下げ幅も大きく、この間に2870円下落し率にして25％も水準を切り下げている。米国で生成AI市場が急拡大しているが、商業的には足もとで投資に見合う利益が回収できないという見方も一部で高まっており、同関連株への売り圧力が強まっている。これはAI関連を中心に米国のハイテク株やスタートアップに積極投資するソフトバンクＧにも逆風が意識される局面となっている。足もとでは前日1日の米株市場で同社傘下の英半導体設計アーム・ホールディングス  が、決算発表を嫌気され15.7％安と急落していることもネガティブ材料となった。

■ヤマトＨＤ <9064> 　1,650円　(-144円、-8.0％)

　ヤマトホールディングス <9064> [東証Ｐ]が続急落。1日取引終了後に4-6月期連結決算を発表。売上高が4056億3200万円（前年同期比3.5％減）、営業損益が142億400万円の赤字（前年同期15億9800万円の黒字）に転落して着地しており、これを嫌気した売りが優勢となった。宅配便を利用する法人顧客の課題解決や事業成長を支援するソリューションを手掛けるコントラクト・ロジスティクス事業での需要減や、投函サービスの取扱数量の減少が要因。法人向けEV導入支援など新たなビジネスモデルの事業化に向けた費用の増加も響いた。

■メディパル <7459> 　2,459円　(-212円、-7.9％)

　メディパルホールディングス <7459> [東証Ｐ]が続急落。1日の取引終了後に発表した第1四半期（4-6月）連結決算で、純利益が90億800万円（前年同期比19.5％減）と2割近い減益となったことが嫌気された。前年同期に本社移転に伴う受取補償金や東七の子会社化に伴う段階取得差益を特別利益に計上した反動が大きかった。売上高は9093億1700万円（同2.5％増）、営業利益は132億8300万円（同7.1％増）となった。24年4月の薬価改定のマイナス影響や、新型コロナウイルス感染症治療薬の需要減少があったものの、同感染症の5類感染症移行に伴い医療機関での受診機会が増加し、これに伴い医療用医薬品等卸売事業が伸長した。また、外出行動の活発化に伴う外出関連商材の需要拡大や訪日客消費の拡大により化粧品・日用品、一般用医薬品卸売事業も伸長し業績を押し上げた。なお、25年3月期通期業績予想は、売上高3兆6600億円（前期比2.8％増）、営業利益500億円（同5.6％増）、純利益335億円（同19.2％減）の従来見通しを据え置いている。

■グリー <3632> 　471円　(-40円、-7.8％)

　グリー <3632> [東証Ｐ]が続急落。1日取引終了後、24年6月期連結決算を発表。売上高が前の期比18.7％減の613億900万円、営業利益が同52.1％減の59億8100万円となっており、これが嫌気された。主力のゲーム・アニメ事業が新規タイトルのリリースがなく軟調だった。25年6月期の業績予想は非開示とし、配当予想も未定（前期16円50銭）とした。

■ＪＲ西日本 <9021> 　2,650.5円　(-210.5円、-7.4％)

　西日本旅客鉄道 <9021> [東証Ｐ]が続急落。1日の取引終了後に発表した第1四半期（4-6月）連結決算は、売上高4027億8000万円（前年同期比9.1％増）、営業利益582億2800万円（同11.5％増）、純利益382億7200万円（同14.9％増）と増収増益となったものの、コロナ禍前の20年3月期第1四半期が売上高3657億7200万円、営業利益660億2800万円で売上高はコロナ禍前を上回ったものの、営業利益は下回っており、これが売り材料視されたようだ。運輸収入は、山陽新幹線、関西／中京・北陸間の利用が想定を下回ったものの、コロナ禍からの利用回復や北陸新幹線の敦賀開業などの効果で売り上げを伸ばした。また、物販・飲食業・ショッピングセンター業はインバウンド需要を確実に捉えて想定を上回って推移しており、増益に貢献した。25年3月期通期業績予想は、売上高1兆7180億円（前期比5.1％増）、営業利益1700億円（同5.4％減）、純利益1000億円（同1.3％増）の従来見通しを据え置いている。

■王子ＨＤ <3861> 　581.2円　(-44.6円、-7.1％)

　王子ホールディングス <3861> [東証Ｐ]が続急落。2日午後1時ごろに発表した第1四半期（4-6月）連結決算で、営業利益が145億2600万円（前年同期比33.3％減）と大幅減益となったことが嫌気された。円安の影響や、サイクロンの影響により停止していたニュージーランドのパンパック・フォレスト・プロダクツ社の一部復旧などの効果により、売上高は4380億9700万円（同4.2％増）と増収となった。ただ主に海外でのパルプ市況の悪化により、営業利益は減益を余儀なくされたという。なお、25年3月期通期業績予想は、売上高1兆9500億円（前期比15.0％増）、営業利益950億円（同30.9％増）の従来見通しを据え置いている。

■ＩＮＰＥＸ <1605> 　2,105円　(-155.5円、-6.9％)

　ＩＮＰＥＸ <1605> [東証Ｐ]が続急落。そのほか、石油資源開発 <1662> [東証Ｐ]が続落となった。1日の米原油先物相場はWTI（ウエスト・テキサス・インターミディエート）の9月限が前日比1.60ドル安の1バレル＝76.31ドルと下落した。米7月ISM製造業景気指数が46.8と市場予想（48.8）を下回り、米景気後退懸念が強まるなか原油需要の減少が意識された。全体相場が急落するなか、ＩＮＰＥＸは一時1日比で約8％安に売られた。

■京セラ <6971> 　1,720円　(-124円、-6.7％)

　京セラ <6971> [東証Ｐ]が続急落。1日取引終了後に4-6月期連結決算を発表し、売上高は前年同期比4.1％増の4988億6800万円、営業利益は同18.4％減の209億5600万円だった。通期で増収増益を見込んでいるため失望売りを呼んだようだ。円安の影響で増収を確保した一方、利益面では人件費などの固定費や研究開発費の増加が重しとなった。なお、通期見通しは据え置いている。

■テレ東ＨＤ <9413> 　3,455円　(-195円、-5.3％)

　テレビ東京ホールディングス <9413> [東証Ｐ]が続急落。同社は8月1日大引け後(15:50)に決算を発表、25年3月期第1四半期(4-6月)の連結経常利益は前年同期比13.1％減の13.6億円に減り、通期計画の96.1億円に対する進捗率は14.2％にとどまり、5年平均の21.3％も下回ったことで嫌気されたようだ。

■コメリ <8218> 　3,435円　(-185円、-5.1％)

　コメリ <8218> [東証Ｐ]が続急落。1日の取引終了後に発表した7月度の月次売上動向で、既存店売上高が前年同月比比2.9％減となり、4ヵ月ぶりに前年実績を下回ったことが嫌気された。大袋肥料や刈払機などの農家向け資材や機械釘、セメント、断熱材など建設事業者向けの商品は引き続き堅調に推移しているものの、梅雨明けが遅れた地域を中心に散水用品・除草剤などの園芸・農業用品や、冷房用品・遮光・レジャーなどの夏物商材の販売が苦戦した。

■チヨダ <8185> 　888円　(-33円、-3.6％)

　チヨダ <8185> [東証Ｐ]が続落。1日の取引終了後に発表した7月度の月次売上高速報で、既存店売上高が前年同月比0.9％減となり、7ヵ月ぶりに前年実績を下回ったことが嫌気された。今期に新シリーズを発売したプライベートブランド「フワラク」や、手を使わずに立ったまま履ける「セダークレスト　スパットシューズ」が引き続き好調に推移したものの、土日の回数が前年よりも1日ずつ計2日少なかったマイナスの影響が約7ポイントあったことが響いた。

■大塚商会 <4768> 　3,174円　(-77円、-2.4％)

　大塚商会 <4768> [東証Ｐ]が続落。1日の取引終了後、24年12月期の連結業績予想について、売上高を1兆260億円から1兆550億円（前期比7.9％増）へ、営業利益を685億円から695億円（同10.4％増）へ、純利益を476億7000万円から487億円（同2.6％増）へ上方修正した。これを受けて同社株は反発してスタートしたものの、全般安のなか利益確定売りも出てマイナスに転じた。企業のIT投資需要が底堅く推移し、上期業績が計画を上回ったことに加えて、下期も国内景気は内需を中心に引き続き改善に向かっていくことが期待されており、これらを反映させた。なお、同時に発表した第2四半期累計（1-6月）決算は、売上高5697億2200万円（前年同期比9.3％増）、営業利益388億4300万円（同5.8％増）、純利益269億3000万円（同6.0％増）だった。

■ワークマン <7564> 　4,190円　(-90円、-2.1％)

　ワークマン <7564> [東証Ｓ]が6日ぶり反落。1日の取引終了後に発表した7月度の月次売上高速報で、既存店売上高は前年同月比2.8％増と2ヵ月連続で前年実績を上回ったものの、6月の同4.0％増から伸び率が鈍化しており、これが嫌気されたようだ。気温が高く推移したことで、メンズ・レディースともに夏物商品が好調に推移し、特にファン付きウェアや防暑小物などの暑さ対策商品が売り上げを牽引した。また、レインウェアや長靴など雨関連商品も売り上げを伸ばした。なお、全店売上高は同5.9％増だった。

■ヒロセ電 <6806> 　17,345円　(-280円、-1.6％)

　ヒロセ電機 <6806> [東証Ｐ]が続落。1日の取引終了後に発表した第1四半期（4-6月）連結決算が、売上高448億7100万円（前年同期比10.9％増）、営業利益102億6100万円（同13.3％増）、純利益84億400万円（同39.6％増）と2ケタ営業増益となったことが好感された。一般産機市場向けはボトムアウトしたものの回復は緩やかだったが、スマートフォン市場向けやコンシューマ・モバイル機器向けの立ち上がりが好調だった。また、自動車・モビリティ関連向けも引き続き堅調で、前期第4四半期に続く過去最高の四半期売上高を計上した。なお、25年3月期通期業績予想は、売上高1760億円（前期比6.3％増）、営業利益360億円（同5.8％増）、純利益280億円（同5.7％増）の従来見通しを据え置いている。

■グンゼ <3002> 　5,360円　(-60円、-1.1％)

　グンゼ <3002> [東証Ｐ]が続落。2日午後2時ごろに発表した第1四半期（4-6月）連結決算が、売上高333億8200万円（前年同期比5.3％増）、営業利益20億8300万円（同37.5％増）、純利益16億円（同0.9％増）と増収増益となったことを好感した買いが下値に入ったようだ。素材関連が回復傾向にある機能ソリューション事業や、新製品及び中国向けが拡大したメディカル事業が堅調に推移した。また、事業構造改革効果などでアパレル事業やスポーツクラブ分野の収益が改善したことも寄与した。なお、25年3月期通期業績予想は、売上高1400億円（前期比5.4％増）、営業利益90億円（同32.8％増）、純利益75億円（同46.8％増）の従来見通しを据え置いている。

※2日の下落率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋

株探ニュース