前日に「買われた株！」総ザライ (2)　―本日につながる期待株は？―

■東宝 <9602> 　1,854円　(+130.5円、+7.6％)

　東宝 <9602> [東証Ｐ]が続急伸。同社は4日、3日に公開したゴジラシリーズ最新作「ゴジラ-0.0（マイナスゼロ）」の初日興行収入が9億1000万円、観客動員数が59万人だったと発表した。邦画、洋画を含む国内実写映画のなかで歴代1位を記録。シリーズ史上初となる興行収入100億円突破を狙える超大ヒットスタートを切ったという。収益貢献を期待した買いを呼び込み、前日4日に約7ヵ月ぶりに年初来高値を更新したのに続き、5日は一段と上げ足を速め上値を追う展開となった。

■アステラス <4503> 　2,672.5円　(+172円、+6.9％)

　アステラス製薬 <4503> [東証Ｐ]が3日ぶり急反発。4日取引終了後に27年3月期の通期業績予想の上方修正を発表。更に、日本経済新聞電子版が「アステラス製薬は4日、iPS細胞を使った目の難病向けの開発品について初期段階の臨床試験（治験）を米国で始めたと明らかにした」と報じた。これらが刺激材料となり、ショートカバーを誘発。株高に弾みがついたようだ。アステラスは27年3月期（フルベース）の売上高予想を従来の見通しから1100億円増額して2兆3300億円（前期比8.9％増）、最終利益予想を500億円増額して3500億円（同20.1％増）に引き上げた。抗がん剤の「パドセブ」や、ぼうこう治療薬「ミラベグロン」が好調に推移する。また日経電子版の記事によると、 iPS細胞を使う開発品が治験段階に入ったのはアステラスとしては初めてになるという。

■ゴルドウイン <8111> 　2,289.5円　(+137.5円、+6.4％)

　ゴールドウイン <8111> [東証Ｐ]が4日続急伸。5日午前10時ごろに発表した9月中間期連結決算が、売上高560億9400万円（前年同期比0.9％増）、営業利益47億5600万円（同31.7％減）、純利益55億1000万円（同18.9％減）となり、営業利益が従来予想の42億円を上回って着地したことが好感された。8月の第1四半期決算発表時に、第1四半期の国内卸部門の不調や夏物商材の販売伸び悩みなどを要因として下方修正していたが、利益率の高い直営店及び自社ECの売上構成比が高まったことや、韓国持ち分法適用関連会社からの受取配当金などが想定を上回ったことなどから、修正値を上回ったとしている。なお、27年3月期の連結業績予想については、売上高を1454億円から1415億円（前期比2.9％増）へ、営業利益を261億円から238億円（同8.0％減）へ、純利益を256億円から243億円（同0.9％増）へ下方修正した。第2四半期以降の挽回を見込み第1四半期決算発表時には予想を据え置いていたが、8月以降も天候不順やインバウンド需要の鈍化があり、挽回が難しいと判断した。

■イトーキ <7972> 　2,458円　(+145円、+6.3％)

　イトーキ <7972> [東証Ｐ]が急反発。同社は11月4日大引け後(15:30)に決算を発表、26年12月期第3四半期累計(1-9月)の連結経常利益は前年同期比12.5％増の128億円に伸び、通期計画の160億円に対する進捗率は80.6％に達したものの、5年平均の82.8％を下回った。直近3ヵ月の実績である7-9月期(3Q)の連結経常利益は前年同期比36.8％増の13億円に拡大し、売上営業利益率は前年同期の3.0％→3.4％に改善したことで好感されたようだ。

■三井不 <8801> 　1,737.5円　(+102.5円、+6.3％)

　三井不動産 <8801> [東証Ｐ]が5日続急伸。3日の米中間選挙は野党・民主党が上下両院を制する結果となった。共和党・トランプ政権が進めてきた中東政策の一段の悪化に歯止めがかかり、インフレの大きな要因となっていた原油価格の上昇圧力が和らぎ、金利低下につながるとの思惑が台頭。前日4日の米国株市場では住宅大手のＤＲホートン  やレナー  、商業用不動産サービスのＣＢＲＥグループ  が大幅高に買われた。5日の東京市場にもこの流れが波及し、不動産セクターは軒並み高となった。

■モノタロウ <3064> 　2,382円　(+139.5円、+6.2％)

　ＭｏｎｏｔａＲＯ <3064> [東証Ｐ]が続急伸。同社は11月4日大引け後(15:30)に決算を発表、26年12月期第3四半期累計(1-9月)の連結経常利益は前年同期比22.6％増の408億円に伸び、通期計画の527億円に対する進捗率は77.3％に達し、5年平均の73.0％も上回った。直近3ヵ月の実績である7-9月期(3Q)の連結経常利益は前年同期比19.6％増の137億円に伸び、売上営業利益率は前年同期の14.0％→14.7％に上昇したことで好感されたようだ。

■ソーダニッカ <8158> 　1,351円　(+79円、+6.2％)

　ソーダニッカ <8158> [東証Ｐ]が3日ぶり急反発。5日午後2時20分ごろ、27年3月期第2四半期累計（4-9月）の連結決算の発表にあわせて、通期業績予想を上方修正した。売上高を701億円から740億円（前期比11.0％増）、営業利益を26億1000万円から34億円（同37.0％増）に引き上げた。同時に年間配当予想を中間・期末各25円の合計50円（前期実績は44円）と前回予想から6円増額しており、これらを好感した買いが集まった。9月中間期は売上高が365億7500万円（前年同期比11.1％増）、営業利益が16億8100万円（同41.6％増）で着地。AI関連を追い風に好調な半導体需要を受けた機械関連工業が堅調に推移した。加えて、下期に化学品の価格改定や包装関連機器の検収などが予定されていることも踏まえ、業績予想を修正した。同時に取得総数100万株（自己株式を除く発行済み株式総数の4.37％）または取得総額16億円を上限とする自社株買いを行うと開示しており、こちらも株価の支援材料となった。取得期間は11月6日から来年5月31日までとし、東京証券取引所における市場買い付けで実施する。

■ＫＨネオケム <4189> 　3,395円　(+195円、+6.1％)

　ＫＨネオケム <4189> [東証Ｐ]が急反発。5日午後2時ごろ、26年12月期第3四半期累計（1-9月）の連結決算を発表した。売上高が836億800万円（前年同期比3.4％減）、営業利益が103億9800万円（同22.3％増）だったとしており、大幅増益を好感した買いが集まった。基礎化学品で原材料高騰の価格転嫁を進めるとともに、収益改善の取り組みを進め、大幅増益を達成。電子材料は生成AI関連の需要増大を背景にデータセンター投資が拡大するなか、高純度溶剤や機能性モノマー・ポリマーが好調に推移した。同時に取得総数370万株（自己株式を除く発行済み株式総数の10.52％）または取得総額120億円を上限とする自社株買いを行うと開示。取得期間は11月6日から来年10月29日までとし、東京証券取引所における市場買い付けで実施する。また、自社株199万3000株を12月11日付で消却するとも発表しており、これらも株価の刺激材料となった。

■ＴＯＡ <6809> 　1,734円　(+99円、+6.1％)

　ＴＯＡ <6809> [東証Ｐ]が3日ぶり急反発。4日の取引終了後に発表した9月中間期連結決算が、売上高268億2100万円（前年同期比11.5％増）、営業利益26億8300万円（同2.1倍）、純利益18億6500万円（同2.2倍）と大幅増益で着地したことが好感された。国内事業において、鉄道施設や教育、工場市場で既存設備の更新やスマート化に対する需要を捉え、IPネットワークを活用したソリューション提案への取り組みが進んだことに加えて、海外の鉄道車両向けの売り上げが伸長したことなどが業績を牽引した。27年3月期通期業績予想は、売上高565億円（前期比2.0％増）、営業利益47億円（同0.9％増）、純利益34億円（同2.6％増）の従来見通しを据え置いた。

■クラシル <299A> 　1,104円　(+60円、+5.8％)

　クラシル <299A> [東証Ｇ]が5日ぶり急反発。同社は4日の取引終了後、27年3月期第2四半期（7-9月）の連結決算を発表。主要事業が堅調に推移しており、評価された。7-9月期の売上高は49億4800万円（前年同期比22.7％増）、非GAAPベースの営業利益は8億6800万円（同2.7％増）となった。メディア事業、購買事業が大幅な増収となり、広告宣伝費の積極投入を補う形で増益を確保した。メディア事業では節約アプリ「レシチャレ」関連サービスのユーザー数が増加し、PV数が堅調に推移。購買事業ではリテールパートナーが期初の7社から14社に倍増した。なお、同社は連結子会社でエンターテインメント事業を展開するＡＬホールディングスの全株式を、Ｙｏｙｏｇｉ　Ａｎｉｍａｔｉｏｎ　Ｇｒｏｕｐ（東京都千代田区）に売却すると発表した。関係会社株式売却益約5億円を特別利益に計上する見込み。通期業績予想への影響については精査中とした。

■エディオン <2730> 　2,500円　(+118円、+5.0％)

　エディオン <2730> [東証Ｐ]が大幅高で5日続伸。5日午前11時30分ごろに27年3月期の連結業績予想について、売上高を8160億円から8323億円（前期比4.9％増）へ、営業利益を270億円から360億円（同39.6％増）へ、純利益を157億円から225億円（同45.6％増）へ上方修正し、配当予想を中間・期末各25円の年50円から中間30円・期末35円の年65円へ引き上げたことが好感された。期間を通じて平均気温が平年より高く推移したことに加えて、2027年問題による買い替え需要の顕在化も寄与し、エアコンなどの季節商品が大幅に伸長したことが牽引した。なお、同時に発表した9月中間期決算は、売上高4163億6700万円（前年同期比8.0％増）、営業利益238億4800万円（同73.0％増）、純利益162億5300万円（同74.1％増）だった。あわせて、上限を250万株（自己株式を除く発行済み株数の2.36％）、または50億円とする自社株買いを実施すると発表したことも好材料視された。取得期間は11月10日から11月16日までで、東京証券取引所の自己株式立会外買付取引（ToSTNeT-3）を含む、市場買い付けにより取得する。

■ファストリ <9983> 　81,020円　(+3,650円、+4.7％)

　ファーストリテイリング <9983> [東証Ｐ]が大幅高で5日続伸。米中間選挙でトランプ大統領率いる共和党が歴史的な敗北を喫することとなった。これを受け、トランプ大統領が「レガシー」の構築に向けて中東やウクライナ紛争の和平に向けた取り組みを活発化させるとの思惑がマーケットにおいて広がり、米原油先物相場は急落。4日の米株式市場で小売・外食株への選好姿勢が強まり、東京市場においても原油安による消費押し上げ効果を期待した投資家の資金が小売関連株に流入したようだ。なお、ファストリが4日発表した10月の国内ユニクロ事業の既存店とEコマースを合わせた売上高は前年同月比5.5％減となった。

■キッセイ <4547> 　3,870円　(+115円、+3.1％)

　キッセイ薬品工業 <4547> [東証Ｐ]が大幅続伸。4日の取引終了後に27年3月期の連結業績予想について、売上高を887億円から890億円（前期比8.6％減）へ、営業利益を20億円から25億円（前期29億2700万円の赤字）へ上方修正したことが好感された。顕微鏡的多発血管炎・多発血管炎性肉芽腫症治療薬タブネオスの売り上げ見通しを減額した一方、その他事業で主に情報サービス事業における受注増を見込むことが要因。また、上期にタブネオスに関する長期前払費用を特別損失に計上したことに伴う減価償却費の減少のほか、経費配分を見直したことも利益押し上げに寄与する。なお、上期における特別損失の計上により、最終利益は133億円から100億円（前期比27.4％減）へ下方修正した。なお、同時に発表した9月中間期決算は、売上高455億300万円（前年同期比0.7％減）、営業利益16億9400万円（前年同期68億3700万円の赤字）、最終利益51億9100万円（同33.3％減）だった。また、5日朝の東京証券取引所の自己株式立会外買付取引（ToSTNeT-3）で、上限を110万株（自己株式を除く発行済み株数の2.64％）、または41億3050万円とする自社株の買い付けを行うと発表。5日午前10時30分に、103万2500株を38億7703万円で取得したと明らかにした。

■学研ＨＤ <9470> 　1,037円　(+29円、+2.9％)

　学研ホールディングス <9470> [東証Ｐ]が3日ぶり反発。5日、傘下の学研メディカルコンサルティングが、ファストドクター（東京都渋谷区）から医療機関向け「在宅医療支援事業」を譲り受けることを決定したと発表しており、好材料視された。学研メディカルコンサルティングは、学研グループのメディカル事業の中核を担う中間事業持ち株会社学研メディカルホールディングス（26年4月設立）の事業子会社として、26年7月に設立された企業。今回の事業譲受は、グループが中期経営計画で掲げるメディカル領域における「医療支援事業」への本格参入の初動となる取り組みであり、グループにおけるメディカル事業の展開加速が期待されている。

※5日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

株探ニュース