前日に「買われた株！」総ザライ (1)　―本日につながる期待株は？―

■シンバイオ <4582> 　72円　(+30円、+71.4％) ストップ高

　シンバイオ製薬 <4582> [東証Ｇ]がストップ高。5日午前9時30分ごろ、造血幹細胞移植後のアデノウイルス感染症を対象としたブリンシドホビル（BCV）適応症について、英国医薬品・医療製品規制庁（MHRA）との間で製造販売承認取得の承認申請を進めることで合意したと発表しており、株価の刺激材料となったようだ。包括的な臨床データがまだそろっていないものの、近い将来に提出される見込みがある新薬として、MHRAに対して今回のBCVの承認申請が可能になった。包括的な臨床データがそろう前段階であっても、現時点で確認されているベネフィットがリスクを上回ると判断される場合には、早期承認を含めた検討がされることになるという。シンバイオは現在、来年1月中に承認申請書を正式に提出するための準備を進めている。

■イメージワン <2667> 　93円　(+30円、+47.6％) ストップ高

　イメージ　ワン <2667> [東証Ｓ]がストップ高。5日午前11時30分ごろ、ポールトゥウィンホールディングス <3657> [東証Ｐ]子会社のＳｙｎＸと、医療機関向けサイバーセキュリティーサービスを中心とした業務提携及び協業を検討・協議するための覚書（MOU）を締結したと発表しており、株価の刺激材料となったようだ。イメージワンはこれまでPACS（医用画像管理システム）をはじめとする医療機関向けシステムの販売・導入支援を手掛けてきた。今回の取り組みの一環として、イメージワンは自社ホームページにＳｙｎＸの製品・サービスを紹介するページを公開。医療機関などからのセキュリティー対策に関する相談の受け付けを始めた。

■ＡＲＥＨＤ <5857> 　3,770円　(+700円、+22.8％) ストップ高

　東証プライムの上昇率トップ。ＡＲＥホールディングス <5857> [東証Ｐ]がストップ高。4日の取引終了後、27年3月期第2四半期累計（4-9月）の連結決算の発表にあわせて、通期業績予想を上方修正した。売上高を6800億円から7000億円（前期比22.8％増）、営業利益を410億円から520億円（同40.2％増）、最終利益を290億円から360億円（同47.3％増）に引き上げた。同時に年間配当予想を前回予想から20円増額の合計155円（前期実績は125円）に変更しており、これらを評価した買いが集まった。中間配当が75円、期末配当予想が80円となる。北米精錬事業のトレーディング分野における裁定取引の増加や金融費用の低減などが利益を押し上げる。加えて、貴金属リサイクル事業の営業利益も当初予想を上回る見通し。貴金属価格が想定を下回るなか、AIデータセンター関連需要を背景に電子分野の売り上げが拡大したほか、宝飾分野における採算性向上施策の効果も見込まれる。なお、9月中間期は売上高が3651億6400万円（前年同期比53.3％増）、営業利益が287億2900万円（同87.4％増）、最終利益が209億3300万円（同92.9％増）だった。同時に取得総数220万株（自己株式を除く発行済み株式総数の2.55％）または取得総額67億5400万円を上限とする自社株買いを、東京証券取引所の自己株式立会外買付取引（ToSTNeT-3）で行うと開示。東証の自己株式立会外買付取引情報によると、5日に200万株を1株3070円で取得した。これも株価の刺激材料となったようだ。

■コロプラ <3668> 　458円　(+75円、+19.6％) 一時ストップ高

　東証プライムの上昇率2位。コロプラ <3668> [東証Ｐ]が続急騰、一時ストップ高となった。4日の取引終了後、26年9月期の連結決算を発表した。売上高が226億4100万円（前の期比12.7％減）、営業利益が22億9100万円（同2.3倍）、最終損益が18億800万円の黒字（前の期は3億600万円の赤字）だったとしており、好感した買いが集まった。スマートフォン向けゲームを開発・運営する主力のエンターテインメント事業は一部既存タイトルにおける売り上げの減少やサービスの終了で減収となったものの、グループ全体でコスト見直しを進め、広告宣伝費などを削減したことで大幅増益を達成。加えて、為替差益の発生や投資有価証券評価損の減少なども利益を押し上げた。なお、27年9月期の通期業績予想は開示していない。同社グループを取り巻く事業環境は短期的な変化が激しく、適切かつ合理的な数値の算出が困難であるという。

■帝人 <3401> 　1,873円　(+268円、+16.7％)

　東証プライムの上昇率3位。帝人 <3401> [東証Ｐ]が急反騰。5日午前11時30分ごろ、27年3月期連結業績予想について売上高を9000億円から9200億円（前期比5.4％増）へ、純利益を450億円から500億円（前期880億300万円の赤字）へ上方修正すると発表した。エレクトロニクス＆エナジー部門の好調を反映した。樹脂や電池部材の販売が堅調なほか、為替影響などが見込まれるという。配当予想は据え置いた。業績上方修正を好感した買いが集まった。

■トヨタ <7203> 　3,533円　(+505円、+16.7％)

　東証プライムの上昇率4位。トヨタ自動車 <7203> [東証Ｐ]が4日ぶり急反騰。同社は5日午後1時55分に決算発表を行い27年3月期通期利益予想の上方修正を発表した。今期の営業利益は3兆4000億円から3兆9000億円（前期比3.6％増）、純利益は3兆2500億円から3兆5700億円（同7.2％減）に見直した。売上高にあたる営業収益は54兆円から53兆5000億円（同5.6％増）とした。今期の想定為替レートは1ドル＝157円（従来160円）としている。また、第2四半期累計（4-9月）の連結業績は営業収益が前年同期比9.5％増の26兆9624億6200万円、営業利益は同9.2％増の2兆1911億2400万円、純利益は2兆2364億4600万円（同26.1％増）となった。更に従来5億株、1兆円を上限としていた自社株買いの規模を6億1000万株（自己株式を除く発行済み株式数の5.18％）、1.3兆円を上限とする増額も発表した。市場買い付け及び自己株式の公開買い付けで実施する。5日は米中間選挙で民主党が勝利したことから、トランプ政権が今後、通商面での強硬姿勢を後退させるとの思惑が台頭し、同社株に買いが流入していたが、5日午後の業績発表を経て一段と値を上げた。

■グリムス <3150> 　2,626円　(+306円、+13.2％)

　東証プライムの上昇率7位。グリムス <3150> [東証Ｐ]が急騰。4日の取引終了後に発表した9月中間期連結決算が、売上高194億900万円（前年同期比11.4％増）、営業利益45億5100万円（同24.8％増）、純利益30億8900万円（同23.2％増）となり、従来予想の営業利益38億9300万円を上回って着地したことが好感された。中東情勢による市場価格上昇により小売電気事業の販売単価が上昇したことで売上高が拡大した。また、一般消費者向け販売からの撤退により、エネルギーソリューション事業の営業利益率が34.2％から42.4％に大幅改善したことや、契約口数の増加とリスクヘッジ施策の徹底により小売電気事業が大幅増益となったことも寄与した。なお、27年3月期通期業績予想は、売上高371億7400万円（前期比9.5％増）、営業利益79億円（同10.5％増）、純利益53億7600万円（同9.8％増）の従来見通しを据え置いた。

■ダイセル <4202> 　1,581.5円　(+168.5円、+11.9％)

　東証プライムの上昇率8位。ダイセル <4202> [東証Ｐ]が3日ぶり急反騰。5日午後1時20分ごろに、27年3月期の連結業績予想について、売上高を5950億円から6470億円（前期比11.6％増）へ、営業利益を425億円から505億円（同20.0％増）へ、最終利益を320億円から410億円（同4.0倍）へ上方修正し、期末配当予想を35円から40円へ引き上げ年間配当予想を75円（前期60円）としたことが好感された。ハイパフォーマンスポリマーズ事業で、AIサーバー向け高速通信コネクタやクーリングファンなど向けにLCP（液晶ポリマー）需要が急激に拡大していることに加えて、自動車分野での部材・製品確保や半導体、工作機械、スマート家電向けにPBT（ポリブチレンテレフタレート）の販売数量が増加していることなどが牽引。また、各事業における原料価格上昇に伴う価格転嫁や為替の影響も寄与する。同時に発表した9月中間期決算は、売上高3119億9300万円（前年同期比12.6％増）、営業利益285億2500万円（同41.8％増）、純利益184億5200万円（同1.9％減）となり、従来予想の営業利益165億円を大きく上回って着地した。また、上限を560万株（自己株式を除く発行済み株数の2.19％）、または80億円を上限とする自社株買いを実施すると発表しており、これも好材料視された。取得期間は11月10日から来年3月31日までで、東京証券取引所の自己株式立会外買付取引（ToSTNeT-3）を含む市場買い付けにより取得する。

■寿スピリッツ <2222> 　2,996.5円　(+296.5円、+11.0％)

　寿スピリッツ <2222> [東証Ｐ]が4日続急騰。4日の取引終了後、27年3月期第2四半期累計（4-9月）の連結決算を発表した。売上高が396億5100万円（前年同期比10.8％増）、営業利益が91億5300万円（同23.0％増）だったとしており、業況を評価した買いが集まった。国際線ターミナル売上高が伸び悩んだものの、バリューアップ対策及び新規出店などの積極的な施策を行い、トップラインを拡大。価格改定効果などで売上総利益率も改善し、大幅増益での着地となった。

■ゼリア新薬 <4559> 　2,132円　(+170円、+8.7％)

　ゼリア新薬工業 <4559> [東証Ｐ]が3日ぶり急反発。4日の取引終了後に発表した9月中間期連結決算が、売上高454億6100万円（前年同期比13.8％増）、営業利益56億4600万円（同55.1％増）、純利益39億5900万円（同2.3倍）と大幅増益となったことに加えて、足もとの好決算を受けて27年3月期の期末配当予想を25円から26円へ引き上げ、年間配当予想を51円（前期49円）としたことが好感された。医療用医薬品事業において、海外市場で主力の潰瘍性大腸炎治療剤「アサコール」並びに大環状抗菌剤「ディフィクリア」が好調に推移したほか、国内市場で昨年3月に発売した高カリウム血症治療剤「ビルタサ」が好調に推移したことなどが牽引した。また、コンシューマーヘルスケア事業でローヤルゼリー群など一部製品群が好調に推移したほか、海外でコンドロイチンバルク事業が伸長したことなども寄与した。なお、27年3月期通期業績予想は、売上高950億円（前期比6.6％増）、営業利益130億円（同5.1％増）、純利益100億円（同18.3％増）の従来見通しを据え置いた。

■タダノ <6395> 　1,363円　(+105円、+8.4％)

　タダノ <6395> [東証Ｐ]が急反発。4日の取引終了後に26年12月期の連結業績予想について、営業利益を250億円から320億円（前期比71.6％増）へ、純利益を140億円から200億円（同8.1％増）へ上方修正したことが好感された。米国関税還付などにより第3四半期までの利益が大幅に増加しており、これを踏まえて通期業績予想の見直しを行ったことが要因としている。売上高は4000億円から3800億円（前期比8.7％増）へ下方修正したが、前期比で増収を見込む。足もとでは車両搭載型クレーンが減少したものの、建設用クレーン・高所作業車が増加。また、IHI運搬機械の運搬システム事業（現TIS）買収も寄与する。なお、第3四半期累計（1-9月）決算は、売上高2777億8000万円（前年同期比15.5％増）、営業利益277億4200万円（同2.5倍）、純利益189億8500万円（同44.0％増）だった。

■あすか薬ＨＤ <4886> 　2,110円　(+162円、+8.3％)

　あすか製薬ホールディングス <4886> [東証Ｐ]が4日ぶり急反発。4日の取引終了後、27年3月期第2四半期累計（4-9月）の連結決算を発表した。売上高が356億2600万円（前年同期比1.1％増）、営業利益が27億4000万円（同3.5％増）、最終利益が20億600万円（同9.6％減）だったとしており、業況を好感した買いが集まった。特に直近の第2四半期（7-9月）は売上高が182億4200万円（前年同期比3.6％増）、営業利益が20億2900万円（同71.4％増）、最終利益が14億7300万円（同52.8％増）と大幅増益を達成した計算となる。9月中間期は産婦人科領域で月経困難症治療剤「ドロエチ」が減少したものの、経口避妊剤「スリンダ」や子宮筋腫・子宮内膜症治療剤「レルミナ」が伸長。内科領域の「チラーヂン」「リフキシマ」や泌尿器科領域の「リュープロレリン」も売り上げを伸ばし、主力の国内医療用医薬品事業が増収増益となった。また、あわせてバイエル薬品（大阪市北区）が現在製造・販売している閉経後骨粗鬆症治療剤「ウェールナラ配合錠」について日本における製造販売承認などを譲受する予定であること、中国Ｍｉｎｇｈｕｉ社が開発した甲状腺眼症治療薬「MHB018A」の日本における独占的な開発権及び販売権を取得することを開示。加えて、子会社がスペインＩｎｓｕｄ　Ｐｈａｒｍａから導入し、日本国内において「月経困難症」を対象として開発を進めている「LPRI-CF113」の第3相臨床試験を始めたことも公表しており、一連の発表も株価の支援材料となったようだ。

■ウインＰ <3183> 　1,278円　(+98円、+8.3％)

　ウイン・パートナーズ <3183> [東証Ｐ]が4日ぶり急反発。4日の取引終了後、27年3月期第2四半期累計（4-9月）の連結決算を発表した。売上高が516億円（前年同期比18.0％増）、営業利益が20億6500万円（同40.9％増）だったとしており、業況を評価した買いが集まった。医療機器関連や心臓律動管理関連を中心に各分類で売り上げを伸ばした。医療機器関連は医療施設の新築・増改築や医療機器の更新情報収集を早期に行い、地域の市場動向に沿った設備投資の提案を進めたことが奏功。心臓律動管理関連では不整脈の治療で使用するEPアブレーション関連商品やペースメーカーの販売数量が増えた。なお、27年3月期の通期業績予想は売上高1000億円（前期比10.6％増）、営業利益33億5000万円（同10.9％増）の従来見通しを据え置いた。

■ＪＡＬ <9201> 　3,433円　(+253円、+8.0％)

　日本航空 <9201> [東証Ｐ]が続急伸。同年に発生したコロナ禍前の高値奪還が射程に入った。中国人観光客の日本への渡航自粛の動きがあり、訪日外国人客数は月間ベースでは前年を下回る水準で推移するなか、大手空運2社の27年3月期はともに最終減益予想となっている。株価も出遅れた状況にあったが、ＪＡＬに関しては足もとでなおPBR（株価純資産倍率）が0.98倍にとどまるなど、割安な水準からの修正余地が意識されたもよう。前週に今期の売上高と最終利益の見通しを引き上げたＡＮＡホールディングス <9202> [東証Ｐ]とともに空運株への見直し機運が高まるなか、米中間選挙後の原油相場の急落を受けて輸送コストの改善期待も膨らみ、投資マネーを誘引する構図が続いた。

■ヤマトＨＤ <9064> 　2,362円　(+167.5円、+7.6％)

　ヤマトホールディングス <9064> [東証Ｐ]が続急伸。同社は11月4日大引け後(15:30)に決算を発表、27年3月期第2四半期累計(4-9月)の連結経常損益は8.2億円の赤字(前年同期は37.4億円の赤字)に赤字幅が縮小した。直近3ヵ月の実績である7-9月期(2Q)の連結経常利益は前年同期比41.4％増の41.1億円に拡大し、売上営業利益率は前年同期の0.6％→0.7％とほぼ横ばいだったことで好感されたようだ。

※5日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

株探ニュース