前週末18日に「買われた株！」総ザライ (1)　―本日につながる期待株は？―

■抵抗器 <6977> 　1,575円　(+300円、+23.5％) ストップ高

　日本抵抗器製作所 <6977> [東証Ｓ]がストップ高。フェローテック <6890> [東証Ｓ]が17日の取引終了後に、同社の完全子会社化を目指してTOBを実施すると発表しており、TOB価格1901円にサヤ寄せする格好となった。完全子会社化により資本・利害関係を一致させることで、研究開発、海外拠点、工場のオペレーション改善、人材・経営基盤への投資生産体制の見直しなどを行い、海外販売網を活用した対象者製品の販売拡大や生産拠点の効率化による大量生産体制への対応などのシナジーを目指すという。買い付け予定数は123万7203株（下限61万8700株・上限設定なし）で、買付期間は9月18日から11月5日まで。TOB成立後、抵抗器株は所定の手続きを経て上場廃止となる予定で、この発表を受けて東京証券取引所は同社株を9月17日付で監理銘柄（確認中）に指定している。なお、抵抗器は今回のTOBに対して賛同の意見を表明し、株主に応募を推奨している。

■テクニスコ <2962> 　2,231円　(+400円、+21.9％) ストップ高

　テクニスコ <2962> [東証Ｓ]がストップ高。18日、データセンターの通信装置向け高機能ヒートシンク部品の大口受注を獲得したと発表しており、好材料視された。受注先、受注金額は非開示で27年6月期に売り上げ計上を予定している。なお、同件による業績への影響は通期業績予想に織り込み済みとしている。

■ほぼ日 <3560> 　5,200円　(+680円、+15.0％)

　ほぼ日 <3560> [東証Ｓ]が5日続急騰。17日の取引終了後に、集計中の26年8月期単独業績について、売上高が従来予想の95億円から105億9700万円（前期比22.1％増）へ、営業利益が6億8000万円から10億6600万円（同73.1％増）へ、純利益が4億8000万円から7億900万円（同58.3％増）へ上振れて着地したようだと発表したことが好感された。主力商品である「ほぼ日手帳2026」の販売が予想をやや上回って推移したことに加えて、今年8月に卸先への販売を開始した「ほぼ日手帳2027」の卸先からの受注が国内、海外ともに想定を大きったことが要因としている。同時に前期から連結決算に移行したのに伴い、26年8月期の連結業績見込みを発表。売上高107億2600万円、営業利益11億1400万円、純利益7億4000万円とした。

■ＰｏｗｅｒＸ <485A> 　2,404円　(+287円、+13.6％)

　パワーエックス <485A> [東証Ｇ]が続急騰。18日、ＥＮＥＯＳホールディングス <5020> [東証Ｐ]傘下のＥＮＥＯＳ　Ｐｏｗｅｒが整備する特別高圧系統用蓄電所向けに、大和ハウス工業 <1925> [東証Ｐ]グループの大和エネルギーより、蓄電システムを受注したと発表。これを材料視した買いが集まった。静岡市清水区にあるENEOSの清水油槽所敷地内に蓄電所が新設される。2028年度の運転開始を予定。大和エネルギーが蓄電所のEPC（設計・調達・建設）を担う。PowerXが受注したのは、系統用蓄電システム「Mega Power 2700A」合計40台。合計蓄電容量は109.7メガワット時で、一般世帯1万300世帯の1日分の電力消費に相当するという。

■キオクシア <285A> 　54,570円　(+4,690円、+9.4％)

　東証プライムの上昇率3位。キオクシアホールディングス <285A> [東証Ｐ]が3日ぶり急反発。日銀は18日まで開いた金融政策決定会合で、市場の大方の予想通り、政策金利を引き上げて1.25％とした。利上げは6月会合以来、3ヵ月ぶりとなる。浅田統一郎審議委員と佐藤綾野審議委員の2人が反対に回った。また、18日の会合には城内実経済財政相が出席した。全会一致での決定ではなく反対が2人となったことを受け、マーケットでは日銀の姿勢がハト派的とみる向きがあり、緩和的環境の継続を期待し、半導体関連株を物色する動きとなった。なお、声明文では基調的な物価上昇率について、2％の物価安定目標を超えて上振れていくリスクがあると指摘。今後の政策運営に関し、経済・物価・金融情勢に応じて、引き続き政策金利を引き上げ、金融緩和の度合いを調整していく、といった言及もあり、総じてタカ派的だとする見方も市場には存在している。

■Ｓｙｎｓ <290A> 　1,563円　(+134円、+9.4％)

　Ｓｙｎｓｐｅｃｔｉｖｅ <290A> [東証Ｇ]が急伸。18日の寄り前に、三菱重工業 <7011> [東証Ｐ]と小型SAR衛星「StriX（ストリクス）」2機に関する打ち上げサービス契約を締結したと発表しており、好材料視された。この契約に基づき、Ｓｙｎｓは27年後半に日本の基幹ロケット「H3ロケット」による「StriX」の軌道投入を予定している。国内のフラッグシップ機を選択することで、迅速なコンステレーションの構築に向けた強固な輸送基盤を確保し、独自の衛星コンステレーション構築に向けた展開を更に加速させるとしている。

■リッジアイ <5572> 　3,120円　(+250円、+8.7％)

　Ｒｉｄｇｅ－ｉ <5572> [東証Ｇ]が続急伸。17日の取引終了後に自社株買いを実施すると発表した。上限を16万株（自己株式を除く発行済み株数の3.68％）、または4億5000万円としており、取得期間は9月24日から11月30日まで。経営環境に応じた機動的な資本政策の遂行や、優秀な人材確保のための株式報酬への活用などが目的としている。

■クワザワＨＤ <8104> 　770円　(+56円、+7.8％)

　クワザワホールディングス <8104> [東証Ｓ]が急伸。年初来高値を更新した。17日の取引終了後、株主優待制度の内容を変更すると発表した。要件に継続保有期間1年以上を追加した一方、3000株以上を保有する株主を対象とする優待区分の新設や3年以上継続保有している長期保有株主向けの優待内容の拡充を行っており、好感した買いが優勢になった。従来は継続保有期間を問わず、100株以上500株未満を保有する株主にQUOカード1000円分、500株以上1000株未満を保有する株主に2000円分、1000株以上を保有する株主に3000円分を贈呈していた。変更後の制度では継続保有期間1年未満の株主を対象外とする一方、3000株以上を保有する株主には4000円分を贈る。また、継続保有期間が3年以上の場合は各保有株式数で贈るQUOカードの相当額を1000円分上乗せする。なお、27年3月期を基準日とする初回適用の株主優待は今年12月末及び来年3月末に株式を保有している場合、継続保有期間が1年以上とみなす。

■アップル <2788> 　416円　(+24円、+6.1％)

　アップルインターナショナル <2788> [東証Ｓ]が続急伸。17日の取引終了後に、26年12月期の連結業績予想について、売上高を358億5600万円から460億1600万円（前期比12.8％増）へ、営業利益を7億6900万円から9億3200万円（同64.1％増）へ、純利益を6億1500万円から8億300万円（同2.0％増）へ上方修正し、あわせて期末一括配当予想を10円から15円（前期10円）へ引き上げたことが好感された。不安定な国際情勢や、燃料費の高騰による輸送費をはじめとするコスト上昇などを考慮し、従来予想は保守的に見込んでいたが、為替相場が引き続き円安基調ということもあって海外中古車輸出事業が好調に推移していることが要因という。

■アドテスト <6857> 　32,050円　(+1,810円、+6.0％)

　アドバンテスト <6857> [東証Ｐ]が急反発。そのほか、レーザーテック <6920> [東証Ｐ]など 半導体関連の一角が買われ、軒並み高となった。前日17日のニューヨーク市場では原油先物相場と金利の上昇が一服したことを受け、投資家心理が改善。更に、グローバルファウンドリーズ  がマーベル・テクノロジー・グループ  向けの生産拡大を発表し、両社の株価が大きく上昇した。フィラデルフィア半導体株指数（SOX）は3％を超す上昇で終了しており、東京市場においても半導体関連株への買い戻しが誘発される形となったようだ。東京エレクトロン <8035> [東証Ｐ]やＫＯＫＵＳＡＩ　ＥＬＥＣＴＲＩＣ <6525> [東証Ｐ]なども堅調に推移した。

■ビースタイル <302A> 　617円　(+33円、+5.7％)

　ビースタイルホールディングス <302A> [東証Ｇ]が急反発。17日の取引終了後に、RPO（採用代行）事業を展開するＨＲアソシエ（東京都港区）の全株式を10月1日付で取得し子会社化すると発表しており、これを好感した買いが入った。ＨＲアソシエのRPO事業は、グループの成長事業である求人メディア「しゅふJOB」の利用企業へ提供するRPOサービスとのシナジーが期待できるほか、求人媒体市場での競争に左右されない事業でもあることから、グループの事業ポートフォリオとして最適であると判断した。また、ダイレクトリクルーティング市場が拡大傾向にあるなか、ＨＲアソシエの属する大手企業向けのRPO市場は更なる成長が見込めることから、今回の買収に至ったとしている。取得価額は約12億500万円。なお、業績に与える影響は精査中としている。

■バイセル <7685> 　3,070円　(+156円、+5.4％)

　ＢｕｙＳｅｌｌ　Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｅｓ <7685> [東証Ｇ]が続急伸。17日の取引終了後、8月の月次概要を発表した。仕入高は出張訪問買取セグメントが前年同月比61％増の18億3500万円、店舗買取セグメントが同40％増の28億6800万円となり、両セグメントともに増加基調を継続していることが好感された。出張訪問買取セグメントでは高単価商材の買取点数が堅調に推移。店舗買取セグメントはリピート獲得やマーケティング強化などにより査定数が増えたほか、店舗数の増加や第2四半期（4-6月）からのＤｅｌｉｇｈｔＺの新規連結が仕入高を押し上げた。同時にリユース品買取店舗「買取専門東京市場」を20店舗（2026年9月現在）運営するＨＫＳビクトリージャパン（鹿児島市）を10月30日に完全子会社化すると発表しており、こちらも株価の支援材料となったようだ。取得価額は概算で合計5億2500万円。鹿児島県を中心とした九州地域の店舗数増加による買取チャネルの強化などを図る。なお、26年12月期の業績に与える影響は軽微だという。

■ＱＰＳＨＤ <464A> 　1,775円　(+84円、+5.0％)

　ＱＰＳホールディングス <464A> [東証Ｇ]が大幅高で5日続伸。子会社のＱＰＳ研究所が17日、イタリアのレオナルド・グループ傘下のＴｅｌｅｓｐａｚｉｏとイタリア宇宙機関が出資するｅ－ＧＥＯＳ社と戦略的協業を開始したと発表しており、株価の支援材料となったようだ。自然災害への緊急対応やインフラ監視などにおける現場ニーズに応え、迅速な情報提供と高度な解析を可能とするサービスの開発を目指す。更に、今回の協業の一環として、ＱＰＳ研究所はｅ－ＧＥＯＳが全世界での独占販売権を有するイタリア宇宙機関及びイタリア国防省のCOSMO-SkyMed（コスモ・スカイメッド）コンステレーションのSAR（合成開口レーダー）データの提供・販売を行う。また、QPS-SARコンステレーションのSARデータをｅ－ＧＥＯＳの一部顧客に対し、提供・販売する。

■ＩＲジャパン <6035> 　763円　(+35円、+4.8％)

　アイ・アールジャパンホールディングス <6035> [東証Ｓ]が大幅続伸。18日正午ごろに、未定としていた9月中間期の連結業績予想を発表。売上高33億8000万円（前年同期比9.6％増）、営業利益9億1000万円（同44.2％増）、純利益5億3600万円（同21.0％増）と大幅な増益予想としたことが好感された。また、同じく未定としていた配当予想についても、中間配当を前年同期比3円増の16円にすると発表しており、これも好材料視された。なお、通期業績予想及び期末配当予想は引き続き未定としている。

※18日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

株探ニュース