前日に「買われた株！」総ザライ (2)　―本日につながる期待株は？―

■商船三井 <9104> 　6,881円　(+252円、+3.8％)

　商船三井 <9104> [東証Ｐ]が大幅高で4日続伸。日本郵船 <9101> [東証Ｐ]や川崎汽船 <9107> [東証Ｐ]も堅調に推移し、 海運株の出直りが鮮明となった。ホルムズ海峡の封鎖や、イエメンの親イラン武装組織フーシ派による紅海上での戦闘行為を背景に、海上輸送網が世界的に混乱し、輸送料に上昇圧力が掛かっている。こうしたなか、デンマークの海運大手であるマースクが前週13日に好決算を発表し、業績予想を上方修正した。日本の海運大手3社も4-6月期決算は良好な結果となり、決算発表に先立ち各社は通期の業績予想を引き上げていた。マースクの決算発表を起点として、海上輸送料の上昇が各社の業績を押し上げる要因となるとの見方が改めて台頭。運用資金を海運株にシフトさせる流れが続いた。18日の東証の業種別指数で海運業は上昇率トップとなった。

■電通総研 <4812> 　2,749円　(+93円、+3.5％)

　電通総研 <4812> [東証Ｐ]が大幅反発。アクティビストとして知られる香港の投資会社オアシス・マネジメントが17日付で関東財務局に提出した大量保有報告書で、電通総研株を5.00％取得したことが判明。これを受けて思惑的な買いが入ったようだ。保有目的は「発行者の経営陣との間で、経営方針について意見交換を行い、中長期的な企業価値と株主価値の保護・向上、及びコーポレート・ガバナンスを改善すること」としている。報告義務発生日は8月7日。

■コメ兵ＨＤ <2780> 　5,500円　(+180円、+3.4％)

　コメ兵ホールディングス <2780> [東証Ｓ]が大幅続伸。東海東京インテリジェンス・ラボが17日、コメ兵ＨＤの目標株価を従来の6400円から6700円に引き上げた。レーティングは「アウトパフォーム」を継続する。買い取り専門店を積極出店した効果で、個人買い取り額が増加基調にあり、好調に推移していると指摘。リユース市場の拡大により中長期で収益の伸びが継続するとみる。東海東京インテリジェンス・ラボはコメ兵ＨＤの29年3月期営業利益予想を従来の151億9000万円から156億3000万円に引き上げた。

■ＩＮＰＥＸ <1605> 　3,900円　(+125円、+3.3％)

　ＩＮＰＥＸ <1605> [東証Ｐ]が大幅反発。米原油先物相場はWTI（ウエスト・テキサス・インターミディエート）の9月限が日本時間18日の取引で一時1バレル＝85.3ドル台まで上昇した。17日の清算値（終値に相当）は前週末比2.1ドル高の84.5ドルだった。米国とイランの覚書による60日間の交渉期限を17日に迎えた。トランプ米大統領は交渉期限の延長を求めない姿勢を示していることから、イラン情勢の不透明感が強まり、原油相場は強含み基調となっていた。

■東和薬品 <4553> 　3,830円　(+115円、+3.1％)

　東和薬品 <4553> [東証Ｐ]が大幅反発。17日、ジェネリック医薬品7成分18品目の製造販売承認を取得したと発表しており、株価の支援材料となった。7成分のうち、注意欠陥・多動性障害（ADHD）治療剤のグアンファシン徐放錠、2型糖尿病治療剤である胆汁排泄型選択的DPP-4阻害剤のリナグリプチン錠などの4成分はジェネリック医薬品として初めて承認を取得したという。

■フィナＨＤ <4419> 　1,314円　(+39円、+3.1％)

　Ｆｉｎａｔｅｘｔホールディングス <4419> [東証Ｇ]が大幅反発。前日17日に急落した後とあって自律反発狙いの買いが入ったことに加え、ＳＢＩ証券が目標株価を引き上げており、投資家の関心が向かった。同証券は17日、フィナＨＤの目標株価を3000円から3200円に増額修正した。投資判断は「買い」を継続している。第1四半期の売上高の内訳として証券はやや物足りない成長率となったものの前年同期の伸び率が高く本質的懸念材料ではないと指摘。保険は順調で、クレジットは非常に好調だと評価した。クレジットカード発行企業について与信・貸し付けなどの基幹 SaaSを手掛けるフィナＨＤがカード発行インフラSaaSを提供するのは非常に合理的で、顧客需要も強いとし、同証券はフィナＨＤの予想売上高について証券を引き下げ、保険とクレジットを引き上げた。

■イオンファン <4343> 　2,880円　(+78円、+2.8％)

　イオンファンタジー <4343> [東証Ｐ]が反発。17日取引終了後、7月度の売り上げ概況を発表。国内の売上高は前年同月比20.2％増だった。既存店ベースでも曜日調整前で同12.4％増、曜日調整後で同10.7％増と好調だった。カードゲームコーナーにおける人気IPを活用した新機種導入や映画関連商材などが寄与した。これが好感された。

■フリー <4478> 　3,420円　(+70円、+2.1％)

　フリー <4478> [東証Ｇ]が5日続伸。日本経済新聞電子版が17日の取引終了後、「コニカミノルタとクラウド会計ソフトのｆｒｅｅｅ（フリー）は、介護施設向けに勤務シフトの作成や勤怠管理、行政書類の作成などを自動化するサービスを始める」と報じた。フリーの株価は安く始まったものの、コニカミノルタ <4902> [東証Ｐ]と連携したビジネスの収益貢献を期待した買いが入った。記事によると、10月に試験運用を始め、2026年度中の本格展開を目指すという。

■第一三共 <4568> 　2,700円　(+40円、+1.5％)

　第一三共 <4568> [東証Ｐ]が4日ぶり反発。同社は17日、抗がん剤「エンハーツ」に関し、HER2遺伝子変異を有する非小細胞肺がんの一次治療を対象としたグローバル第3相臨床試験の結果を発表。主要評価項目で統計学的に有意かつ臨床的に意義のある改善を示したと明らかにした。安全性については新たな懸念は認められなかったという。発表を材料視した買いが株価をサポートしたようだ。試験結果の詳細は今後、学会にて公表し、各国・地域の規制当局に共有する予定としている。

■東宝 <9602> 　1,520.5円　(+21.5円、+1.4％)

　東宝 <9602> [東証Ｐ]が反発。17日取引終了後、物件売却に伴い、約3億円の固定資産売却益を特別利益として計上する見込みになったと発表した。保有意義の低い物件について売却などの施策を検討・実施するとの方針を中期経営計画で掲げており、これに基づき今回7つの物件を売却することにしたという。27年2月期第2四半期から第4四半期にかけて順次計上する予定としている。

■横浜ＦＧ <7186> 　1,935.5円　(+24.5円、+1.3％)

　横浜フィナンシャルグループ <7186> [東証Ｐ]が反発。楽天銀行 <5838> [東証Ｐ]、りそなホールディングス <8308> [東証Ｐ]など銀行株が総じて堅調に推移、長期金利の上昇が止まらず、18日午前の段階では一時2.945％まで上昇。3％に迫る動きとなった。高市政権の積極財政策に伴う財政悪化リスクが意識されるなか、日銀の利上げペースが加速するとの見方も広がっており、債券売りを促した。金利上昇を背景に有力行において利ザヤが拡大するとの見方は根強く、銀行株への選好姿勢が顕在化することとなった。三菱ＵＦＪフィナンシャル・グループ <8306> [東証Ｐ]や三井住友フィナンシャルグループ <8316> [東証Ｐ]、みずほフィナンシャルグループ <8411> [東証Ｐ]といったメガバンクも利食いをこなす形でプラスに転じるなど、底堅く推移した。

■明治ＨＤ <2269> 　4,244円　(+49円、+1.2％)

　明治ホールディングス <2269> [東証Ｐ]が反発。同社は18日、飲料やチョコレート、スナックの価格改定を実施すると発表。収益押し上げ効果を期待した買いが入ったようだ。飲料は10月1日出荷分より価格を改定する。対象は3商品で、出荷価格を約16～21％引き上げる。チョコレート、スナックは11月1日出荷分より11商品において約3～8％引き上げる。

※18日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

株探ニュース