前日に「売られた株！」総ザライ　―本日への影響は？―

■日電子 <6951> 　7,425円　(-1,422円、-16.1％)

　東証プライムの下落率トップ。日本電子 <6951> [東証Ｐ]が続急落。前週末14日の取引終了後、27年3月期第1四半期（4-6月）の連結決算を発表した。売上高が244億6500万円（前年同期比39.1％減）、営業損益が19億6100万円の赤字（前年同期は57億9200万円の黒字）、最終損益が17億1000万円の赤字（前年同期は46億6900万円の黒字）だったとしており、嫌気した売りが出た。理科学・計測機器事業の営業赤字、産業機器事業の大幅な減収減益が響いた。産業機器事業ではシングルビームマスク描画装置が特定地域向け案件における輸出規制強化の影響や中国における需要の一巡感を背景に苦戦。先端ノード向けマルチビームマスク描画装置も一部案件の売上計上時期の影響により減収となった。なお、27年3月期通期業績予想は売上高1640億円（前期比8.6％減）、営業利益が265億円（同1.9％増）、最終利益213億円（同3.6％減）の従来見通しを据え置いた。4-6月期は概ね計画に沿った進捗となっているという。

■アルバック <6728> 　7,870円　(-1,500円、-16.0％) ストップ安

　東証プライムの下落率2位。アルバック <6728> [東証Ｐ]がストップ安。前週末14日の取引終了後、26年6月期の連結決算発表にあわせ、27年6月期の業績予想を開示した。今期の売上高は前期比5.3％減の2550億円、最終利益は同11.2％増の190億円を見込む。減収予想であったことに加え、最終利益予想の水準は市場の期待を下回り、物足りなさが意識されたもようだ。真空機器事業において半導体・電子部品製造装置は増収を見込む半面、ディスプレー・エネルギー関連製造装置は減収となる見通し。真空応用事業の売り上げも減少を想定する。26年6月期の売上高は前の期比7.1％増の2691億3000万円、営業利益は同26.1％減の195億9800万円、最終利益は同2.4％増の170億9200万円だった。

■コムチュア <3844> 　1,317円　(-155円、-10.5％)

　東証プライムの下落率5位。コムチュア <3844> [東証Ｐ]が急反落。前週末14日取引終了後、四半期決算とあわせ、27年3月期連結業績予想の修正を発表。純利益を32億3000万円から22億5000万円（前期比31.5％減）へ引き下げた。新基幹システムの一部利用停止に伴い、減損損失を計上することになったため。これが売り材料視されたようだ。なお、売上高、営業利益見通しに変更はない。配当も従来予想を据え置いた。

■松屋フーズ <9887> 　4,750円　(-330円、-6.5％)

　松屋フーズホールディングス <9887> [東証Ｐ]が急反落。同社は8月14日大引け後(16:00)に決算を発表、27年3月期第1四半期(4-6月)の連結経常利益は前年同期比25.8％減の8.5億円に減り、4-9月期(上期)計画の27億円に対する進捗率は31.6％にとどまり、5年平均の43.7％も下回ったことで嫌気されたようだ。

■荏原 <6361> 　5,482円　(-378円、-6.5％)

　荏原製作所 <6361> [東証Ｐ]が続急落。同社は8月14日大引け後(15:30)に決算(国際会計基準=IFRS)を発表、26年12月期第2四半期累計(1-6月)の連結最終利益は前年同期比7.1％増の335億円に伸びたが、通期計画の995億円に対する進捗率は33.7％にとどまり、5年平均の38.0％も下回ったことで嫌気されたようだ。

■ローランド <7944> 　4,080円　(-230円、-5.3％)

　ローランド <7944> [東証Ｐ]が急反落。ＳＭＢＣ日興証券は14日、同社株の投資判断を3段階で最上位の「1」から真ん中の「2」に引き下げた。目標株価は4800円から4400円に見直した。第2四半期決算や足もとの事業環境、関税・為替などを踏まえ業績予想を変更した。同証券では26年12月期連結営業利益は従来予想の115億円から132億円（会社計画100億円）としたが、27年12月期は120億円（従来135億円）に変更した。同社の機動的な経営対応力は強みであり、電子楽器事業で同業他社比でも相対的に優位なポジションを有しているが、メモリーを中心とした部材コスト高の長期化リスクは、相対的に逆風の影響を受けやすいとみている。

■ベース <4481> 　3,185円　(-100円、-3.0％)

　ベース <4481> [東証Ｐ]が7日ぶり大幅反落。前週末14日の取引終了後に発表した6月中間期連結決算が売上高109億6000万円（前年同期比0.5％減）、営業利益27億2000万円（同6.9％減）、純利益18億9600万円（同7.2％減）と減収減益となり、従来予想の営業利益32億2300万円を下回って着地したことが嫌気された。第1四半期から新たな組織体制へ移行し、事業推進力の強化に向けた基盤整備を進めてきたが、体制整備や社内連携の調整に一定の時間を要し、受注活動が一時的に停滞した影響が残った。また、中国子会社で一時的な費用が発生したことも響いた。なお、26年12月期通期業績予想は、売上高240億9900万円（前期比10.6％増）、営業利益63億4900万円（同10.4％増）、純利益45億6300万円（同8.1％増）の従来見通しを据え置いた。

※17日の下落率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋

株探ニュース