株価指数先物【引け後】　しばらく半導体・AI関連株にらみの展開に

大阪12月限
日経225先物　57410　-3510（-5.76％）
TOPIX先物　3700.0　-241.0（-6.11％）

　日経225先物（12月限）は前日比3510円安の5万7410円で取引を終了。寄り付きは5万7040円とシカゴ日経平均先物（5万7350円）を下回る形で、売りが先行した。寄り付き直後に5万6510円まで下落幅を広げた後は、現物市場の寄り付き後ほどなくして5万7890円まで下げ幅を縮めた。前場中盤に再び5万6800円まで売られたが、前場終盤にかけて自律反発狙いのロングが入り、ランチタイムには5万8190円まで切り返した。

　前場には安値5万6510円から5万8010円まで1500円の切り返しを見せており、短期筋によるポジションの巻き戻しが相当程度進んだと考えられた。ただし、前日比ではなお5％を超える下落であり、後場は5万8000円近辺を維持できるかが短期的な注目点として意識されていた。しかし、前場終盤にかけて急速に切り返していたグローベックスのナスダック100先物が、その後上げ幅を縮めたこともあり、後場は概ね5万7150円～5万7800円辺りでの推移が続いた。

　米国市場で半導体株やAI（人工知能）関連株を中心に大きく売られた流れを受けて、アドバンテスト<6857>[東証P]や東京エレクトロン<8035>[東証P]などは売り気配からのスタートとなり、先物市場でもショートが強まった。韓国KOSPI指数が一時8％を超す下落となり、サーキットブレーカーが発動したことも、売り圧力を強める一因となったようである。

　日経225先物はボリンジャーバンドの-2σ（5万8850円）を割り込み、-3σ（5万5540円）が射程に入ってきた。バンドが下向きで推移しているため、ナイトセッションでは-2σが5万7930円辺りまで低下している。同バンドや節目の5万8000円辺りでの攻防が意識されやすく、まずは早期に突破しておきたいところだろう。一方で、同水準での戻りの鈍さがみられるようだと、戻り売り狙いのショートが強まりそうだ。

　テキサス州などの知事選では、データセンター建設の抑制を掲げる民主党候補が勝利した。テキサス州の次期知事は住民保護のための法整備を進める方針を示しており、関連法が成立するまでデータセンターの新規承認を停止する考えを表明している。こうした規制強化を巡る報道に市場が過剰反応する可能性もあり、自律反発狙いのロングには慎重な対応が求められよう。

　NT倍率は、先物中心限月で15.51倍（5日は15.45倍）に上昇した。指数インパクトの大きい半導体やAI関連株の一角が日経平均株価を押し下げるなかで、朝方には15.06倍と4月上旬以来の水準まで低下する場面もみられた。ただ、前場終盤にかけて半導体株などが下げ幅を縮めてきたことで、NTショートの巻き戻しを誘ったようだ。-2σ（15.30倍）を上回って終えており、-1σ（15.75倍）とのレンジが意識されてくるかを見極めたい。

　手口面（12月限：立会内）では、日経225先物はABNクリアリン証券が3万5228枚、ソシエテジェネラル証券が2万8292枚、バークレイズ証券が2万0588枚、野村証券が6371枚、サスケハナ・ホンコンが6340枚、ゴールドマン証券が6280枚、モルガンMUFG証券が6259枚、JPモルガン証券が2813枚、ビーオブエー証券が2199枚、BNPパリバ証券が2032枚だった。

　TOPIX先物はバークレイズ証券が5万0128枚、ソシエテジェネラル証券が4万7998枚、ABNクリアリン証券が4万3703枚、モルガンMUFG証券が1万2021枚、ゴールドマン証券が1万1402枚、JPモルガン証券が6915枚、BNPパリバ証券が6612枚、シティグループ証券が3899枚、サスケハナ・ホンコンが3797枚、UBS証券が3785枚だった。

株探ニュース