本日注目すべき【好決算】銘柄 日本製鉄、ソニーG、太陽誘電 (5日引け後 発表分)
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11月5日の引け後に決算を発表した銘柄のなかから、業績好調や配当増額など市場で評価される可能性の高い銘柄を取り上げた。 日本製鉄 <5401> [東証P] ★今期最終を52%上方修正 ◆27年3月期の連結最終利益を従来予想の2900億円→4400億円に51.7%上方修正。増益率が17倍→26倍に拡大する見通しとなった。今期業績の上方修正は8月に続き、2回目。米国の鋼材市況高を背景にUSスチールの業績が想定を上回ることに加え、原料炭価格の高騰を受けて原料事業の利益が上振れすることが要因。USスチールでの設備投資に係る税額控除の影響(961億円)も利益を大きく押し上げる。 日東紡 <3110> [東証P] ★今期経常を13%上方修正・最高益予想を上乗せ、配当も9円増額 ◆27年3月期の連結経常利益を従来予想の300億円→340億円に13.3%上方修正。増益率が39.2%増→57.8%増に拡大し、従来の3期連続での過去最高益予想をさらに上乗せした。今期業績の上方修正は8月に続き、2回目。AIサーバー向け高機能スペシャルガラスや体外診断用医薬品の販売が好調に推移していることを反映した。 併せて、年間配当を従来計画の28円→37円(前期は1→5の株式分割前で127円)に大幅増額修正した。 東レ <3402> [東証P] ★上期最終を54%上方修正・5期ぶり最高益更新へ ◆27年3月期上期(4-9月)の連結最終利益を従来予想の450億円→691億円に53.6%上方修正。増益率が21.8%増→87.1%増に拡大し、5期ぶりに上期の過去最高益を更新する見通しとなった。機能化成品事業を中心に各事業が堅調に推移したことに加え、一過性の損益である非経常項目などが改善したことを反映した。 なお、通期の最終利益は従来予想の900億円(前期は795億円)を据え置いた。 トーカロ <3433> [東証P] ★今期経常を7%上方修正・最高益予想を上乗せ、配当も7円増額 ◆27年3月期の連結経常利益を従来予想の167億円→178億円に6.6%上方修正。増益率が13.3%増→20.7%増に拡大し、従来の3期連続での過去最高益予想をさらに上乗せした。今期業績の上方修正は8月に続き、2回目。溶射加工で半導体関連を中心に好調な受注が継続することを織り込んだ。 業績好調に伴い、年間配当を従来計画の92円→99円(前期は85円)に増額修正した。 ダイニック <3551> [東証S] ★今期経常を10%上方修正・最高益予想を上乗せ ◆27年3月期上期(4-9月)の連結経常利益を従来予想の14億円→19.9億円に42.1%上方修正。主力の印刷情報関連事業で海外市場を中心に販売が好調だったほか、価格転嫁の進展や円安効果が収益を押し上げた。生産部門で効率化やコスト削減を進めたことも上振れにつながった。 併せて、通期の同利益も従来予想の29億円→32億円に10.3%上方修正。増益率が18.0%増→30.2%増に拡大し、従来の3期連続での過去最高益予想をさらに上乗せした。 HENNGE <4475> [東証P] ★今期経常は20%増で5期連続最高益、1円増配へ ◆26年9月期の連結経常利益は前の期比19.1%増の22億円に伸びて着地。続く27年9月期は前期比20.4%増の26.5億円と5期連続で過去最高益を更新する見通しとなった。今期はサイバー脅威が増大する中、主力のクラウドセキュリティサービス「HENNGE One」でイベント開催やマーデティング施策を通じて新規顧客の獲得を進めるほか、カバー領域を拡大した新プランの販売に注力し、売上高152億円と19.2%の増収を見込む。 併せて、今期の年間配当は前期比1円増の12円に増配する方針とした。 ソニーG <6758> [東証P] ★今期最終を10%上方修正・最高益予想を上乗せ ◆27年3月期の連結最終利益を従来予想の1兆2100億円→1兆3300億円に9.9%上方修正。増益率が17.4%増→29.0%増に拡大し、従来の2期ぶりの過去最高益予想をさらに上乗せした。今期業績の上方修正は7月に続き、2回目。「スパイダーマン:ブランド・ニュー・デイ」のヒットなどで映画事業の収益が拡大することが要因。また、ゲーム事業で自社制作以外のゲームソフトウェア販売が増加するほか、音楽事業ではストリーミングサービスからの収入が伸びる。 太陽誘電 <6976> [東証P] ★今期経常を19%上方修正 ◆27年3月期の連結経常利益を従来予想の420億円→500億円に19.0%上方修正。増益率が74.1%増→2.1倍に拡大する見通しとなった。今期業績の上方修正は8月に続き、2回目。主力のコンデンサーやインダクタにおいて、AIサーバー向けを中心とする高付加価値商品の販売が増加することが利益を押し上げる。需給逼迫に伴う値下げ圧力の緩和や一部製品での価格改定の実施も上振れに貢献する。 株探ニュース