株価指数先物【引け後】　-2σも視野に入るショート優勢の需給

大阪12月限
日経225先物　63200　-1580（-2.43％）
TOPIX先物　4013.5　-38.5（-0.95％）

　日経225先物（12月限）は、前日比1580円安の6万3200円で取引を終了。寄り付きは6万4580円と、シカゴ日経平均先物（6万5015円）を下回る水準で、売りが先行した。売り一巡後はロングが強まり、現物市場の寄り付き後ほどなくして6万5000円まで買われ、シカゴ先物にサヤ寄せする形で切り返す場面もみられた。しかし、その後はショート優勢の流れから下方向へのバイアスが強まり、前場終盤にかけて6万4020円まで下落幅を広げた。

　ボリンジャーバンドの-1σ（6万4070円）水準を維持できるかが注目されたが、ランチタイムで6万4000円を割り込むと、後場はショートが一段と強まり、持ち高調整に伴うロングポジションの解消にもつながったとみられる。終盤にかけて6万3050円まで売られ、9月14日につけた直近安値（6万2530円）が射程に入ってきた。

　米国株高の流れを受けて半導体やAI（人工知能）関連株への買いが期待されたが、反応は限られた。アドバンテスト<6857>[東証P]は続伸して始まったものの、前場中盤にかけて軟化し、結局は大幅安で引けた。米国ではラムリサーチが取引終了後に2026年7～9月期決算を発表。売上高や1株利益は市場予想を上回る内容だったが、業績見通しが市場の高い期待を十分に満たせず、時間外取引で7％を超す下落となったことが投資家心理を冷ました。

　また、世界のWebサイトの約7割で利用されているプログラミング言語「PHP」に重大な脆弱性が見つかり、国内外で一部サイトが安全対策のため一時停止となっている。韓国KOSPI指数や台湾加権指数が下落していることも投資家心理を冷やしており、こうした外部環境の不透明感が先物市場でのリスク回避姿勢を強め、ショートを誘った面もありそうだ。

　なお、取引終了後にはディスコ<6146>[東証P]が2027年3月期第2四半期（4～9月）決算を発表し、営業利益は前年同期比47.9％増の1166億円となった。16日には「4～9月期、営業益4割増」との観測が報じられていたこともあり、明日の株価反応が注目される。また、22日の米国市場ではラムリサーチの株価反応が注目される。他の半導体株へ売りが広がる展開になると、日経225先物はナイトセッションで先回り的にショートが積み上がる動きも意識しておきたい。

　NT倍率は先物中心限月で15.74倍（21日は15.98倍）に低下した。指数インパクトの大きい半導体やAI関連株が日経平均株価を押し下げる形となり、NTショートに振れている。心理的な支持線として意識される200日移動平均線（15.83倍）を下抜けたことで、9月15日につけた15.56倍が意識されよう。ただし、200日線を早期に回復するようだと、NTショートのポジションを巻き戻す動きが入りやすくなろう。

　手口面（12月限：立会内）では、日経225先物はソシエテジェネラル証券が1万6272枚、ABNクリアリン証券が1万5816枚、バークレイズ証券が9874枚、サスケハナ・ホンコンが3720枚、モルガンMUFG証券が2955枚、ゴールドマン証券が1868枚、野村証券が1594枚、JPモルガン証券が1565枚、三菱UFJ証券が1474枚、ドイツ証券が1275枚だった。

　TOPIX先物はバークレイズ証券が1万8915枚、ソシエテジェネラル証券が1万8779枚、ABNクリアリン証券が1万8757枚、JPモルガン証券が5764枚、ゴールドマン証券が3892枚、モルガンMUFG証券が3912枚、サスケハナ・ホンコンが2548枚、ビーオブエー証券が2132枚、野村証券が926枚、ドイツ証券が815枚だった。

株探ニュース