株価指数先物 【週間展望】―7万円台の攻防から6月高値が視野に

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先物

 今週の日経225先物は、週末の米国株高を背景にギャップアップによる7万円台の攻防が意識される。2日の取引終了後のナイトセッションで一時7万0190円まで買われ、8月14日の直近戻り高値(6万9500円)を突破してきたことでショートカバーを誘いやすく、上へのバイアスが強まることになろう。

 日経225先物は、拡大するボリンジャーバンドの+2σ(6万8910円)と+3σ(7万0540円)とのレンジに沿ったリバウンドが意識される。テクニカル面での過熱感は警戒されやすいが、前週半ばからの強いリバウンドによってショートカバーが強まり、急ピッチの上昇に対するレバレッジ型ETFのヘッジ対応の動きも指数を押し上げてくる要因になりそうだ。

 過熱に対する警戒もあって7万円乗せでは利益確定に伴うロング解消のほか、ピーク感による戻り待ち狙いのショートを誘う可能性もあるが、バンドが拡大をみせるなかでは積極的な売りは避けておきたい。反対に8月14日の戻り高値を一気に突破してきたことで、同水準が支持線として機能してくると、押し目待ち狙いの買い方もエントリーポイントを引き上げてくることが考えられる。

 週足のボリンジャーバンドも、前週のリバウンドでバンドが収斂から拡大に転じてきた。ナイトセッションで+2σ(6万9750円)を上回ってきており、同バンドを明確に上放れてくると、+3σ(7万1680円)に接近する場面もあるだろう。6月22日高値(7万3680円)が意識されて、オプション権利行使価格では6万9500円から7万3500円辺りまで上値ターゲットが切り上がる可能性がある。

 2日の米国市場では、主要な株価指数が上昇した。この日発表された9月の米雇用統計では非農業部門雇用者数が2万9000人増と前月から伸びが鈍化し、市場予想(8万4000人増程度)を下回った。失業率は4.2%と市場予想(4.1%程度)より高かった。これにより、米連邦準備理事会(FRB)が10月の連邦公開市場委員会(FOMC)で利上げを見送るとの見方が強まったことが、買い安心感につながった。

 さらに、主要7カ国(G7)首脳は、2日のオンライン協議で石油備蓄1億バレルを市場に協調放出することで合意。短期的な需給の緩みが意識され、WTI原油先物価格が1バレル=91ドル台前半に下落したことも投資家心理の改善につながっている。

 もっとも、今後も長期金利や原油価格の動向に振らされやすい状況であるため、楽観は禁物である。今週の米国では、5日にISM非製造業景気指数、6日に貿易収支、7日に米連邦公開市場委員会(FOMC)議事録が公表されるほか、9日にミシガン大学消費者態度指数などが発表される。これらを受けた金利動向には注意しておきたい。

 また、イエメンの親イラン武装組織フーシ派は3日、サウジアラムコの施設を弾道ミサイルなどで攻撃したと主張している。サンデー原油は現時点で1バレル=90ドル後半と反応はみられないが、中東情勢を巡る不透明感は依然として拭えない。

 とはいえ、前週はマイクロン・テクノロジーが好決算を発表し、AI(人工知能)向け半導体需要の強さが改めて確認され、キオクシアホールディングス<285A>[東証P]やアドバンテスト<6857>[東証P]など、半導体やAI関連株に資金が集中。特にアドバンテストが8月14日に付けた最高値を更新したことが、投資家心理を明るくさせた。

 2日は東証プライムの値下がり銘柄数が8割を超えていたが、半導体やAI関連株の上昇によって、日経平均型に資金が集中。過熱感への警戒に加え、長期金利や原油相場の動向に振らされやすいものの、押し目待ちの買い意欲は強いとみられる。

 また、今週は小売企業の決算発表が予定されており、8日にファーストリテイリング<9983>[東証P]が発表する。2日発表した「ユニクロ」の9月の国内既存店売上高は、前年同月比11%増えた。同社株は足もとでリバウンドをみせていることもあり、決算内容が評価されるようだと、先物市場では先回り的にロングを強めそうだ。一方で、決算が嫌気され指数を押し下げる場面では、6万9500円や7万円水準での底堅さを見極めつつ、ショートカバーを狙った押し目買いのタイミングを探りたい。

 2日の米VIX指数は15.31(1日は16.39)に低下した。週間(9月25日は14.87)では上昇している。25日移動平均線(15.71)と75日線(16.30)とのレンジ内での推移が続くなか、原油高や長期金利の上昇を背景に1日に17.59まで上昇して、200日線(18.06)に接近する場面もあった。ただ、週末の下げで25日線を下回ってきており、短期的にはリスク選好に傾きやすいものの、中東情勢や原油相場次第ではVIX指数が再び25日線を上回る可能性には注意したい。

 2日のNT倍率は、先物中心限月で16.74倍(1日は16.68倍)に上昇した。週間(25日は16.12倍)でも上げている。半導体やAI関連株が大きく買われて日経平均型を牽引、75日線(16.46倍)を突破し、+3σ(16.80倍)に接近している。リバランスの動きも意識しつつ、+2σ(16.54倍)が支持線として機能してくる状況では、NTロングでのスプレッド狙いに向かわせそうである。ただし、上昇の中身は半導体株への集中度が非常に高いため、米金利・原油・半導体株のいずれかが崩れると、先物主導で巻き戻しが速くなる。

 9月第4週(9月24日-25日)の投資部門別売買動向によると、海外投資家は現物と先物の合算で4週連続の買い越しであり、買い越し額は5472億円(9月第3週は4399億円の買い越し)だった。現物は930億円の売り越し(同6425億円の売り越し)と3週連続の売り越しであり、先物は6402億円の買い越し(同1兆0824億円の買い越し)と3週連続の買い越しだった。個人は現物と先物の合算で528億円の売り越しと、2週連続の売り越し。信託銀行は現物と先物の合算で2533億円の売り越しとなり、7週連続の売り越しだった。

 主要スケジュールでは、10月5日に臨時国会召集、米国9月ISM非製造業景気指数、ノーベル生理学・医学賞、6日に植田和男日銀総裁が全国証券大会で挨拶、米国8月貿易収支、ノーベル物理学賞、7日に8月景気動向指数、新TOPIX構成銘柄発表、FOMC議事録(9月15日~16日開催分)、ノーベル化学賞、8日に9月景気ウォッチャー調査、ノーベル文学賞、9日にオプションSQ、8月全世帯家計調査、米国10月ミシガン大学消費者信頼感指数などが予定されている。なお、ISMの景気指数そのもの以上に「雇用指数」と「価格指数」に注目したい。景気が維持されながら価格指数が落ち着けば株価には理想的だが、価格指数が強ければ「雇用減速+インフレ」という嫌な組み合わせになる。

――プレイバック・マーケット――

●SQ値
10月限 日経225 48779.14  TOPIX  3241.66
11月限 日経225 50323.66  TOPIX  3339.97
12月限 日経225 50536.54  TOPIX  3393.48
01月限 日経225 51525.23  TOPIX  3491.09
02月限 日経225 57045.65  TOPIX  3854.29
03月限 日経225 52909.45  TOPIX  3568.56
04月限 日経225 56572.89  TOPIX  3752.89
05月限 日経225 62628.64  TOPIX  3828.17
06月限 日経225 66698.04  TOPIX  3904.01
07月限 日経225 69171.55  TOPIX  4065.31
08月限 日経225 69702.13  TOPIX  4197.74
09月限 日経225 63039.49  TOPIX  3959.54

◆日経225先物(日足)
         始値   高値   安値   終値  前日比
26/12 10月02日  68450  68920  67790  68650  -360
26/12 10月01日  67390  69240  67010  69010  +2070
26/12 09月30日  65770  67150  65670  66940  +1110
26/12 09月29日  65680  65990  64880  65830  +260
26/12 09月28日  66250  66850  65570  65570  -730
終値は取引所発表の「清算値(帳入値)」を表示

◇TOPIX先物(日足)
         始値   高値   安値   終値  前日比
26/12 10月02日  4115.0  4137.0  4074.5  4100.5  -36.5
26/12 10月01日  4134.0  4152.0  4084.5  4137.0  +17.0
26/12 09月30日  4064.5  4132.0  4049.0  4120.0  +53.5
26/12 09月29日  4088.0  4098.5  4035.5  4066.5  -18.5
26/12 09月28日  4111.0  4130.5  4078.5  4085.0  -27.0
終値は取引所発表の「清算値(帳入値)」を表示

●シカゴ日経平均 円建て
          清算値  前日大阪比
10月02日(12月限) 69910 +1260
10月01日(12月限) 68520 -490
09月30日(12月限) 67115 -35
09月29日(12月限) 66305 +475
09月28日(12月限) 65785 +215
※前日比は大阪取引所終値比

□裁定取引に係る現物ポジション裁定残(金額)
        売り   前週末比   買い      前週末比
09月25日    401億円  -24億円  3兆3750億円  +4144億円
09月18日    425億円 -1314億円  2兆9605億円  +7061億円
09月11日    1740億円  +513億円  2兆2543億円  +2340億円

□裁定取引に係る現物ポジション(株数)
        売り      前日比  買い       前日比
09月30日    330万株   -366万株  8億9600万株   -7460万株
09月29日    696万株    +48万株  9億7060万株   -1億1517万株
09月28日    648万株   -185万株  10億8577万株   +4488万株
09月25日    833万株    +42万株  10億4089万株   +9464万株
09月24日    791万株   -109万株  9億4625万株   +4554万株
09月18日    900万株    -5万株  9億0070万株   +7678万株
09月17日    905万株   +150万株  8億2392万株   +5134万株
09月16日    754万株   -0.4万株  7億7257万株   +4367万株
09月15日    755万株   -2551万株  7億2890万株   +3122万株
09月14日    3306万株   -2685万株  6億9767万株   +655万株

NT倍率
10月02日  16.74
10月01日  16.68
09月30日  16.24
09月29日  16.18
09月28日  16.05
09月25日  16.12

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