＜動意株・２４日＞（大引け）＝原田工業、ソリトン、データセクなど

　原田工業<6904.T>＝７連騰で大勢３段上げ。自動車用のアンテナ専業メーカーで国内首位のポジションを占めるが、自動車のエレクトロニクス武装が進展するなかビジネスチャンスが広がっている。特にリアルタイム通信がポイントとなる自動運転関連で、活躍余地の大きさが改めてクローズアップされている。同社は早くからコネクテッドカーなど「ＣＡＳＥ」で創出される新市場に対応した布石を打っており、車載用を中心にＩｏＴアンテナサプライヤーとしての展開力に磨きをかけている。主要顧客であるトヨタ自動車<7203.T>をはじめ大手自動車メーカーとは自動運転の本格的な社会実装フェーズに向けた共同実験で実績を積んでおり、超低遅延通信を可能とする高性能アンテナの提供で商機を捉える可能性が株式市場でも意識され始めた。足もとの業績も好調を極め、２７年３月期営業利益は第１四半期の進捗率から大幅な増額修正が濃厚とみられている。

　ソリトンシステムズ<3040.T>＝上げ足加速。大陽線を形成し一時２６７７円まで駆け上がり８月１４日の上場来高値２５９３円を払拭、青空圏に突入した。サイバー攻撃対応のセキュリティー対策ソフトや認証システム開発などのシステム構築を展開するが、独自技術を駆使した開発製品を主軸とし、高い技術力に定評がある。利益率向上も自社製品やサービスの好調が反映されている。自治体強靱化とＧＩＧＡスクール構想第２期の進捗を背景としたネットワーク強化やクラウドセキュリティー対策需要が高水準で、足もとの業績も飛躍期に入っている。２６年１２月期の業績については期初予想を大幅に増額し、営業利益は前期比３７％増の３９億円と連続ピーク利益更新を見込む。米国ではアンソロピックの上場が１１月にずれ込む公算が大きくなっているが、「ソフトウェア関連株への投資需要が減退している印象はなく、むしろセキュリティーニーズの高まりが関連株を刺激しやすい」（ネット証券マーケットアナリスト）という見方が示されており、同社株にとっても風向きは順風といえる。

　データセクション<3905.T>＝続急伸。同社は前週末１８日の取引終了後、大口受注予定の発表を行っており、これに反応した買いが入っている。エンタープライズ顧客向けにサービスを提供する米国拠点のＡＩインフラ企業から、エヌビディア＜NVDA＞製ＧＰＵ搭載サーバーの利用枠の提供に関する受注を獲得した。受注金額は年間１億７５２０万ドルで、契約期間は３年間。先方の意思により最大２年間の延長が可能という。２５日までにデポジットとして初回入金が行われる予定で、初回入金をもって受注が有効になるとしている。なお、未取得のＧＰＵサーバーに関する取得資金の未払い分２億５５４０万ドルについては、今回の受注によるデポジット１億３１４０万ドルと、借入金１億２４００万ドルを充当する予定。借り入れ実行のためレンダー投資家との契約締結に向けて協議を進めているという。

　ソシオネクスト<6526.T>＝マドを開けての大陽線示現。底値圏離脱を鮮明としており、半導体株高のなかでもひと際目立つ存在となっている。大型連休期間中に米国では半導体セクターへの買いが集中、前日こそ利益確定の動きが出たが、フィラデルフィア半導体株指数（ＳＯＸ指数）は今月中旬を境に急速な戻り足に転じている。東京市場も米株市場に追随して半導体関連の主力銘柄にショートカバーが観測されるが、とりわけソシオネクスに関しては「複数の外資系証券手口で貸株市場を通じた空売りが高水準に積み上がっており、くしくも９月中間期末を目前に買い戻しに拍車がかかった」（中堅証券ストラテジスト）と指摘されている。

　フィーチャ<4052.T>＝続急伸でストップ高。前週末の大幅高に続き、きょうはゴールドマンサックス証券経由のショートスクイーズを絡めた物色人気に弾みがついている。前週末１８日取引終了後に同社が開示した「事業計画及び成長可能性に関する事項」が短期資金の琴線に触れた。同社株に限らず、足もとで自動運転関連株が再人気化している。米国ではテスラ＜TSLA＞がロボタクシー「サイバーキャブ」の配車サービスを開始したことが伝わり、国内でも自動運転サービスの社会実装に向けたシナリオが意識されたもようだ。もっとも、フィーチャをはじめとする自動運転関連の人気銘柄には需給面での共通項がある。足もとの一斉高は、今月中旬以降の同関連銘柄の急な調整局面において、貸株市場を通じた短期筋の空売りが大幅に増加していたことが背景にある。リスクオン相場の流れに伴い目先買い戻しの動きが誘発された格好だ。

　ＨＰＣシステムズ<6597.T>＝上値指向強め６連騰。同社は科学技術用高性能コンピューターの開発・販売及びソリューション事業を主力展開するほか、量子化学計算分野でも先行しマーケットでも注目度を高めている。そうしたなか、大型連休前の１８日取引終了後に、ドイツの産業用ＩＴハードウェアのディストリビューターであるＴＬ　Ｅｌｅｃｔｒｏｎｉｃと資本・業務提携することを発表した。ＴＬ　Ｅｌｅｃｔｒｏｎｉｃの第三者割当増資を引き受ける形で資本参加し、技術・販売支援に関する業務提携契約も締結する。これに伴う欧州での販売基盤の構築や、顧客への迅速なサービスを提供することが見込まれ、業容拡大に対する期待が株価を押し上げる格好となっている。

※未確認情報が含まれる場合があります。株式の売買は自己責任に基づいて、ご自身でご判断ください。

出所：MINKABU PRESS